少額投資とは?初心者におすすめの資産運用3選 TOP > 少額投資とは?初心者におすすめの資産運用3選 身の回りで「投資」や「資産運用」という言葉を耳にしたり、SNSなどで見かけたりすることが多くなりました。 しかしこれまで全く興味が無かった方にとっては、投資の仕組みや資産運用は複雑で難しいというイメージを持たれている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、投資や資産運用の中でも初心者の方におすすめな少額投資について、わかりやすくお伝えします。 難しいという先入観を置いて、ぜひ一度目を通してみてください。 投資ってそもそもどういうもの? 投資と聞いた初心者の方のほとんどが「お金を増やす」もしくは「失敗すると財産を失う」といったイメージを持たれているかもしれません。 失敗すると財産を失うということは間違いではないのですが、前提として投資の仕組みや知識を十分に把握したうえで銘柄を購入したり、売却したりする必要があります。 そのため、ギャンブルのような感覚で投資をするのではなく、冷静な判断や知識、経験による判断が必要です。 資金を投じた当初よりも金額が下回ってしまうことを「元本割れ」と言いますが、そのような現象から「怖い」といったイメージもあるでしょう。 しかし長期間での運用を見据えて、冷静に値動きを見ることで、将来的な資産構築が見込めるのです。 少額投資とは? 少額投資とは、その名の通り少額で銘柄・金融商品を購入するといった投資の方法です。 一般的には1万円~10万円程度の範囲内で資産運用を行いますが、中には数百円の投資から始められるものもあります。 大きなリターンは見込めませんが、その分リスクも抑えられますので、投資の第一歩や勉強としては最適といえるでしょう。 少額投資は意味がない? すでに周りに投資をしている方がいる場合、「少額の投資なんて意味がない」という話を聞いたことがある方もいるかもしれません。 たしかに数百円の投資では返ってくる金額も小さくなりますが、投資においては経験や知識が非常に重要です。 未経験でいきなり大きな金額を投資して元本割れをした場合、本来であればもっと損益を抑えられたはずが、焦ってすぐに銘柄を売却してしまうといった事態に繋がります。 そのため、少額投資に意味がないということはありません。 前項でもお伝えした通り、学びながらスキルを磨くにはおすすめの投資方法といえます。 少額投資のメリット 少額投資のメリットとデメリットをお伝えします。 少ない金額だからといっていきなり始めるのではなく、少額投資における最低限のメリットとデメリットをしっかりと把握しておきましょう。 メリットについては以下の2点が挙げられます。 リスクを抑えて投資が学べる 少ない資金で資産が増える リスクを抑えて投資が学べる 少額投資の一番のメリットは、投資において高いハードルとなりがちな「資金」を抑えて投資が学べる点です。 高額投資で資産を増やすには、知識と経験が必要不可欠といえます。 少額投資で利益を得られるようになれば、高額投資でも利益が得られる可能性が高いので、まずは少額投資で仕組みや値動きの意味を理解することを目標にしてみましょう。 少ない資金で資産が増える 全くの未経験で少額投資をはじめると、最初は相場の下落によって焦ってしまうことがあるかもしれません。 元本割れをしたその瞬間は実質的に損をしていますが、すぐに売却せず、価格の上昇を見守っていることで、少額投資であっても資産が増える可能性は十分にあります。 少額投資のデメリット 少額投資であってもデメリットは存在します。 主に挙げられるデメリットは以下です。 損をする可能性がある 投資先の選択が難しい 損をする可能性がある どのような投資方法、金融商品、銘柄であっても、元本割れしてしまう可能性はゼロではありません。 だからこそ、少額投資であっても真剣に取り組む必要があります。 投資先の選択が難しい 投資先によって、利回りやリスクの大小、手数料はさまざまです。 そのため、経験者であっても投資先を選ぶのは難しいと感じる方はいますし、初心者の方にとってはなおさら難しく感じるでしょう。 投資先には決まった正解がないので、いかにリスクを抑えた投資ができるかが重要なポイントのひとつとなります。 初心者におすすめしたい投資先の選び方 投資先の選び方として、見ておきたいポイントが3つあります。 運用期間 運用コスト 投資方法 できるだけ分かりやすくお伝えしますので、上記3つのポイントに注目して選んでみるのがおすすめです。 1.運用期間 投資には、投資をしてから売却・出金までの期間の目安とされる「運用期間」があります。 短期間の運用で利益を上げられる場合もありますが、長期間で運用をしたほうが将来的に期待できる資産額は大きくなります。 特徴としては、短期間運用の場合はチャートやトレンドの動向を常に見張って頻繁に取引を行いますが、長期間運用の場合は主に企業価値を見て、長期間寝かせておくようなイメージです。 そのため、長期間運用は投資初心者にもおすすめです。 また、確定拠出年金(iDeCo)のような積み立て型の場合は、〇歳までお金を引き出せないといったルールが定められていることもあるので、長期間の運用であっても、出金のルールは必ず確認しておきましょう。 2.運用コスト 投資先によって数百円からはじめられるところもあれば、5,000円、10,000円など、投資をはじめられる金額はさまざまです。 今回は少額投資のお話なので、1万円以下もしくは1万円程度からはじめられるようなところを選ぶとよいでしょう。 また、現金を引き出す際の手数料などもありますので、1と同様に入金・出金のルールは必ず確認しましょう。 3.投資方法 一般的な投資および少額投資には、さまざまな投資方法があります。 1株ずつ購入する方法や、金融商品や銘柄を専門家が運用してくれる投資信託、NISAやiDeCoなどの積み立て型などです。 投資方法については、次でご紹介するおすすめの少額投資方法3選で特徴を解説していますので、自分に合っていると感じる投資方法を選択してみてください。 初心者におすすめの少額投資方法3選 少額投資について少しわかってきたところで、初心者におすすめな少額投資先を3つご紹介します。 それぞれで投資方法や特徴が異なりますので、ご自身の性格や希望に合った投資先を見つけてみてください。 1.投資信託 おすすめ証券口座の例 特徴 最低購入金額 売買手数料 SBI証券 ・売買手数料が安い ・取り扱い商品が豊富 100円~ 50万円まで0円 楽天証券 ・キャンペーンが豊富 ・楽天ポイントが貯まる 楽天証券・楽天クレジットカードでの支払いは100円~ 上記以外は1,000円~ ・定額コースの場合は100万円まで0円 ・現物取引の場合は1回の取引金額によって変動 投資の難しいところは、購入する銘柄や売却の判断だと思います。 投資信託はファンドマネージャーと呼ばれる投資の専門家が、あなたに代わって運用をしてくれるのが特徴です。 専門家に依頼をするため、運用する際は主に以下の手数料が発生します。 販売手数料:投資信託を買う時の手数料(申込金額の数%) 信託報酬:銘柄を保持している間支払い続ける手数料(運用金額の約1~2%程度) 信託財産留保額:投資信託を解約するときの手数料(換金時の金額の約0.2%~0.3%程度) なお、上記のような「証券口座」を開設することで、次項でご紹介するNISAが利用できるようになります。 2.NISA NISAの種類 運用期間 年間非課税額 一般NISA 最長5年 120万円 つみたてNISA 最長20年 40万円 NISAといえば「つみたてNISA」が頭に浮かぶ方が多いかもしれませんが、NISAには一般NISAとつみたてNISAの2種類が存在します。 そもそもNISAとは何かというと、NISA口座で取引をして得た利益に対する税金が非課税となる制度です。 通常であれば、利益に対して20%の税金が課されることになるのですが、NISAでは上記の表のように、非課税制度が適用されます。 NISAについても投資信託という形で資産運用をしていきますが、初心者の方の投資先としてNISAを選択するのもおすすめです。 詳しくは金融庁のホームページに記載されていますので、気になる方はぜひご覧ください。 3.ミニ株 おすすめ証券口座の例 特徴 最低購入金額 取引手数料 SBI証券(S株) ・取り扱い商品が豊富 ・Tポイントが貯まる 100円~ 約定代金の0.55% LINE証券(いち株) ・取り扱い商品が豊富 ・LINEPayでの入金が可能 1株数百円~3,000円以下程度 0円 ミニ株は投資信託とは異なり、自身で購入銘柄を選択し、自身のタイミングで売却する投資方法です。 一般的な株の売買は100株単位で購入するため、数十万円以上の資金が必要となりますが、ミニ株であれば1株から購入が可能なので、少額投資の代表的な投資方法といえます。 ただし、どの株でもミニ株で購入できるわけではなく、ミニ株を買い付けできる口座とそうでない口座がありますので、ミニ株で少額投資をしたい場合は、上記のようにミニ株対応の口座を開設するようにしましょう。 まとめ 今回は少額投資について詳しくお伝えしましたが、少しでも理解を深められたでしょうか。 少額投資であっても、投資をするための資金は必要となるので、まずは勉強の気持ちで決まった金額だけを用意し、その中で運用していくのがおすすめです。 とくに本稿でご紹介した投資信託やミニ株は、リスクを抑えた資産運用ができますので、ぜひ検討されてみてください。 【最新版】オンラインサロンのオススメ人気ランキングTOP5!選び方も解説 TOP > 【最新版】オンラインサロンのオススメ人気ランキングTOP5!選び方も解説 オンラインサロンの多くは会費制であり、参加をせずに詳しい内容を知れることはあまりありません。 そのためなんとなく敷居が高い、中には胡散臭いといったイメージを持つ方もいるのではないでしょうか。 一方で、お金を払わなければいけないからこそ興味があるという方も多いでしょう。せっかく参加をするなら質の高いオンラインサロンに参加したいものです。 そこで今回は、人気のオンラインサロンを5つピックアップしてご紹介します。 「学びになる場が欲しい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント オンラインサロンとは そもそもオンラインサロンとはどのようなものなのか、改めて知っておきましょう。 オンラインサロンは一般的に月額会費制で、オンライン上の活動を主とするコミュニティです。 主宰者は会員に会費を支払ってもらう代わりに、そのサロンでしか得られない価値を提供します。 例にすると芸能人のオンラインサロンが分かりやすいですが、普段は叶わないような距離でのコミュニケーションの場を提供したり、テレビでは公開する機会のない知識や考え方を共有したりといった内容です。 オフラインでのミーティングや交流会を組み合わせているものもあり、ジャンルや内容は実にさまざまです。 オンラインサロンの種類 オンラインサロンは大まかに4つの種類に分けられます。 ファンクラブ型 レッスン型 プロジェクト型 コミュニティ型 明確な定義はありませんが、オンラインサロンが流行りはじめた当初は、上記4つのようなシンプルな構造でした。 現在では「レッスン型+コミュニティ型」や、「ファンクラブ型+コミュニティ型」など、内容を融合をさせ、会員が楽しめるよう工夫を凝らしたサロンが多い傾向にあります。 ファンクラブ型 これまで著名人のファンは、公式SNSや公式サイトによって本人の素顔や近況などの情報を得ていました。 ファンクラブ型のオンラインサロンでは、より身近な距離でありのままの姿や素顔が見られるようになります。 また、オンラインサロンにすることでオーナーとファンが直接会話できるようになり、ファン同士の交流も自然と盛んになるため、従来よりも深い応援ができるのが特徴です。 レッスン型 オーナーが会員に向けてノウハウの共有や、スキルや知識を身につけてもらうためのレクチャーをするのがレッスン型です。 ジャンルは仕事術や資格取得、ヨガやメイク、食事管理などの美容健康、生き方、人間関係など多岐に渡ります。 レッスン型は芸能人だけでなく、起業家や一般の方がオーナーとなっているケースも多いようです。 プロジェクト型 オンラインサロンのオーナーが掲げる目標やアイデアに共感した会員が、一緒にプロジェクトを進めていくタイプのサロンです。 会員の意見を取り入れたり、スキルを提供し合ったりと、「体験」の要素が強いのが特徴と言えます。 クラウドファンディングと組み合わせ、支援者と共にオンラインサロンを立ち上げるものもあるようですね。 コミュニティ型 同じ夢や目標、趣味趣向、思想やテーマに共感した人たちが集まり、意見交換や情報提供し合うのが特徴です。 ジャンルは仕事や趣味、恋愛、ソーシャルグッド、メンタルヘルスなど、こちらも多岐に渡ります。 また、コミュニティ型は会員同士の交流がメインとなっています。 自分に合ったオンラインサロンの選び方 オンラインサロンの種類を知ると、どのサロンに参加したら良いのかがより一層わからなくなってしまう方がいるかもしれません。 ここでは、自分に合ったオンラインサロンを選ぶために見ておきたいポイントを、簡単にお伝えします。 活動内容 会費 主宰者と実績 注目したいのはこの3点です。 活動内容 「自分が興味のある内容かどうか」は最重要ポイントです。 会費が安いからといって、そこまで力を入れるべきではないサロンに入ってしまうと、次第に「時間とお金が勿体ない」と思うようになってしまうこともあります。 また、同じジャンルであっても講義のみを行うところもあれば、実践的な内容を取り入れているサロンもあるので、ジャンルだけでなく「オンラインサロン全体の内容」を見て、自分が本当に楽しめる内容であるかはじっくりと調べておきましょう。 会費 オンラインサロンの多くは月額会費制で、少なからず会費を支払う必要があります。 参加していること自体に満足してしまうと、飽きてしまうのは時間の問題です。 「会費以上の価値を見出す」といった望む気持ちのもと参加するのがよいでしょう。 内容に大きな価値を感じたのであれば、多少高い金額であっても1度参加してみるのがよいと思います。 主宰者と実績 主宰者がどのような人物なのか、またその人はどのような実績があるのかはできるだけ詳しく調べましょう。 主宰者が運営するSNSやブログなどがあれば、どのような人物で、どのような考え方で、どのような実績があるのかが分かることがあります。 SNSで実際に参加している方が口コミされているケースもありますが、信ぴょう性でいうと半々くらいなので、参考程度に留めておくことをおすすめします。 オンラインサロンのオススメランキングTOP5 長くなりましたが、ここでおすすめのオンラインサロンを5つご紹介します。 ・安心して参加できるかどうか ・内容が充実しているかどうか ・参加人数 これらを踏まえてピックアップしましたので、参考にされてみてください。 1位:PROGRESS/中田敦彦 画像出典:PROGRESS 主宰者 中田敦彦 開催場所/運営媒体 Facebook、Youtubeなど 月額料金 980円 プラットフォーム 個人運営 オンラインサロンのタイプ レッスン型+ファンクラブ型 中田敦彦氏はYoutubeで発信される独自の思考や視点、発想から人気を集めています。 そんな中田敦彦氏が主宰する「PROGRESS」は、Youtubeを見て「より広く深く中田敦彦さんの思想や発想を見てみたい」といった方におすすめです。 オンラインサロンでは、中田敦彦氏がさまざまな企画で奮闘する様子をリアルタイムで追ったり、毎週の生配信を閲覧したり、特別イベントへの参加、FC限定サイトの閲覧・書き込みなどができるようになります。 また、普段配信されているYoutubeのボリューム感や月額料金から見ても、充実した内容なのではないでしょうか。 PROGRESSの公式サイト 2位:人生逃げ切りサロン/やまもとりゅうけん 画像出典:みんなのオンラインサロン 主宰者 やまもとりゅうけん 開催場所/運営媒体 Facebook、Slackなど 月額料金 2,480円(年払い:2,200円) プラットフォーム 個人運営 オンラインサロンのタイプ コミュニティ+レッスン型 フリーランスエンジニア、アフィリエイター、プログラマーなど豊富な実績を持つ、やまもとりゅうけん氏が主宰のオンラインサロンです。 各界のインフルエンサーが多数在籍しており、インフルエンサーへの集客依頼や案件の紹介など、フリーランスの方にとっては魅力的な内容となっています。 また、プログラミングやネット物販、動画編集などの多様なジャンルのスペースにて各講師陣からノウハウやスキルが学べるため、フリーランスを目指す方や、なにか新しいスキルを身につけたい方にもおすすめです。 人生逃げ切りサロンのサロン概要ページ 3位:堀江貴文イノベーション大学校/堀江貴文 画像出典:DMMオンラインサロン 主宰者 堀江貴文 開催場所/運営媒体 DMMオンラインサロン、Facebookほかオフライン 月額料金 11,000円 プラットフォーム DMMオンラインサロン オンラインサロンのタイプ 会員主導のプロジェクト型+コミュニティ型 タレントだけでなく、実業家、投資家、著作家など幅広く活躍する堀江貴文氏のオンラインサロンです。 堀江貴文氏のオンラインサロンでは約40個に分けられたグループで、メンバー自身のプロジェクトを進めていきます。 公式ページにも記されているように、本サロンの特徴は「とにかく行動」という点にあり、メンバー主導で進めていく内容が魅力です。 また、年二回の合宿や各地域に設置された支部によって、どの地域からの参加でも楽しめるよう工夫されています。 会費は少し高めですが、その分内容や参加メンバーの質も高く、料金に見合ったもしくはそれ以上の価値があるオンラインサロンかもしれませんね。 堀江貴文イノベーション大学校のサロン概要ページ 4位:西野亮廣エンタメ研究所/西野亮廣 画像出典:Salon.JP 主宰者 西野亮廣 開催場所/運営媒体 Salon.JP、Facebookなど 月額料金 980円 プラットフォーム Saon.JP オンラインサロンのタイプ ファンクラブ型+プロジェクト型 オンラインサロンと言えば一度は聞いたことがあるのが、西野亮廣氏が主宰する「西野亮廣エンタメ研究所」ではないでしょうか。 会員数は7万人を超え、その人気は計り知れないものがあります。 西野亮廣氏のオンラインサロンでは、本人の思考や発想だけでなく、マーケティングやビジネス論を知ることができますので、学びに関しても充実しています。 会員になることで西野亮廣氏が手掛けるプロジェクトへの参加、参加メンバーとの議論、交流などができるようになるため、西野亮廣氏の思想や発想に共感する方や、アクティブなサロンを探している方におすすめです。 西野亮廣エンタメ研究所のサロン概要ページ 5位:落合陽一塾/落合陽一 画像出典:DMMオンラインサロン 主宰者 落合陽一 開催場所/運営媒体 DMMオンラインサロン、Facecookほかオフライン 月額料金 11,000円 プラットフォーム DMMオンラインサロン オンラインサロンのタイプ コミュニティ型 落合陽一氏は随筆家、写真家、経営者、情報学者などマルチに活躍し、筑波大学図書館情報メディア系准教授を務めています。 落合陽一塾は生涯学習をテーマに、落合陽一氏の考えに対する議論や、日々のニュース・最新論文などの発見、意見を交わすといったコミュニティ色の強いオンラインサロンです。 こちらも堀江貴文イノベーション大学校と同料金ですが、とにかくコンテンツが豊富で、内容が充実していることは間違いありません。 月に1回のオフ会、Facebookでの意見交換、Zoomを利用した議論、毎週水曜朝・毎週木曜夜の生配信などを通して密なコミュニケーションを楽しみたい方におすすめです。 まとめ どのオンラインサロンも内容が充実しており、学びと楽しさを実感できるような工夫がしっかりと凝らされています。 はじめてオンラインサロンに参加しようと考えている方や、少し不安のある方は、今回ご紹介したような参加人数が多く活発なサロンを覗いてみるのがおすすめです。 ご自身が興味が持てると感じたオンラインサロンがあれば、ぜひ参加されてみてはいかがでしょうか。 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント TOP > 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント オンラインサロンは、今やインターネットを介したやり取りが主流の現代において、大きなビジネスチャンスを生むコミニュティの場として人気を集めています。 サロンの内容はファンクラブのようなものから、会員同士の情報交換、主宰者からのスキルや知識の提供などさまざまです。 また、名の知れた実業家や芸能人が主宰しているようなイメージがあるかもしれませんが、実は始めること自体は誰でも可能です。 今回はオンラインサロンの作り方や、収益化のために意識したいポイントを分かりやすくお伝えします。 オンラインサロンとは オンラインサロンは、簡単に言い表すとインターネットを介して行われる会員制のコミュニティのことです。 多くの場合は月額会費制となっており、そのコミュニティに参加している者しか知れない情報や機会を提供する「クローズド」な環境を利用して、価値の高い空間を作ります。 冒頭でもお伝えしたようにサロンの内容はさまざまですが、現在では主宰者と会員、もしくは会員同士で交流や意見交換を行ったり、主宰者から会員へ知識やスキル・情報を与えたりするものが一般的です。 会員は少なからず会費を支払わなければならないため、意欲や目的意識の高い人たちが集まりやすく、無料のコミュニティよりも質の高いコミュニティを作りやすいのがメリットと言えるでしょう。 オンラインサロンは大きく分けて2種類のタイプがある オンラインサロンには大きく分けると2種類のタイプがあります。 ノウハウやスキルを提供する「レッスン型」 交流や意見交換が主な目的の「コミュニティ型」 さらに細かく分類すると「ファンクラブ型」「プロジェクト型」などもありますが、定義はとくに決められていないため、今回はオンライサロンに多い上記2種類のタイプに分けて解説します。 レッスン型|ノウハウやスキルを提供する レッスン型はその名の通り、主宰者が会員に対してノウハウやスキルなどを身につけてもらうためのレクチャーを行うサロンです。講義をイメージすると分かりやすいかもしれません。 ジャンルは仕事術や起業などのビジネス分野や食事管理、ヨガなどの美容健康、人間関係、自己啓発など多岐に渡ります。 また、オンラインサロンの内容についてもただレクチャーするだけでなく、質疑や情報交換の時間を設けたり、会員が主体的に活動できるような実践の場を設けたりするなど、「体験」の要素を取り入れると会員の満足度の向上には効果的です。 定期的な交流会や勉強会など、オフラインでのイベントを開催するサロンもあります。 コミュニティ型|交流や意見交換が主な目的 コミュニティ型のオンラインサロンは、同じ目標や興味関心を持つ会員を集めて交流や意見交換を行うのが特徴です。講義のような形態のレッスン型とは雰囲気も異なります。 コミュニティ型についてもジャンルやテーマはさまざまで、趣味やビジネス、ソーシャルグッドなど多種多様です。 オンラインサロンの特性を活かし、会員に合わせた柔軟な対応や、グループをいくつかに分けて少人数で行うなどといった工夫もしやすいため、「気軽に参加できる空間」を意識することが重要なポイントのひとつとなります。 オンラインサロンの作り方 オンラインサロンを作るのは敷居が高いように感じられるかもしれませんが、冒頭でもお伝えしたようにオンラインサロンを作ること自体は意外と簡単です。 昨今ではオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、テーマやジャンルさえ決められればスムーズに進められるでしょう。 ただし、収益化に繋げられるかどうかや、定期的な収入に繋げられるかどうかはまた別の問題なので、オンラインサロンの作り方と成功させるためのポイントに分けてお伝えしていきます。 1.ターゲットとサロンの内容を決める オンラインサロンをスムーズに進行させるために、はじめに以下の項目を決めてしまいましょう。 ・ターゲット…どのような層を集めたいのか ・サロンの内容…オンラインサロンでは具体的にどのようなことをしたいのか これらを決めておくと、いざ活動を開始するとなった際にスムーズに進められますので、はじめは難しく考えずにざっくりと決めておくとよいでしょう。 2.会費を決める 会費はオンライサロンの活動開始時のみ、人数や期間を限定して、本来よりも少し価格を下げると人を集めやすくなります。 ただし、あまりにも本来の価格から値下げしてしまうと、価格を戻したあとの離脱に繋がってしまうので注意しましょう。 3.活動するプラットフォームを決定し登録する オンラインサロンの繁栄には集客が必要不可欠となりますが、はじめは思うように人が集まらないこともあります。 そのため、FacebookなどのSNSをメインに利用するよりも、オンラインサロンの活動により向いているプラットフォームを利用するのがおすすめです。 ここではオンラインサロンに利用できるプラットフォームの例をいくつかご紹介します。 note 記事を投稿したり、サークルを設立したりするなど、ユーザーがクリエイターとなって自由に発信や創作活動を行うサイトです。 noteのサークルは月額料金を自由に設定できるため、オンラインサロンの会員の活動場所として活用できます。 オンラインサロンの場はZoomなど別途用意する必要がありますが、決済処理が楽にでき、記事投稿によって集客や情報発信がしやすいのも特徴です。 記事の予約投稿機能を利用する場合などを除いては無料で利用できますが、売上金額を引き出す際に手数料として15%~25%程度差し引かれます。(購入されたコンテンツによって手数料が変動) noteの公式ページ DMMオンラインサロン オンラインサロンに特化したプラットフォームのため、会員管理やコミュニケーションツール、決済管理、メール配信機能など、サロンの運営に必要な要素がしっかりとカバーされているのがメリットです。 また、このような特化型のプラットフォームでは、一般的に「主宰したい人」と「参加したい人」の2パターンしかないため、適切なマッチングにも繋がります。 DMMオンラインサロンの場合は、売上金額の約20%が運営手数料として差し引かれます。 DMMオンラインサロンの公式ページ CAMPFIRE Community クラウドファンディングで有名な株式会社CAMPFIREが運営する、オンラインサロン特化型のプラットフォームです。 利用できる機能はシンプルですが、DMMオンラインサロンにはない記事投稿機能がついており、運営手数料も売上金額の約10%と、特化型の中では比較的安価に設定されています。 CAMPFIRE Communityの公式ページ 4.集客・活動を開始する プラットフォームに登録をしたら、早速活動を開始しましょう。 オンラインサロンの開催はプラットフォームによって、自分でZoomなどを準備するタイプや、プラットフォームの配信機能を利用するタイプなどがあります。 また、集客には各SNSもあわせて利用するとよいでしょう。 オンラインサロンを成功させる3つのポイント オンラインサロンを作ること自体は簡単だということがお分かりいただけたのではないでしょうか。 本稿での「成功」は、収益化や会員を増やし繁栄させることとしますが、はじめは思うように集客ができなかったり、すぐに離脱者が出てしまうといったことも珍しくありません。 そこでオンラインサロンの成功に繋げるために、最低限意識しておきたい3つのポイントをお伝えします。 1.長期的なファンの育成を意識する オンラインサロンは会員制であるため、どのように頑張っても離脱してしまう人は必ずいます。 しかし、新規会員の獲得ばかりに気をとられてしまうことはあまりよくありません。 はじめたばかりの時期は特に新規会員を集めなければなりませんが、会員にサロンを気に入ってもらうことができれば、後に離脱者が出てきたとしても、ある程度の安定的な収入が見込めるようになります。 そのため、問い合わせに対してしっかりと対応したり、会員の意見に耳を傾けたり、誠意のある対応を心がけたりするなど、既存会員を大切にする意識は忘れないようにしましょう。 2.集客のための媒体を複数稼働させる オンラインサロンの集客には、口コミや紹介などの人脈を利用する方法や、SNSやホームページなどを利用する方法があります。 とくにInstagramやTwitterなどのSNSは、潜在顧客を呼び込むためには強力なツールであり、公式LINEなどを利用すれば既存会員の離脱防止にも繋げられます。 オンラインサロンを小規模で開催したい場合は人脈のみを利用して集客するのもよいですが、大きく繁栄させたいとお考えであれば、SNSなどを活用するとよいでしょう。 サロンで学べる内容の一部を発信したり、画像を利用したりするなど、ユーザーの興味をそそるような内容がおすすめです。 3.質の高いサービスをこまめに提供する メールや記事、SNS投稿などのコンテンツはこまめに提供するように心がけましょう。 とくにモチベーションの高い会員は、オンラインサロンの開催を心待ちにしているため、コンテンツをこまめに提供することで満足度の向上に繋がります。 また、コミュニケーションの活性化や、長期的なファンの育成効果も期待できるでしょう。 コンテンツ内容は手を抜かず、質の高いものを提供するように心がけましょう。 まとめ オンラインサロンは、会員しか知り得ない情報や機会であるほど価値を感じやすく、コアなファンの獲得へと繋がります。 そのため、主宰者はサロンの内容やコンテンツの配信内容に「独自」の要素を取り入れるなどして、試行錯誤を重ねていくことが重要です。 また、本稿でもお伝えしたように現在はオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、気軽にはじめられるようになっています。 まずはサロンの内容を考えて、プラットフォームへの登録からはじめてみてはいかがでしょうか。 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ TOP > 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ 性別や学歴などに関係なく、あらゆる人たちが起業をしやすくなりつつある現代ですが、国内外で活躍する女性起業家は昔から存在しています。 そして現代においても、20代30代といった若手でありながら活躍されている女性起業家の方も増えているのです。 今回は日本、海外で成功している女性起業家9名をピックアップしてみました。 世界的有名ブランドの女性社長や、女性ならではの視点で事業を創り上げた女性社長など、さまざまな業界で活躍されていますので、ぜひ男女問わず事業の参考としてご覧になってみてください。 有名な女性起業家9選 さっそく女性起業家9名をご紹介します。 今回ピックアップしたのは日本の方が6名、海外の方が3名です。 有名なデザインやブランド、誰もが知る事業や人気アプリ開発事業の設立など、さまざまな業界よりピックアップしています。 1.コシノジュンコ|JUNKOKOSHINO株式会社 画像出典:JUNKOKOSHINO 出身地 大阪府岸和田市 生まれ 1939年 著名なデザイナーの数々を輩出している「文化服装学院」の出身であるコシノジュンコ氏は、デザイン科の在学中に「装苑賞」を最年少で受賞されています。 この「装苑賞」は新人デザイナーの登竜門ともいわれており、女性向けファッション誌「装苑」の創刊20周年記念に創設された歴史あるコンテストです。 その後、1978年に開催されたパリコレを機に世界各国でショーを開催し、数々の名誉ある賞を受賞するなど、世界からも高い評価を得ています。 現在もファッションに留まらず、ジュエリーやインテリア、花火までデザインするなど幅広く活躍されている女性デザイナーです。 2.寺田千代乃|アート引越センター株式会社 画像出典:DAIKIN 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1947年 寺田千代乃氏が「会社は小さくとも一流企業を目指す」と志して創業したのが、アートコーポレーション(現アート引越センター株式会社)です。 引っ越しサービス業の生みの親ともいわれ、誰もが知る引っ越し業者として現在も多くの人に利用されています。 寺田千代乃氏は、ただ引っ越しサービス業を運営するだけでなく、女性専用サービスとして重い荷物の梱包や荷解きをフォローするサービスや、シニア向け引っ越しメニューの展開、働く女性の支えとなる保育事業なども手掛ける実業家です。 現在はアート引越センター株式会社の名誉会長を務めています。 3.閑歳孝子|株式会社Zaim 画像出典:起業.TV 出身地 大阪府 生まれ 1979年 閑歳孝子氏は人気家計簿アプリ「Zaim」の開発者であり、株式会社Zaimの創業者です。 慶応義塾大学にある環境情報学部を卒業後は、日経BP社での記者・編集者活動を経てIT系のベンチャー企業2社へ転職。 自社の企画や開発を手掛けながら、独学でアプリ開発についても学びました。 2011年に家計簿アプリ「Zaim」を個人サービスとしてリリース後、翌年には株式会社Zaimとして法人化されています。 また、ZaimはAppStore、GooglePlay、Windowsストアアプリで部門別1位を獲得したあともユーザー目線のアプリアップデートを続けており、現在では500万人以上のユーザーが利用する人気アプリとなりました。 4.櫻本真理|株式会社Cotree 画像出典:note 出身地 広島県 生まれ 1982年 24時間、オンラインでどこでも専門家のカウンセリングを受けられるサービス「Cotree」の設立者です。 三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ゴールドマン・サックス証券での勤務経験を経て、退職後から複数のスタートアップやプロジェクトに携わっています。 2014年には、メンタルヘルスに関連したサービス開発を行う「株式会社Cotree」を設立し、6年後の2020年にはリーダー育成のためのコーチングや、メンタル面で悩むリーダーをカウンセリングするサービスを手掛ける「株式会社CoachEd」を設立し、現在も2社の代表取締役を務める実業家です。 5.堤香苗|株式会社キャリア・マム 画像出典:careermam 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1964年 フリーアナウンサーやラジオパーソナリティ、女優として活躍されていた堤香苗氏は、結婚、出産、子育ての経験を経て、1995年に育児サークルを立ち上げました。 その後2000年には「株式会社キャリアマム」を設立し、「女性のキャリアと社会をつなぐ」を経営理念として、結婚や育児などを機に離職した女性の再就職をサポートしています。 東京商工会議所や社団法人日本テレワーク協会、地方創生SDGs官民連携プラットフォームへ所属するなど、さまざまな委員実績を持ち、現在では株式会社キャリアマムの代表取締役に加えて、女性のキャリア支援やテレワーク推奨などをテーマとして、講演活動なども行っています。 6.南場智子|株式会社ディー・エヌ・エー 画像出典:DeNA 出身地 新潟県新潟市 生まれ 1962年 株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイルゲームの開発や配信、SNSの運営、電子商取引サービスなどを行うインターネット関連事業であり、南場智子氏は株式会社ディー・エヌ・エーの創設者です。 1986年に大手コンサルティング会社であるマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社後、1990年にはハーバード・ビジネス・スクールでBMA(経営学修士)を取得しています。 株式会社ディー・エヌ・エーといえば、携帯電話向けのSNS「モバゲー」や、野球チームのオーナーなどが有名かもしれませんが、創業と同時に設立されたオークションサイトの「ビッダーズ」も多くの利用者を集め注目されていました。(現在は総合ECサイトとして統合) なお、南場智子氏は現在も株式会社ディー・エヌ・エーの代表取締役会長として活躍されています。 7.ココ・シャネル|シャネルS.A 画像出典:Wikipedia 出身地 フランス 生まれ 1883年 いわずと知れたハイブランド「CHANEL」の創設者です。 出生名はガブリエル・(ボヌール)シャネルですが、ココ・シャネル氏の「ココ」は1900年代に活動されていたカフェで呼ばれるようになった愛称です。 帽子のアトリエからはじまり、後にベストセラーとなる香水「Chanel No.5」の販売、そして戦争後の復帰を乗り越え、ココ・シャネル氏の没後は長らく低迷期を迎えていたといわれていますが、現在も香水、婦人服、バッグ、アクセサリーと各ジャンル共に、世界的なブランドとして愛されています。 8.ダイアン・ヘンドリックス|ABCサプライ 画像出典:Forbes 出身地 アメリカ ウィスコンシン州 生まれ 1947年 ダイアンヘン・ドリックス氏が手掛けたのは、「ABCサプライ」と呼ばれるアメリカの大手建築資材卸売会社です。 配偶者であるケン・ヘンドリックス氏が屋根の転落事故によって亡くなってしまい、未亡人となった後も努力の末に年商を2倍にまで成長させ、アメリカでは「米国で最も成功した女性起業家」として輝きました。 創業3年目の1985年には33店舗ものチェーン店へと発展し、急成長を遂げたABCサプライの年商は日本円にして約6470億円ともいわれており、ダイアン・ヘンドリックス氏は現在もABCサプライの会長を務めています。 9.アニータ・ロディック|ザボディショップ 画像出典:THEBODYSHOP 出身地 イギリス ウェストサセックス州 生まれ 1942年 アニータ・ロディック氏は1976年、イギリスにあるブライトンと呼ばれる街で「自然派化粧品」のお店を開きました。 そのお店が現在も世界各国、男女問わず人気を集める自然派化粧品メーカー「THE BODY SHOP(ザボディショップ)」です。 その後1987年には、「援助ではなく取引を」をコンセプトとして独自のフェアトレードを開始。優れた自然原料をもつ生産者との継続的な取引によって、地域コミュニティの自立をサポートするなど、積極的な社会貢献でも活躍されました。 アニータ・ロディック氏は1984年のビジネス・ウーマン・オブ・ザ・イヤーや1997年の国連環境賞など数々の受賞歴を持ち、企業についても世界に63ヵ国2800店舗以上を展開する大企業へと成長しています。 まとめ 今回は女性に限定して国内外で有名な9名の起業家・実業家をピックアップしましたが、「創業者は知らなかった」という会社や、「初めて聞いた」という会社もあったのではないでしょうか。 成功している起業家の多くは、ひとつの事業に対して徹底的に追求し続ける方や、ひとつの事業に留まらずアイディアや理念次第で、幅広い活動や事業展開へ繋げている方が多い印象です。 さまざまな実業家や経営者の事業を参考にして、ぜひ自身のアイデアの参考にされてみてください。 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! TOP > 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! 成功している起業家や経営者の多くは、経験だけでなく書籍などを通じたインプットも行っています。 「あまり本を読んだことがない」「何から手に取ればよいかわからない」そのような方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、起業家を目指している方におすすめしたい本を11冊ピックアップしてご紹介します。 実体験によって確立された世界的経営者の考え方やノウハウ、現代の経営者・実業家による経験談、経営に必要な税金の知識まで網羅していますので、ぜひ書籍選びの参考にしてみてください。 起業家を目指す人におすすめしたい本11選 本稿でご紹介する本は、大まかに以下のポイントに着目してピックアップした11冊となります。 ・起業や経営において一度は読んでおきたい名著 ・税金や節税について学べる書籍 ・起業や経営において役立つ書籍(ノウハウや考え方など) 1.はじめの一歩を踏み出そう|マイケル・E・ガーバー 画像出典:Amazon 米国の成長企業500社ものCEOがNo.1として選んだといわれている、マイケル・W・ガーバー氏の名著です。 20年間という長期間に渡って得た経営コンサルティングの経験から、スモールビジネスにおける目標設定や人材・経営戦略、スモールビジネスの経営者が失敗しないためのノウハウを惜しみなく詰め込まれた一冊となっています。 読者の口コミ まだ事業を始める予定はありませんが、ゆくゆくは考えているので読んでみました。 自分の事業を始める時の考え方はまさに職人寄りでした。 きっとこの勢いで始めていたら失敗に終わったんだろうなと考えると、先に読んでおいてよかったと思いました。 資金を貯めて始める時に向けて、何度か読み直そうと思います。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 2.こんな僕でも社長になれた|家入一真 画像出典:Amazon 有名なレンタルサーバー「ロリポップ!」やクラウドファンディングの「CAMPFIRE」、ネットショップ作成サイトの「BASE」など数々の創設を手掛けてきた著者・家入一真氏のストーリーが語られた一冊です。 ビジネス書というよりはエッセイ寄りのラインナップですが、起業家として成功した人物のひとりを知れるため「難しい本を読むのは苦手」といった方にもおすすめできます。 読者の口コミ 成功する起業家は、一時期みなある意味、引きこもっていたという説を聞いたことがあります。 ユニクロの柳井さんも、若い頃は何もせず麻雀づけの毎日を過ごしていたと言いますし、エネルギーのある人はみな、孵化する前に一定の時間を必要とするのかもしれません。 長い人生、くすぶる時期は必ずあるものです。私はそんな時期に北野武の「浅草キッド」を読んで助けられました。 (この本は引きこもりの本ではありませんが、潜伏時期を過ごす作法として) 今の若い人なら、本書などは家入氏の歩みにとても勇気づけられるのではないかと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 3.SHOE DOG|フィル・ナイト 画像出典:Amazon ブランド力の高いスポーツ用品メーカー「NIKE」の創設者、フィル・ナイトの著書です。 自転車操業からの脱出や競合他社である「オニツカ」との関係、政府との闘いなどあらゆる困難を乗り越え、どのようにして世界的なブランドを創り上げてきたのかが分かる書籍となっています。 こちらも前項でご紹介した「こんな僕でも社長になれた」と同様、ノウハウというよりかは創設者ならではの人生といった内容ですが、自社の商品や事業に対する情熱は学ぶものがあるのではないでしょうか。 読者の口コミ 偉大なブランドの陰に大いなる歴史あり。 このNIKE誕生秘話はジェットコースターのような創業者の人生そのもので、とにかくその展開に引き込まれました。 そして起業家の持つ苦悩と喜びが伝わり、それを自分自身に重ねることで、転んでも立ち上がり、再び走り出す勇気をもらえた気がします。 日本と強い縁で結ばれた逸話や、偶然とは思えない数々のエピソードを知り、NIKEにさらに親近感が湧きました。この壮絶な物語と創業者の情熱がそうさせるのでしょうね。 ありがとうフィルナイト。 この創業時の情熱が消えない限り、最高のブランドであり続けると思えます。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 4.経営の教科書|新将明 画像出典:Amazon 著者の新将命氏は日本人でありながら”伝説の外資トップ”とも呼ばれており、日本コカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンなど複数のグローバル企業の社長職・副社長職を務めたほか、RIZAPグループの最高顧問に就任するなど、現在ではあらゆる企業のアドバイザーとして活躍されています。 本書は「経営の教科書」という名の通り、組織を率いる人物が知っておくべき30項目が著者の豊富な経験によってまとめられたビジネス書です。 「社長が担う仕事のうち全体の80%は業種や業界に関わらず、すべての経営に共通することである」として、経営の原理原則が学べる一冊となっています。 読者の口コミ 「教科書」とうたうだけあり、経営していく上での一連の抑えるべき勘所が一通り抑えられていると感じます。 一方で、この本を読んで経営ができるようになるとは思えないし(もちろんそもそも本を読んで経営できたら苦労はしない)、それは経営における歴戦の強者の著者の狙いでもないでしょう。 本書のオススメの使い方は、チェックリスト的な使い方です。 つまり、経営の実践や他の経営書をよんで深く理解していることを全体の関係性の中で少し俯瞰してみたいとき、経営していく上での思考の抜け漏れを把握したいときに使うということです。 ひとつひとつの論点はやや浅すぎる点もあると感じるので★はひとつ下げました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 5.一勝九敗|柳井正 画像出典:Amazon 株式会社ファーストリテイリングは、人気アパレルチェーン店のユニクロやGUを傘下にもつ企業であり、著者の柳井正氏は株式会社ファーストリテイリングの創設者です。 著者自身の経験に基づいて、「起業家に必要なのは失敗に怯まずに進む精神力である」という言葉の本質的な意図が読みやすくまとめられています。 新事業の設立やM&Aに積極的でありながら、失敗を前提として進めてきた柳井正氏の経営における考え方や視点などは、これから起業する人たちにとって参考となることでしょう。 読者の口コミ 2つの点に関心した。まず文章がうまく、客観的に書かれていること。この手の自叙伝的な本は、自慢的な話が多く、文書が読みにくい(失礼!)ことが多いが、本書は自己の家庭のことから事業との関わりまで、読みやすい文書でまとめられているので、さらさら読めた。さらに、本書の出版が急成長したユニクロが急成長した後、陰りが見えたタイミングで書かれたことである。柳井さんは、本書を書いた理由について、「はじめに」の中で、「今、会社もぼくも大きな転換点にある。きちんとした形で何かを書き残すとしたら、今しかそのチャンスはないと思い、これまで自分がたどってきた道筋を振り返ってみることにした。」と書かれている。 300頁弱で読みやすいこともあり、是非一読をお勧めしたい。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 6.時を稼ぐ男|三崎優太 画像出典:Amazon 青汁王子として名を広めた著者・三崎優太氏によるビジネス書で、2021年12月に発売された新書です。 「青汁の販売」「インフルエンサー」「若手の起業家」のようなざっくりとしたイメージがあるかもしれませんが、現在はベンチャー企業への投資や資産運用、経営戦略、マーケティングなどの事業支援をメインとして活動されています。 本書はノウハウ要素もありますが、お金に対する考え方や、経営者としてのモチベーションの上げかた・保ちかたなど「自己啓発」の要素も込められており、著者の勢いや情熱が伝わる一冊です。 読者の口コミ 表面上の外見だけでなく、中身がさらに熱くて素晴らしい。 私は今まで、青汁で大成功し自分のことを王子と呼び脱税で捕まった変わった人 という認識でした。 前作の過去は変えられると本作でその認識は180度変わります。 今の日本で間違いなくトップ3に入る熱い気持ちを持ち外見も中身も両方カッコ良い経営者。 冷めた姿勢がカッコ良いという今の若い人たちの風潮を三崎優太氏は変えていくはずです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 7.日本一わかりやすい ひとり社長の節税|田淵弘明 画像出典:Amazon 税理士兼Youtuberとして活躍されている田淵弘明氏による著書です。 動画内でも起業や経営における税金の基本的な内容がわかりやすく解説されているため、動画はあまり見ないという方は書籍でのインプットがよいでしょう。 起業や経営において税金・節税についての知識は必要不可欠であり、避けては通れません。 税金に関する本は数多くありますが、本書はタイトルにもある通り、とくにひとり社長などの小規模で事業をはじめたい方におすすめです。 読者の口コミ 節税に関心があったものの、日本の法人を使った節税周りのことはあまり詳しくなかったので買ってみました。 よい本だと思います。自分なりに考えていた節税テクニックがダメだったり、逆にこういう方法があるのか~という点で学びが多かったです。 文章もわかりやすいです。著者はYouTuberとのことで、おそらく人に伝えるのが上手いのだと思います。 「税金のことにあまり詳しくないけど、これから節税法を勉強してみたい」という1人会社or少人数の会社の経営者の人におすすめできる本だと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 8.7つの習慣 人格主義の回復|スティーブン・R・コヴィー 画像出典:Amazon 自己啓発本として世界的な名著ともいわれている、スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」はすでに日本語訳の書籍が販売されていましたが、著者没後1年というタイミングで改めて再翻訳し、「完訳版」として刊行されました。 世界的ベストセラーというだけあり、日本国内でも240万部もの部数が発行され、書籍における影響力としては計り知れないものがあります。 その影響力や読者の母数の多さから、レビューは賛否両論といった印象ですが、作家、牧師、そして組織コンサルタントとして活躍された著書は、一度は読んでおきたい書籍のひとつといえるのではないでしょうか。 読者の口コミ 読まなければ、と思いながら数年経ち、やっと手に取った。 ボリュームの割に読みやすかった。 たくさんの事例とともに、シンプルなメッセージを繰り返し訴える。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 9.起業家はどこで選択を誤るのか|ノーム・ワッサーマン 画像出典:Amazon 著者のノーム・ワッサーマン氏は、起業家の研究を10年以上も続けるハーバード・ビジネススクール教授です。 起業家は、起業を意識した瞬間から選択の連続が続くうえ、その選択は起業後のビジネスへ大きな影響を及ぼすことがあります。 本書は起業家の研究を長年続けてきた著者が、「起業家が必ず陥る9つのジレンマ」として、起業における失敗の本質をまとめた一冊です。 研究者ならではのデータが詰め込まれた本書は説得力があり、起業をする前に読んでおきたい書籍といえます。 読者の口コミ 豊富なデータに基づく客観的な文章で起業家がぶつかるであろうポイントを分かりやすく解説している。特に第6章のエクイティの分割基準は必読。シェアの決定において考慮すべき項目が網羅されており、統計や事例も具体的な数値を含めて多数挙げられている。実際の場面でも大いに参考になった。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 10.ビジネスモデル・ナビゲーター|オリヴァー・ガスマン 画像出典:Amazon ビジネスモデルの成功パターンを55パターンに分類し、わかりやすくまとめた本書。 著者はスイス・ザンクトガレン大学の教授を務める、オリヴァー・ガスマン氏です。 前項でご紹介した著者の起業家の研究とは異なり、オリヴァー・ガスマン氏は「ビジネスモデル」を長年研究し続けています。 また、本書はビジネスモデルの紹介だけでなく、55パターンのビジネスモデルを参考にしながら、新たなビジネスモデルへ繋げるためのステップまでまとめられた、起業家におすすめの画期的な一冊となっています。 読者の口コミ 新規事業検討の際に教科書として使用しました。 新しい商品・サービスをビジネスにつなげるためのヒントが網羅されています。 勿論、この本を読んだだけで即ビジネス成功する訳ではありませんが、 まず最初に読むべき基本の教科書です。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 11.アイデアのつくり方|ジェームス・W・ヤング 画像出典:Amazon 原著の初版は1940年、改訂を挟みながら現代も起業家や経営者などから売れ続けているロングセラー書籍で、著者はアメリカ合衆国の実業家ジェームス・W・ヤング氏です。 Amazonが選定する「これだけは読んでおきたい オールタイムベスト ビジネス書100」に選ばれ、不朽の名著ともいわれています。 本書では、アイデアやひらめきを得るための手順を5つのステップに分け、簡潔にまとめられていますが、このステップをこなすには本書に書かれている基礎的な内容を繰り返し、習得する努力が必要です。 また、常日頃からアイデアを考える癖をつけている方や、アイデアやひらめきに優れている方にとっては物足りなさを感じるかもしれませんが、アイデアが乏しいと感じる方は気軽に読める本書がおすすめです。 読者の口コミ 思考の整理のヒントになります。 クリエイターなら知らずうちに皆やっていることだけど、シンプルにまとめられている良書です。 行き詰まった時、この本のプロセスのうち、どこで躓いているかを洗い出すと、解決の糸口になりそうです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら まとめ 今回は11冊ものビジネス関連書籍をご紹介しましたが、気になる一冊は見つけられたでしょうか。 普段は本を読むのが苦手だという方でも、興味のあることに関する書籍であれば、読んでみると意外と楽しんで読み進められたりするものです。 また、知識を蓄えることは今後の役に立つだけでなく、自信にも繋がります。 まずは気になった一冊を手に取ってみるとよいでしょう。 webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
【最新版】オンラインサロンのオススメ人気ランキングTOP5!選び方も解説 TOP > 【最新版】オンラインサロンのオススメ人気ランキングTOP5!選び方も解説 オンラインサロンの多くは会費制であり、参加をせずに詳しい内容を知れることはあまりありません。 そのためなんとなく敷居が高い、中には胡散臭いといったイメージを持つ方もいるのではないでしょうか。 一方で、お金を払わなければいけないからこそ興味があるという方も多いでしょう。せっかく参加をするなら質の高いオンラインサロンに参加したいものです。 そこで今回は、人気のオンラインサロンを5つピックアップしてご紹介します。 「学びになる場が欲しい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント オンラインサロンとは そもそもオンラインサロンとはどのようなものなのか、改めて知っておきましょう。 オンラインサロンは一般的に月額会費制で、オンライン上の活動を主とするコミュニティです。 主宰者は会員に会費を支払ってもらう代わりに、そのサロンでしか得られない価値を提供します。 例にすると芸能人のオンラインサロンが分かりやすいですが、普段は叶わないような距離でのコミュニケーションの場を提供したり、テレビでは公開する機会のない知識や考え方を共有したりといった内容です。 オフラインでのミーティングや交流会を組み合わせているものもあり、ジャンルや内容は実にさまざまです。 オンラインサロンの種類 オンラインサロンは大まかに4つの種類に分けられます。 ファンクラブ型 レッスン型 プロジェクト型 コミュニティ型 明確な定義はありませんが、オンラインサロンが流行りはじめた当初は、上記4つのようなシンプルな構造でした。 現在では「レッスン型+コミュニティ型」や、「ファンクラブ型+コミュニティ型」など、内容を融合をさせ、会員が楽しめるよう工夫を凝らしたサロンが多い傾向にあります。 ファンクラブ型 これまで著名人のファンは、公式SNSや公式サイトによって本人の素顔や近況などの情報を得ていました。 ファンクラブ型のオンラインサロンでは、より身近な距離でありのままの姿や素顔が見られるようになります。 また、オンラインサロンにすることでオーナーとファンが直接会話できるようになり、ファン同士の交流も自然と盛んになるため、従来よりも深い応援ができるのが特徴です。 レッスン型 オーナーが会員に向けてノウハウの共有や、スキルや知識を身につけてもらうためのレクチャーをするのがレッスン型です。 ジャンルは仕事術や資格取得、ヨガやメイク、食事管理などの美容健康、生き方、人間関係など多岐に渡ります。 レッスン型は芸能人だけでなく、起業家や一般の方がオーナーとなっているケースも多いようです。 プロジェクト型 オンラインサロンのオーナーが掲げる目標やアイデアに共感した会員が、一緒にプロジェクトを進めていくタイプのサロンです。 会員の意見を取り入れたり、スキルを提供し合ったりと、「体験」の要素が強いのが特徴と言えます。 クラウドファンディングと組み合わせ、支援者と共にオンラインサロンを立ち上げるものもあるようですね。 コミュニティ型 同じ夢や目標、趣味趣向、思想やテーマに共感した人たちが集まり、意見交換や情報提供し合うのが特徴です。 ジャンルは仕事や趣味、恋愛、ソーシャルグッド、メンタルヘルスなど、こちらも多岐に渡ります。 また、コミュニティ型は会員同士の交流がメインとなっています。 自分に合ったオンラインサロンの選び方 オンラインサロンの種類を知ると、どのサロンに参加したら良いのかがより一層わからなくなってしまう方がいるかもしれません。 ここでは、自分に合ったオンラインサロンを選ぶために見ておきたいポイントを、簡単にお伝えします。 活動内容 会費 主宰者と実績 注目したいのはこの3点です。 活動内容 「自分が興味のある内容かどうか」は最重要ポイントです。 会費が安いからといって、そこまで力を入れるべきではないサロンに入ってしまうと、次第に「時間とお金が勿体ない」と思うようになってしまうこともあります。 また、同じジャンルであっても講義のみを行うところもあれば、実践的な内容を取り入れているサロンもあるので、ジャンルだけでなく「オンラインサロン全体の内容」を見て、自分が本当に楽しめる内容であるかはじっくりと調べておきましょう。 会費 オンラインサロンの多くは月額会費制で、少なからず会費を支払う必要があります。 参加していること自体に満足してしまうと、飽きてしまうのは時間の問題です。 「会費以上の価値を見出す」といった望む気持ちのもと参加するのがよいでしょう。 内容に大きな価値を感じたのであれば、多少高い金額であっても1度参加してみるのがよいと思います。 主宰者と実績 主宰者がどのような人物なのか、またその人はどのような実績があるのかはできるだけ詳しく調べましょう。 主宰者が運営するSNSやブログなどがあれば、どのような人物で、どのような考え方で、どのような実績があるのかが分かることがあります。 SNSで実際に参加している方が口コミされているケースもありますが、信ぴょう性でいうと半々くらいなので、参考程度に留めておくことをおすすめします。 オンラインサロンのオススメランキングTOP5 長くなりましたが、ここでおすすめのオンラインサロンを5つご紹介します。 ・安心して参加できるかどうか ・内容が充実しているかどうか ・参加人数 これらを踏まえてピックアップしましたので、参考にされてみてください。 1位:PROGRESS/中田敦彦 画像出典:PROGRESS 主宰者 中田敦彦 開催場所/運営媒体 Facebook、Youtubeなど 月額料金 980円 プラットフォーム 個人運営 オンラインサロンのタイプ レッスン型+ファンクラブ型 中田敦彦氏はYoutubeで発信される独自の思考や視点、発想から人気を集めています。 そんな中田敦彦氏が主宰する「PROGRESS」は、Youtubeを見て「より広く深く中田敦彦さんの思想や発想を見てみたい」といった方におすすめです。 オンラインサロンでは、中田敦彦氏がさまざまな企画で奮闘する様子をリアルタイムで追ったり、毎週の生配信を閲覧したり、特別イベントへの参加、FC限定サイトの閲覧・書き込みなどができるようになります。 また、普段配信されているYoutubeのボリューム感や月額料金から見ても、充実した内容なのではないでしょうか。 PROGRESSの公式サイト 2位:人生逃げ切りサロン/やまもとりゅうけん 画像出典:みんなのオンラインサロン 主宰者 やまもとりゅうけん 開催場所/運営媒体 Facebook、Slackなど 月額料金 2,480円(年払い:2,200円) プラットフォーム 個人運営 オンラインサロンのタイプ コミュニティ+レッスン型 フリーランスエンジニア、アフィリエイター、プログラマーなど豊富な実績を持つ、やまもとりゅうけん氏が主宰のオンラインサロンです。 各界のインフルエンサーが多数在籍しており、インフルエンサーへの集客依頼や案件の紹介など、フリーランスの方にとっては魅力的な内容となっています。 また、プログラミングやネット物販、動画編集などの多様なジャンルのスペースにて各講師陣からノウハウやスキルが学べるため、フリーランスを目指す方や、なにか新しいスキルを身につけたい方にもおすすめです。 人生逃げ切りサロンのサロン概要ページ 3位:堀江貴文イノベーション大学校/堀江貴文 画像出典:DMMオンラインサロン 主宰者 堀江貴文 開催場所/運営媒体 DMMオンラインサロン、Facebookほかオフライン 月額料金 11,000円 プラットフォーム DMMオンラインサロン オンラインサロンのタイプ 会員主導のプロジェクト型+コミュニティ型 タレントだけでなく、実業家、投資家、著作家など幅広く活躍する堀江貴文氏のオンラインサロンです。 堀江貴文氏のオンラインサロンでは約40個に分けられたグループで、メンバー自身のプロジェクトを進めていきます。 公式ページにも記されているように、本サロンの特徴は「とにかく行動」という点にあり、メンバー主導で進めていく内容が魅力です。 また、年二回の合宿や各地域に設置された支部によって、どの地域からの参加でも楽しめるよう工夫されています。 会費は少し高めですが、その分内容や参加メンバーの質も高く、料金に見合ったもしくはそれ以上の価値があるオンラインサロンかもしれませんね。 堀江貴文イノベーション大学校のサロン概要ページ 4位:西野亮廣エンタメ研究所/西野亮廣 画像出典:Salon.JP 主宰者 西野亮廣 開催場所/運営媒体 Salon.JP、Facebookなど 月額料金 980円 プラットフォーム Saon.JP オンラインサロンのタイプ ファンクラブ型+プロジェクト型 オンラインサロンと言えば一度は聞いたことがあるのが、西野亮廣氏が主宰する「西野亮廣エンタメ研究所」ではないでしょうか。 会員数は7万人を超え、その人気は計り知れないものがあります。 西野亮廣氏のオンラインサロンでは、本人の思考や発想だけでなく、マーケティングやビジネス論を知ることができますので、学びに関しても充実しています。 会員になることで西野亮廣氏が手掛けるプロジェクトへの参加、参加メンバーとの議論、交流などができるようになるため、西野亮廣氏の思想や発想に共感する方や、アクティブなサロンを探している方におすすめです。 西野亮廣エンタメ研究所のサロン概要ページ 5位:落合陽一塾/落合陽一 画像出典:DMMオンラインサロン 主宰者 落合陽一 開催場所/運営媒体 DMMオンラインサロン、Facecookほかオフライン 月額料金 11,000円 プラットフォーム DMMオンラインサロン オンラインサロンのタイプ コミュニティ型 落合陽一氏は随筆家、写真家、経営者、情報学者などマルチに活躍し、筑波大学図書館情報メディア系准教授を務めています。 落合陽一塾は生涯学習をテーマに、落合陽一氏の考えに対する議論や、日々のニュース・最新論文などの発見、意見を交わすといったコミュニティ色の強いオンラインサロンです。 こちらも堀江貴文イノベーション大学校と同料金ですが、とにかくコンテンツが豊富で、内容が充実していることは間違いありません。 月に1回のオフ会、Facebookでの意見交換、Zoomを利用した議論、毎週水曜朝・毎週木曜夜の生配信などを通して密なコミュニケーションを楽しみたい方におすすめです。 まとめ どのオンラインサロンも内容が充実しており、学びと楽しさを実感できるような工夫がしっかりと凝らされています。 はじめてオンラインサロンに参加しようと考えている方や、少し不安のある方は、今回ご紹介したような参加人数が多く活発なサロンを覗いてみるのがおすすめです。 ご自身が興味が持てると感じたオンラインサロンがあれば、ぜひ参加されてみてはいかがでしょうか。 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント TOP > 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント オンラインサロンは、今やインターネットを介したやり取りが主流の現代において、大きなビジネスチャンスを生むコミニュティの場として人気を集めています。 サロンの内容はファンクラブのようなものから、会員同士の情報交換、主宰者からのスキルや知識の提供などさまざまです。 また、名の知れた実業家や芸能人が主宰しているようなイメージがあるかもしれませんが、実は始めること自体は誰でも可能です。 今回はオンラインサロンの作り方や、収益化のために意識したいポイントを分かりやすくお伝えします。 オンラインサロンとは オンラインサロンは、簡単に言い表すとインターネットを介して行われる会員制のコミュニティのことです。 多くの場合は月額会費制となっており、そのコミュニティに参加している者しか知れない情報や機会を提供する「クローズド」な環境を利用して、価値の高い空間を作ります。 冒頭でもお伝えしたようにサロンの内容はさまざまですが、現在では主宰者と会員、もしくは会員同士で交流や意見交換を行ったり、主宰者から会員へ知識やスキル・情報を与えたりするものが一般的です。 会員は少なからず会費を支払わなければならないため、意欲や目的意識の高い人たちが集まりやすく、無料のコミュニティよりも質の高いコミュニティを作りやすいのがメリットと言えるでしょう。 オンラインサロンは大きく分けて2種類のタイプがある オンラインサロンには大きく分けると2種類のタイプがあります。 ノウハウやスキルを提供する「レッスン型」 交流や意見交換が主な目的の「コミュニティ型」 さらに細かく分類すると「ファンクラブ型」「プロジェクト型」などもありますが、定義はとくに決められていないため、今回はオンライサロンに多い上記2種類のタイプに分けて解説します。 レッスン型|ノウハウやスキルを提供する レッスン型はその名の通り、主宰者が会員に対してノウハウやスキルなどを身につけてもらうためのレクチャーを行うサロンです。講義をイメージすると分かりやすいかもしれません。 ジャンルは仕事術や起業などのビジネス分野や食事管理、ヨガなどの美容健康、人間関係、自己啓発など多岐に渡ります。 また、オンラインサロンの内容についてもただレクチャーするだけでなく、質疑や情報交換の時間を設けたり、会員が主体的に活動できるような実践の場を設けたりするなど、「体験」の要素を取り入れると会員の満足度の向上には効果的です。 定期的な交流会や勉強会など、オフラインでのイベントを開催するサロンもあります。 コミュニティ型|交流や意見交換が主な目的 コミュニティ型のオンラインサロンは、同じ目標や興味関心を持つ会員を集めて交流や意見交換を行うのが特徴です。講義のような形態のレッスン型とは雰囲気も異なります。 コミュニティ型についてもジャンルやテーマはさまざまで、趣味やビジネス、ソーシャルグッドなど多種多様です。 オンラインサロンの特性を活かし、会員に合わせた柔軟な対応や、グループをいくつかに分けて少人数で行うなどといった工夫もしやすいため、「気軽に参加できる空間」を意識することが重要なポイントのひとつとなります。 オンラインサロンの作り方 オンラインサロンを作るのは敷居が高いように感じられるかもしれませんが、冒頭でもお伝えしたようにオンラインサロンを作ること自体は意外と簡単です。 昨今ではオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、テーマやジャンルさえ決められればスムーズに進められるでしょう。 ただし、収益化に繋げられるかどうかや、定期的な収入に繋げられるかどうかはまた別の問題なので、オンラインサロンの作り方と成功させるためのポイントに分けてお伝えしていきます。 1.ターゲットとサロンの内容を決める オンラインサロンをスムーズに進行させるために、はじめに以下の項目を決めてしまいましょう。 ・ターゲット…どのような層を集めたいのか ・サロンの内容…オンラインサロンでは具体的にどのようなことをしたいのか これらを決めておくと、いざ活動を開始するとなった際にスムーズに進められますので、はじめは難しく考えずにざっくりと決めておくとよいでしょう。 2.会費を決める 会費はオンライサロンの活動開始時のみ、人数や期間を限定して、本来よりも少し価格を下げると人を集めやすくなります。 ただし、あまりにも本来の価格から値下げしてしまうと、価格を戻したあとの離脱に繋がってしまうので注意しましょう。 3.活動するプラットフォームを決定し登録する オンラインサロンの繁栄には集客が必要不可欠となりますが、はじめは思うように人が集まらないこともあります。 そのため、FacebookなどのSNSをメインに利用するよりも、オンラインサロンの活動により向いているプラットフォームを利用するのがおすすめです。 ここではオンラインサロンに利用できるプラットフォームの例をいくつかご紹介します。 note 記事を投稿したり、サークルを設立したりするなど、ユーザーがクリエイターとなって自由に発信や創作活動を行うサイトです。 noteのサークルは月額料金を自由に設定できるため、オンラインサロンの会員の活動場所として活用できます。 オンラインサロンの場はZoomなど別途用意する必要がありますが、決済処理が楽にでき、記事投稿によって集客や情報発信がしやすいのも特徴です。 記事の予約投稿機能を利用する場合などを除いては無料で利用できますが、売上金額を引き出す際に手数料として15%~25%程度差し引かれます。(購入されたコンテンツによって手数料が変動) noteの公式ページ DMMオンラインサロン オンラインサロンに特化したプラットフォームのため、会員管理やコミュニケーションツール、決済管理、メール配信機能など、サロンの運営に必要な要素がしっかりとカバーされているのがメリットです。 また、このような特化型のプラットフォームでは、一般的に「主宰したい人」と「参加したい人」の2パターンしかないため、適切なマッチングにも繋がります。 DMMオンラインサロンの場合は、売上金額の約20%が運営手数料として差し引かれます。 DMMオンラインサロンの公式ページ CAMPFIRE Community クラウドファンディングで有名な株式会社CAMPFIREが運営する、オンラインサロン特化型のプラットフォームです。 利用できる機能はシンプルですが、DMMオンラインサロンにはない記事投稿機能がついており、運営手数料も売上金額の約10%と、特化型の中では比較的安価に設定されています。 CAMPFIRE Communityの公式ページ 4.集客・活動を開始する プラットフォームに登録をしたら、早速活動を開始しましょう。 オンラインサロンの開催はプラットフォームによって、自分でZoomなどを準備するタイプや、プラットフォームの配信機能を利用するタイプなどがあります。 また、集客には各SNSもあわせて利用するとよいでしょう。 オンラインサロンを成功させる3つのポイント オンラインサロンを作ること自体は簡単だということがお分かりいただけたのではないでしょうか。 本稿での「成功」は、収益化や会員を増やし繁栄させることとしますが、はじめは思うように集客ができなかったり、すぐに離脱者が出てしまうといったことも珍しくありません。 そこでオンラインサロンの成功に繋げるために、最低限意識しておきたい3つのポイントをお伝えします。 1.長期的なファンの育成を意識する オンラインサロンは会員制であるため、どのように頑張っても離脱してしまう人は必ずいます。 しかし、新規会員の獲得ばかりに気をとられてしまうことはあまりよくありません。 はじめたばかりの時期は特に新規会員を集めなければなりませんが、会員にサロンを気に入ってもらうことができれば、後に離脱者が出てきたとしても、ある程度の安定的な収入が見込めるようになります。 そのため、問い合わせに対してしっかりと対応したり、会員の意見に耳を傾けたり、誠意のある対応を心がけたりするなど、既存会員を大切にする意識は忘れないようにしましょう。 2.集客のための媒体を複数稼働させる オンラインサロンの集客には、口コミや紹介などの人脈を利用する方法や、SNSやホームページなどを利用する方法があります。 とくにInstagramやTwitterなどのSNSは、潜在顧客を呼び込むためには強力なツールであり、公式LINEなどを利用すれば既存会員の離脱防止にも繋げられます。 オンラインサロンを小規模で開催したい場合は人脈のみを利用して集客するのもよいですが、大きく繁栄させたいとお考えであれば、SNSなどを活用するとよいでしょう。 サロンで学べる内容の一部を発信したり、画像を利用したりするなど、ユーザーの興味をそそるような内容がおすすめです。 3.質の高いサービスをこまめに提供する メールや記事、SNS投稿などのコンテンツはこまめに提供するように心がけましょう。 とくにモチベーションの高い会員は、オンラインサロンの開催を心待ちにしているため、コンテンツをこまめに提供することで満足度の向上に繋がります。 また、コミュニケーションの活性化や、長期的なファンの育成効果も期待できるでしょう。 コンテンツ内容は手を抜かず、質の高いものを提供するように心がけましょう。 まとめ オンラインサロンは、会員しか知り得ない情報や機会であるほど価値を感じやすく、コアなファンの獲得へと繋がります。 そのため、主宰者はサロンの内容やコンテンツの配信内容に「独自」の要素を取り入れるなどして、試行錯誤を重ねていくことが重要です。 また、本稿でもお伝えしたように現在はオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、気軽にはじめられるようになっています。 まずはサロンの内容を考えて、プラットフォームへの登録からはじめてみてはいかがでしょうか。 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ TOP > 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ 性別や学歴などに関係なく、あらゆる人たちが起業をしやすくなりつつある現代ですが、国内外で活躍する女性起業家は昔から存在しています。 そして現代においても、20代30代といった若手でありながら活躍されている女性起業家の方も増えているのです。 今回は日本、海外で成功している女性起業家9名をピックアップしてみました。 世界的有名ブランドの女性社長や、女性ならではの視点で事業を創り上げた女性社長など、さまざまな業界で活躍されていますので、ぜひ男女問わず事業の参考としてご覧になってみてください。 有名な女性起業家9選 さっそく女性起業家9名をご紹介します。 今回ピックアップしたのは日本の方が6名、海外の方が3名です。 有名なデザインやブランド、誰もが知る事業や人気アプリ開発事業の設立など、さまざまな業界よりピックアップしています。 1.コシノジュンコ|JUNKOKOSHINO株式会社 画像出典:JUNKOKOSHINO 出身地 大阪府岸和田市 生まれ 1939年 著名なデザイナーの数々を輩出している「文化服装学院」の出身であるコシノジュンコ氏は、デザイン科の在学中に「装苑賞」を最年少で受賞されています。 この「装苑賞」は新人デザイナーの登竜門ともいわれており、女性向けファッション誌「装苑」の創刊20周年記念に創設された歴史あるコンテストです。 その後、1978年に開催されたパリコレを機に世界各国でショーを開催し、数々の名誉ある賞を受賞するなど、世界からも高い評価を得ています。 現在もファッションに留まらず、ジュエリーやインテリア、花火までデザインするなど幅広く活躍されている女性デザイナーです。 2.寺田千代乃|アート引越センター株式会社 画像出典:DAIKIN 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1947年 寺田千代乃氏が「会社は小さくとも一流企業を目指す」と志して創業したのが、アートコーポレーション(現アート引越センター株式会社)です。 引っ越しサービス業の生みの親ともいわれ、誰もが知る引っ越し業者として現在も多くの人に利用されています。 寺田千代乃氏は、ただ引っ越しサービス業を運営するだけでなく、女性専用サービスとして重い荷物の梱包や荷解きをフォローするサービスや、シニア向け引っ越しメニューの展開、働く女性の支えとなる保育事業なども手掛ける実業家です。 現在はアート引越センター株式会社の名誉会長を務めています。 3.閑歳孝子|株式会社Zaim 画像出典:起業.TV 出身地 大阪府 生まれ 1979年 閑歳孝子氏は人気家計簿アプリ「Zaim」の開発者であり、株式会社Zaimの創業者です。 慶応義塾大学にある環境情報学部を卒業後は、日経BP社での記者・編集者活動を経てIT系のベンチャー企業2社へ転職。 自社の企画や開発を手掛けながら、独学でアプリ開発についても学びました。 2011年に家計簿アプリ「Zaim」を個人サービスとしてリリース後、翌年には株式会社Zaimとして法人化されています。 また、ZaimはAppStore、GooglePlay、Windowsストアアプリで部門別1位を獲得したあともユーザー目線のアプリアップデートを続けており、現在では500万人以上のユーザーが利用する人気アプリとなりました。 4.櫻本真理|株式会社Cotree 画像出典:note 出身地 広島県 生まれ 1982年 24時間、オンラインでどこでも専門家のカウンセリングを受けられるサービス「Cotree」の設立者です。 三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ゴールドマン・サックス証券での勤務経験を経て、退職後から複数のスタートアップやプロジェクトに携わっています。 2014年には、メンタルヘルスに関連したサービス開発を行う「株式会社Cotree」を設立し、6年後の2020年にはリーダー育成のためのコーチングや、メンタル面で悩むリーダーをカウンセリングするサービスを手掛ける「株式会社CoachEd」を設立し、現在も2社の代表取締役を務める実業家です。 5.堤香苗|株式会社キャリア・マム 画像出典:careermam 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1964年 フリーアナウンサーやラジオパーソナリティ、女優として活躍されていた堤香苗氏は、結婚、出産、子育ての経験を経て、1995年に育児サークルを立ち上げました。 その後2000年には「株式会社キャリアマム」を設立し、「女性のキャリアと社会をつなぐ」を経営理念として、結婚や育児などを機に離職した女性の再就職をサポートしています。 東京商工会議所や社団法人日本テレワーク協会、地方創生SDGs官民連携プラットフォームへ所属するなど、さまざまな委員実績を持ち、現在では株式会社キャリアマムの代表取締役に加えて、女性のキャリア支援やテレワーク推奨などをテーマとして、講演活動なども行っています。 6.南場智子|株式会社ディー・エヌ・エー 画像出典:DeNA 出身地 新潟県新潟市 生まれ 1962年 株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイルゲームの開発や配信、SNSの運営、電子商取引サービスなどを行うインターネット関連事業であり、南場智子氏は株式会社ディー・エヌ・エーの創設者です。 1986年に大手コンサルティング会社であるマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社後、1990年にはハーバード・ビジネス・スクールでBMA(経営学修士)を取得しています。 株式会社ディー・エヌ・エーといえば、携帯電話向けのSNS「モバゲー」や、野球チームのオーナーなどが有名かもしれませんが、創業と同時に設立されたオークションサイトの「ビッダーズ」も多くの利用者を集め注目されていました。(現在は総合ECサイトとして統合) なお、南場智子氏は現在も株式会社ディー・エヌ・エーの代表取締役会長として活躍されています。 7.ココ・シャネル|シャネルS.A 画像出典:Wikipedia 出身地 フランス 生まれ 1883年 いわずと知れたハイブランド「CHANEL」の創設者です。 出生名はガブリエル・(ボヌール)シャネルですが、ココ・シャネル氏の「ココ」は1900年代に活動されていたカフェで呼ばれるようになった愛称です。 帽子のアトリエからはじまり、後にベストセラーとなる香水「Chanel No.5」の販売、そして戦争後の復帰を乗り越え、ココ・シャネル氏の没後は長らく低迷期を迎えていたといわれていますが、現在も香水、婦人服、バッグ、アクセサリーと各ジャンル共に、世界的なブランドとして愛されています。 8.ダイアン・ヘンドリックス|ABCサプライ 画像出典:Forbes 出身地 アメリカ ウィスコンシン州 生まれ 1947年 ダイアンヘン・ドリックス氏が手掛けたのは、「ABCサプライ」と呼ばれるアメリカの大手建築資材卸売会社です。 配偶者であるケン・ヘンドリックス氏が屋根の転落事故によって亡くなってしまい、未亡人となった後も努力の末に年商を2倍にまで成長させ、アメリカでは「米国で最も成功した女性起業家」として輝きました。 創業3年目の1985年には33店舗ものチェーン店へと発展し、急成長を遂げたABCサプライの年商は日本円にして約6470億円ともいわれており、ダイアン・ヘンドリックス氏は現在もABCサプライの会長を務めています。 9.アニータ・ロディック|ザボディショップ 画像出典:THEBODYSHOP 出身地 イギリス ウェストサセックス州 生まれ 1942年 アニータ・ロディック氏は1976年、イギリスにあるブライトンと呼ばれる街で「自然派化粧品」のお店を開きました。 そのお店が現在も世界各国、男女問わず人気を集める自然派化粧品メーカー「THE BODY SHOP(ザボディショップ)」です。 その後1987年には、「援助ではなく取引を」をコンセプトとして独自のフェアトレードを開始。優れた自然原料をもつ生産者との継続的な取引によって、地域コミュニティの自立をサポートするなど、積極的な社会貢献でも活躍されました。 アニータ・ロディック氏は1984年のビジネス・ウーマン・オブ・ザ・イヤーや1997年の国連環境賞など数々の受賞歴を持ち、企業についても世界に63ヵ国2800店舗以上を展開する大企業へと成長しています。 まとめ 今回は女性に限定して国内外で有名な9名の起業家・実業家をピックアップしましたが、「創業者は知らなかった」という会社や、「初めて聞いた」という会社もあったのではないでしょうか。 成功している起業家の多くは、ひとつの事業に対して徹底的に追求し続ける方や、ひとつの事業に留まらずアイディアや理念次第で、幅広い活動や事業展開へ繋げている方が多い印象です。 さまざまな実業家や経営者の事業を参考にして、ぜひ自身のアイデアの参考にされてみてください。 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! TOP > 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! 成功している起業家や経営者の多くは、経験だけでなく書籍などを通じたインプットも行っています。 「あまり本を読んだことがない」「何から手に取ればよいかわからない」そのような方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、起業家を目指している方におすすめしたい本を11冊ピックアップしてご紹介します。 実体験によって確立された世界的経営者の考え方やノウハウ、現代の経営者・実業家による経験談、経営に必要な税金の知識まで網羅していますので、ぜひ書籍選びの参考にしてみてください。 起業家を目指す人におすすめしたい本11選 本稿でご紹介する本は、大まかに以下のポイントに着目してピックアップした11冊となります。 ・起業や経営において一度は読んでおきたい名著 ・税金や節税について学べる書籍 ・起業や経営において役立つ書籍(ノウハウや考え方など) 1.はじめの一歩を踏み出そう|マイケル・E・ガーバー 画像出典:Amazon 米国の成長企業500社ものCEOがNo.1として選んだといわれている、マイケル・W・ガーバー氏の名著です。 20年間という長期間に渡って得た経営コンサルティングの経験から、スモールビジネスにおける目標設定や人材・経営戦略、スモールビジネスの経営者が失敗しないためのノウハウを惜しみなく詰め込まれた一冊となっています。 読者の口コミ まだ事業を始める予定はありませんが、ゆくゆくは考えているので読んでみました。 自分の事業を始める時の考え方はまさに職人寄りでした。 きっとこの勢いで始めていたら失敗に終わったんだろうなと考えると、先に読んでおいてよかったと思いました。 資金を貯めて始める時に向けて、何度か読み直そうと思います。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 2.こんな僕でも社長になれた|家入一真 画像出典:Amazon 有名なレンタルサーバー「ロリポップ!」やクラウドファンディングの「CAMPFIRE」、ネットショップ作成サイトの「BASE」など数々の創設を手掛けてきた著者・家入一真氏のストーリーが語られた一冊です。 ビジネス書というよりはエッセイ寄りのラインナップですが、起業家として成功した人物のひとりを知れるため「難しい本を読むのは苦手」といった方にもおすすめできます。 読者の口コミ 成功する起業家は、一時期みなある意味、引きこもっていたという説を聞いたことがあります。 ユニクロの柳井さんも、若い頃は何もせず麻雀づけの毎日を過ごしていたと言いますし、エネルギーのある人はみな、孵化する前に一定の時間を必要とするのかもしれません。 長い人生、くすぶる時期は必ずあるものです。私はそんな時期に北野武の「浅草キッド」を読んで助けられました。 (この本は引きこもりの本ではありませんが、潜伏時期を過ごす作法として) 今の若い人なら、本書などは家入氏の歩みにとても勇気づけられるのではないかと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 3.SHOE DOG|フィル・ナイト 画像出典:Amazon ブランド力の高いスポーツ用品メーカー「NIKE」の創設者、フィル・ナイトの著書です。 自転車操業からの脱出や競合他社である「オニツカ」との関係、政府との闘いなどあらゆる困難を乗り越え、どのようにして世界的なブランドを創り上げてきたのかが分かる書籍となっています。 こちらも前項でご紹介した「こんな僕でも社長になれた」と同様、ノウハウというよりかは創設者ならではの人生といった内容ですが、自社の商品や事業に対する情熱は学ぶものがあるのではないでしょうか。 読者の口コミ 偉大なブランドの陰に大いなる歴史あり。 このNIKE誕生秘話はジェットコースターのような創業者の人生そのもので、とにかくその展開に引き込まれました。 そして起業家の持つ苦悩と喜びが伝わり、それを自分自身に重ねることで、転んでも立ち上がり、再び走り出す勇気をもらえた気がします。 日本と強い縁で結ばれた逸話や、偶然とは思えない数々のエピソードを知り、NIKEにさらに親近感が湧きました。この壮絶な物語と創業者の情熱がそうさせるのでしょうね。 ありがとうフィルナイト。 この創業時の情熱が消えない限り、最高のブランドであり続けると思えます。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 4.経営の教科書|新将明 画像出典:Amazon 著者の新将命氏は日本人でありながら”伝説の外資トップ”とも呼ばれており、日本コカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンなど複数のグローバル企業の社長職・副社長職を務めたほか、RIZAPグループの最高顧問に就任するなど、現在ではあらゆる企業のアドバイザーとして活躍されています。 本書は「経営の教科書」という名の通り、組織を率いる人物が知っておくべき30項目が著者の豊富な経験によってまとめられたビジネス書です。 「社長が担う仕事のうち全体の80%は業種や業界に関わらず、すべての経営に共通することである」として、経営の原理原則が学べる一冊となっています。 読者の口コミ 「教科書」とうたうだけあり、経営していく上での一連の抑えるべき勘所が一通り抑えられていると感じます。 一方で、この本を読んで経営ができるようになるとは思えないし(もちろんそもそも本を読んで経営できたら苦労はしない)、それは経営における歴戦の強者の著者の狙いでもないでしょう。 本書のオススメの使い方は、チェックリスト的な使い方です。 つまり、経営の実践や他の経営書をよんで深く理解していることを全体の関係性の中で少し俯瞰してみたいとき、経営していく上での思考の抜け漏れを把握したいときに使うということです。 ひとつひとつの論点はやや浅すぎる点もあると感じるので★はひとつ下げました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 5.一勝九敗|柳井正 画像出典:Amazon 株式会社ファーストリテイリングは、人気アパレルチェーン店のユニクロやGUを傘下にもつ企業であり、著者の柳井正氏は株式会社ファーストリテイリングの創設者です。 著者自身の経験に基づいて、「起業家に必要なのは失敗に怯まずに進む精神力である」という言葉の本質的な意図が読みやすくまとめられています。 新事業の設立やM&Aに積極的でありながら、失敗を前提として進めてきた柳井正氏の経営における考え方や視点などは、これから起業する人たちにとって参考となることでしょう。 読者の口コミ 2つの点に関心した。まず文章がうまく、客観的に書かれていること。この手の自叙伝的な本は、自慢的な話が多く、文書が読みにくい(失礼!)ことが多いが、本書は自己の家庭のことから事業との関わりまで、読みやすい文書でまとめられているので、さらさら読めた。さらに、本書の出版が急成長したユニクロが急成長した後、陰りが見えたタイミングで書かれたことである。柳井さんは、本書を書いた理由について、「はじめに」の中で、「今、会社もぼくも大きな転換点にある。きちんとした形で何かを書き残すとしたら、今しかそのチャンスはないと思い、これまで自分がたどってきた道筋を振り返ってみることにした。」と書かれている。 300頁弱で読みやすいこともあり、是非一読をお勧めしたい。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 6.時を稼ぐ男|三崎優太 画像出典:Amazon 青汁王子として名を広めた著者・三崎優太氏によるビジネス書で、2021年12月に発売された新書です。 「青汁の販売」「インフルエンサー」「若手の起業家」のようなざっくりとしたイメージがあるかもしれませんが、現在はベンチャー企業への投資や資産運用、経営戦略、マーケティングなどの事業支援をメインとして活動されています。 本書はノウハウ要素もありますが、お金に対する考え方や、経営者としてのモチベーションの上げかた・保ちかたなど「自己啓発」の要素も込められており、著者の勢いや情熱が伝わる一冊です。 読者の口コミ 表面上の外見だけでなく、中身がさらに熱くて素晴らしい。 私は今まで、青汁で大成功し自分のことを王子と呼び脱税で捕まった変わった人 という認識でした。 前作の過去は変えられると本作でその認識は180度変わります。 今の日本で間違いなくトップ3に入る熱い気持ちを持ち外見も中身も両方カッコ良い経営者。 冷めた姿勢がカッコ良いという今の若い人たちの風潮を三崎優太氏は変えていくはずです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 7.日本一わかりやすい ひとり社長の節税|田淵弘明 画像出典:Amazon 税理士兼Youtuberとして活躍されている田淵弘明氏による著書です。 動画内でも起業や経営における税金の基本的な内容がわかりやすく解説されているため、動画はあまり見ないという方は書籍でのインプットがよいでしょう。 起業や経営において税金・節税についての知識は必要不可欠であり、避けては通れません。 税金に関する本は数多くありますが、本書はタイトルにもある通り、とくにひとり社長などの小規模で事業をはじめたい方におすすめです。 読者の口コミ 節税に関心があったものの、日本の法人を使った節税周りのことはあまり詳しくなかったので買ってみました。 よい本だと思います。自分なりに考えていた節税テクニックがダメだったり、逆にこういう方法があるのか~という点で学びが多かったです。 文章もわかりやすいです。著者はYouTuberとのことで、おそらく人に伝えるのが上手いのだと思います。 「税金のことにあまり詳しくないけど、これから節税法を勉強してみたい」という1人会社or少人数の会社の経営者の人におすすめできる本だと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 8.7つの習慣 人格主義の回復|スティーブン・R・コヴィー 画像出典:Amazon 自己啓発本として世界的な名著ともいわれている、スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」はすでに日本語訳の書籍が販売されていましたが、著者没後1年というタイミングで改めて再翻訳し、「完訳版」として刊行されました。 世界的ベストセラーというだけあり、日本国内でも240万部もの部数が発行され、書籍における影響力としては計り知れないものがあります。 その影響力や読者の母数の多さから、レビューは賛否両論といった印象ですが、作家、牧師、そして組織コンサルタントとして活躍された著書は、一度は読んでおきたい書籍のひとつといえるのではないでしょうか。 読者の口コミ 読まなければ、と思いながら数年経ち、やっと手に取った。 ボリュームの割に読みやすかった。 たくさんの事例とともに、シンプルなメッセージを繰り返し訴える。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 9.起業家はどこで選択を誤るのか|ノーム・ワッサーマン 画像出典:Amazon 著者のノーム・ワッサーマン氏は、起業家の研究を10年以上も続けるハーバード・ビジネススクール教授です。 起業家は、起業を意識した瞬間から選択の連続が続くうえ、その選択は起業後のビジネスへ大きな影響を及ぼすことがあります。 本書は起業家の研究を長年続けてきた著者が、「起業家が必ず陥る9つのジレンマ」として、起業における失敗の本質をまとめた一冊です。 研究者ならではのデータが詰め込まれた本書は説得力があり、起業をする前に読んでおきたい書籍といえます。 読者の口コミ 豊富なデータに基づく客観的な文章で起業家がぶつかるであろうポイントを分かりやすく解説している。特に第6章のエクイティの分割基準は必読。シェアの決定において考慮すべき項目が網羅されており、統計や事例も具体的な数値を含めて多数挙げられている。実際の場面でも大いに参考になった。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 10.ビジネスモデル・ナビゲーター|オリヴァー・ガスマン 画像出典:Amazon ビジネスモデルの成功パターンを55パターンに分類し、わかりやすくまとめた本書。 著者はスイス・ザンクトガレン大学の教授を務める、オリヴァー・ガスマン氏です。 前項でご紹介した著者の起業家の研究とは異なり、オリヴァー・ガスマン氏は「ビジネスモデル」を長年研究し続けています。 また、本書はビジネスモデルの紹介だけでなく、55パターンのビジネスモデルを参考にしながら、新たなビジネスモデルへ繋げるためのステップまでまとめられた、起業家におすすめの画期的な一冊となっています。 読者の口コミ 新規事業検討の際に教科書として使用しました。 新しい商品・サービスをビジネスにつなげるためのヒントが網羅されています。 勿論、この本を読んだだけで即ビジネス成功する訳ではありませんが、 まず最初に読むべき基本の教科書です。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 11.アイデアのつくり方|ジェームス・W・ヤング 画像出典:Amazon 原著の初版は1940年、改訂を挟みながら現代も起業家や経営者などから売れ続けているロングセラー書籍で、著者はアメリカ合衆国の実業家ジェームス・W・ヤング氏です。 Amazonが選定する「これだけは読んでおきたい オールタイムベスト ビジネス書100」に選ばれ、不朽の名著ともいわれています。 本書では、アイデアやひらめきを得るための手順を5つのステップに分け、簡潔にまとめられていますが、このステップをこなすには本書に書かれている基礎的な内容を繰り返し、習得する努力が必要です。 また、常日頃からアイデアを考える癖をつけている方や、アイデアやひらめきに優れている方にとっては物足りなさを感じるかもしれませんが、アイデアが乏しいと感じる方は気軽に読める本書がおすすめです。 読者の口コミ 思考の整理のヒントになります。 クリエイターなら知らずうちに皆やっていることだけど、シンプルにまとめられている良書です。 行き詰まった時、この本のプロセスのうち、どこで躓いているかを洗い出すと、解決の糸口になりそうです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら まとめ 今回は11冊ものビジネス関連書籍をご紹介しましたが、気になる一冊は見つけられたでしょうか。 普段は本を読むのが苦手だという方でも、興味のあることに関する書籍であれば、読んでみると意外と楽しんで読み進められたりするものです。 また、知識を蓄えることは今後の役に立つだけでなく、自信にも繋がります。 まずは気になった一冊を手に取ってみるとよいでしょう。 webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント TOP > 【実は簡単】オンラインサロンの作り方と成功に繋がる3つのポイント オンラインサロンは、今やインターネットを介したやり取りが主流の現代において、大きなビジネスチャンスを生むコミニュティの場として人気を集めています。 サロンの内容はファンクラブのようなものから、会員同士の情報交換、主宰者からのスキルや知識の提供などさまざまです。 また、名の知れた実業家や芸能人が主宰しているようなイメージがあるかもしれませんが、実は始めること自体は誰でも可能です。 今回はオンラインサロンの作り方や、収益化のために意識したいポイントを分かりやすくお伝えします。 オンラインサロンとは オンラインサロンは、簡単に言い表すとインターネットを介して行われる会員制のコミュニティのことです。 多くの場合は月額会費制となっており、そのコミュニティに参加している者しか知れない情報や機会を提供する「クローズド」な環境を利用して、価値の高い空間を作ります。 冒頭でもお伝えしたようにサロンの内容はさまざまですが、現在では主宰者と会員、もしくは会員同士で交流や意見交換を行ったり、主宰者から会員へ知識やスキル・情報を与えたりするものが一般的です。 会員は少なからず会費を支払わなければならないため、意欲や目的意識の高い人たちが集まりやすく、無料のコミュニティよりも質の高いコミュニティを作りやすいのがメリットと言えるでしょう。 オンラインサロンは大きく分けて2種類のタイプがある オンラインサロンには大きく分けると2種類のタイプがあります。 ノウハウやスキルを提供する「レッスン型」 交流や意見交換が主な目的の「コミュニティ型」 さらに細かく分類すると「ファンクラブ型」「プロジェクト型」などもありますが、定義はとくに決められていないため、今回はオンライサロンに多い上記2種類のタイプに分けて解説します。 レッスン型|ノウハウやスキルを提供する レッスン型はその名の通り、主宰者が会員に対してノウハウやスキルなどを身につけてもらうためのレクチャーを行うサロンです。講義をイメージすると分かりやすいかもしれません。 ジャンルは仕事術や起業などのビジネス分野や食事管理、ヨガなどの美容健康、人間関係、自己啓発など多岐に渡ります。 また、オンラインサロンの内容についてもただレクチャーするだけでなく、質疑や情報交換の時間を設けたり、会員が主体的に活動できるような実践の場を設けたりするなど、「体験」の要素を取り入れると会員の満足度の向上には効果的です。 定期的な交流会や勉強会など、オフラインでのイベントを開催するサロンもあります。 コミュニティ型|交流や意見交換が主な目的 コミュニティ型のオンラインサロンは、同じ目標や興味関心を持つ会員を集めて交流や意見交換を行うのが特徴です。講義のような形態のレッスン型とは雰囲気も異なります。 コミュニティ型についてもジャンルやテーマはさまざまで、趣味やビジネス、ソーシャルグッドなど多種多様です。 オンラインサロンの特性を活かし、会員に合わせた柔軟な対応や、グループをいくつかに分けて少人数で行うなどといった工夫もしやすいため、「気軽に参加できる空間」を意識することが重要なポイントのひとつとなります。 オンラインサロンの作り方 オンラインサロンを作るのは敷居が高いように感じられるかもしれませんが、冒頭でもお伝えしたようにオンラインサロンを作ること自体は意外と簡単です。 昨今ではオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、テーマやジャンルさえ決められればスムーズに進められるでしょう。 ただし、収益化に繋げられるかどうかや、定期的な収入に繋げられるかどうかはまた別の問題なので、オンラインサロンの作り方と成功させるためのポイントに分けてお伝えしていきます。 1.ターゲットとサロンの内容を決める オンラインサロンをスムーズに進行させるために、はじめに以下の項目を決めてしまいましょう。 ・ターゲット…どのような層を集めたいのか ・サロンの内容…オンラインサロンでは具体的にどのようなことをしたいのか これらを決めておくと、いざ活動を開始するとなった際にスムーズに進められますので、はじめは難しく考えずにざっくりと決めておくとよいでしょう。 2.会費を決める 会費はオンライサロンの活動開始時のみ、人数や期間を限定して、本来よりも少し価格を下げると人を集めやすくなります。 ただし、あまりにも本来の価格から値下げしてしまうと、価格を戻したあとの離脱に繋がってしまうので注意しましょう。 3.活動するプラットフォームを決定し登録する オンラインサロンの繁栄には集客が必要不可欠となりますが、はじめは思うように人が集まらないこともあります。 そのため、FacebookなどのSNSをメインに利用するよりも、オンラインサロンの活動により向いているプラットフォームを利用するのがおすすめです。 ここではオンラインサロンに利用できるプラットフォームの例をいくつかご紹介します。 note 記事を投稿したり、サークルを設立したりするなど、ユーザーがクリエイターとなって自由に発信や創作活動を行うサイトです。 noteのサークルは月額料金を自由に設定できるため、オンラインサロンの会員の活動場所として活用できます。 オンラインサロンの場はZoomなど別途用意する必要がありますが、決済処理が楽にでき、記事投稿によって集客や情報発信がしやすいのも特徴です。 記事の予約投稿機能を利用する場合などを除いては無料で利用できますが、売上金額を引き出す際に手数料として15%~25%程度差し引かれます。(購入されたコンテンツによって手数料が変動) noteの公式ページ DMMオンラインサロン オンラインサロンに特化したプラットフォームのため、会員管理やコミュニケーションツール、決済管理、メール配信機能など、サロンの運営に必要な要素がしっかりとカバーされているのがメリットです。 また、このような特化型のプラットフォームでは、一般的に「主宰したい人」と「参加したい人」の2パターンしかないため、適切なマッチングにも繋がります。 DMMオンラインサロンの場合は、売上金額の約20%が運営手数料として差し引かれます。 DMMオンラインサロンの公式ページ CAMPFIRE Community クラウドファンディングで有名な株式会社CAMPFIREが運営する、オンラインサロン特化型のプラットフォームです。 利用できる機能はシンプルですが、DMMオンラインサロンにはない記事投稿機能がついており、運営手数料も売上金額の約10%と、特化型の中では比較的安価に設定されています。 CAMPFIRE Communityの公式ページ 4.集客・活動を開始する プラットフォームに登録をしたら、早速活動を開始しましょう。 オンラインサロンの開催はプラットフォームによって、自分でZoomなどを準備するタイプや、プラットフォームの配信機能を利用するタイプなどがあります。 また、集客には各SNSもあわせて利用するとよいでしょう。 オンラインサロンを成功させる3つのポイント オンラインサロンを作ること自体は簡単だということがお分かりいただけたのではないでしょうか。 本稿での「成功」は、収益化や会員を増やし繁栄させることとしますが、はじめは思うように集客ができなかったり、すぐに離脱者が出てしまうといったことも珍しくありません。 そこでオンラインサロンの成功に繋げるために、最低限意識しておきたい3つのポイントをお伝えします。 1.長期的なファンの育成を意識する オンラインサロンは会員制であるため、どのように頑張っても離脱してしまう人は必ずいます。 しかし、新規会員の獲得ばかりに気をとられてしまうことはあまりよくありません。 はじめたばかりの時期は特に新規会員を集めなければなりませんが、会員にサロンを気に入ってもらうことができれば、後に離脱者が出てきたとしても、ある程度の安定的な収入が見込めるようになります。 そのため、問い合わせに対してしっかりと対応したり、会員の意見に耳を傾けたり、誠意のある対応を心がけたりするなど、既存会員を大切にする意識は忘れないようにしましょう。 2.集客のための媒体を複数稼働させる オンラインサロンの集客には、口コミや紹介などの人脈を利用する方法や、SNSやホームページなどを利用する方法があります。 とくにInstagramやTwitterなどのSNSは、潜在顧客を呼び込むためには強力なツールであり、公式LINEなどを利用すれば既存会員の離脱防止にも繋げられます。 オンラインサロンを小規模で開催したい場合は人脈のみを利用して集客するのもよいですが、大きく繁栄させたいとお考えであれば、SNSなどを活用するとよいでしょう。 サロンで学べる内容の一部を発信したり、画像を利用したりするなど、ユーザーの興味をそそるような内容がおすすめです。 3.質の高いサービスをこまめに提供する メールや記事、SNS投稿などのコンテンツはこまめに提供するように心がけましょう。 とくにモチベーションの高い会員は、オンラインサロンの開催を心待ちにしているため、コンテンツをこまめに提供することで満足度の向上に繋がります。 また、コミュニケーションの活性化や、長期的なファンの育成効果も期待できるでしょう。 コンテンツ内容は手を抜かず、質の高いものを提供するように心がけましょう。 まとめ オンラインサロンは、会員しか知り得ない情報や機会であるほど価値を感じやすく、コアなファンの獲得へと繋がります。 そのため、主宰者はサロンの内容やコンテンツの配信内容に「独自」の要素を取り入れるなどして、試行錯誤を重ねていくことが重要です。 また、本稿でもお伝えしたように現在はオンラインサロンに特化したプラットフォームが増えており、気軽にはじめられるようになっています。 まずはサロンの内容を考えて、プラットフォームへの登録からはじめてみてはいかがでしょうか。 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ TOP > 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ 性別や学歴などに関係なく、あらゆる人たちが起業をしやすくなりつつある現代ですが、国内外で活躍する女性起業家は昔から存在しています。 そして現代においても、20代30代といった若手でありながら活躍されている女性起業家の方も増えているのです。 今回は日本、海外で成功している女性起業家9名をピックアップしてみました。 世界的有名ブランドの女性社長や、女性ならではの視点で事業を創り上げた女性社長など、さまざまな業界で活躍されていますので、ぜひ男女問わず事業の参考としてご覧になってみてください。 有名な女性起業家9選 さっそく女性起業家9名をご紹介します。 今回ピックアップしたのは日本の方が6名、海外の方が3名です。 有名なデザインやブランド、誰もが知る事業や人気アプリ開発事業の設立など、さまざまな業界よりピックアップしています。 1.コシノジュンコ|JUNKOKOSHINO株式会社 画像出典:JUNKOKOSHINO 出身地 大阪府岸和田市 生まれ 1939年 著名なデザイナーの数々を輩出している「文化服装学院」の出身であるコシノジュンコ氏は、デザイン科の在学中に「装苑賞」を最年少で受賞されています。 この「装苑賞」は新人デザイナーの登竜門ともいわれており、女性向けファッション誌「装苑」の創刊20周年記念に創設された歴史あるコンテストです。 その後、1978年に開催されたパリコレを機に世界各国でショーを開催し、数々の名誉ある賞を受賞するなど、世界からも高い評価を得ています。 現在もファッションに留まらず、ジュエリーやインテリア、花火までデザインするなど幅広く活躍されている女性デザイナーです。 2.寺田千代乃|アート引越センター株式会社 画像出典:DAIKIN 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1947年 寺田千代乃氏が「会社は小さくとも一流企業を目指す」と志して創業したのが、アートコーポレーション(現アート引越センター株式会社)です。 引っ越しサービス業の生みの親ともいわれ、誰もが知る引っ越し業者として現在も多くの人に利用されています。 寺田千代乃氏は、ただ引っ越しサービス業を運営するだけでなく、女性専用サービスとして重い荷物の梱包や荷解きをフォローするサービスや、シニア向け引っ越しメニューの展開、働く女性の支えとなる保育事業なども手掛ける実業家です。 現在はアート引越センター株式会社の名誉会長を務めています。 3.閑歳孝子|株式会社Zaim 画像出典:起業.TV 出身地 大阪府 生まれ 1979年 閑歳孝子氏は人気家計簿アプリ「Zaim」の開発者であり、株式会社Zaimの創業者です。 慶応義塾大学にある環境情報学部を卒業後は、日経BP社での記者・編集者活動を経てIT系のベンチャー企業2社へ転職。 自社の企画や開発を手掛けながら、独学でアプリ開発についても学びました。 2011年に家計簿アプリ「Zaim」を個人サービスとしてリリース後、翌年には株式会社Zaimとして法人化されています。 また、ZaimはAppStore、GooglePlay、Windowsストアアプリで部門別1位を獲得したあともユーザー目線のアプリアップデートを続けており、現在では500万人以上のユーザーが利用する人気アプリとなりました。 4.櫻本真理|株式会社Cotree 画像出典:note 出身地 広島県 生まれ 1982年 24時間、オンラインでどこでも専門家のカウンセリングを受けられるサービス「Cotree」の設立者です。 三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ゴールドマン・サックス証券での勤務経験を経て、退職後から複数のスタートアップやプロジェクトに携わっています。 2014年には、メンタルヘルスに関連したサービス開発を行う「株式会社Cotree」を設立し、6年後の2020年にはリーダー育成のためのコーチングや、メンタル面で悩むリーダーをカウンセリングするサービスを手掛ける「株式会社CoachEd」を設立し、現在も2社の代表取締役を務める実業家です。 5.堤香苗|株式会社キャリア・マム 画像出典:careermam 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1964年 フリーアナウンサーやラジオパーソナリティ、女優として活躍されていた堤香苗氏は、結婚、出産、子育ての経験を経て、1995年に育児サークルを立ち上げました。 その後2000年には「株式会社キャリアマム」を設立し、「女性のキャリアと社会をつなぐ」を経営理念として、結婚や育児などを機に離職した女性の再就職をサポートしています。 東京商工会議所や社団法人日本テレワーク協会、地方創生SDGs官民連携プラットフォームへ所属するなど、さまざまな委員実績を持ち、現在では株式会社キャリアマムの代表取締役に加えて、女性のキャリア支援やテレワーク推奨などをテーマとして、講演活動なども行っています。 6.南場智子|株式会社ディー・エヌ・エー 画像出典:DeNA 出身地 新潟県新潟市 生まれ 1962年 株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイルゲームの開発や配信、SNSの運営、電子商取引サービスなどを行うインターネット関連事業であり、南場智子氏は株式会社ディー・エヌ・エーの創設者です。 1986年に大手コンサルティング会社であるマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社後、1990年にはハーバード・ビジネス・スクールでBMA(経営学修士)を取得しています。 株式会社ディー・エヌ・エーといえば、携帯電話向けのSNS「モバゲー」や、野球チームのオーナーなどが有名かもしれませんが、創業と同時に設立されたオークションサイトの「ビッダーズ」も多くの利用者を集め注目されていました。(現在は総合ECサイトとして統合) なお、南場智子氏は現在も株式会社ディー・エヌ・エーの代表取締役会長として活躍されています。 7.ココ・シャネル|シャネルS.A 画像出典:Wikipedia 出身地 フランス 生まれ 1883年 いわずと知れたハイブランド「CHANEL」の創設者です。 出生名はガブリエル・(ボヌール)シャネルですが、ココ・シャネル氏の「ココ」は1900年代に活動されていたカフェで呼ばれるようになった愛称です。 帽子のアトリエからはじまり、後にベストセラーとなる香水「Chanel No.5」の販売、そして戦争後の復帰を乗り越え、ココ・シャネル氏の没後は長らく低迷期を迎えていたといわれていますが、現在も香水、婦人服、バッグ、アクセサリーと各ジャンル共に、世界的なブランドとして愛されています。 8.ダイアン・ヘンドリックス|ABCサプライ 画像出典:Forbes 出身地 アメリカ ウィスコンシン州 生まれ 1947年 ダイアンヘン・ドリックス氏が手掛けたのは、「ABCサプライ」と呼ばれるアメリカの大手建築資材卸売会社です。 配偶者であるケン・ヘンドリックス氏が屋根の転落事故によって亡くなってしまい、未亡人となった後も努力の末に年商を2倍にまで成長させ、アメリカでは「米国で最も成功した女性起業家」として輝きました。 創業3年目の1985年には33店舗ものチェーン店へと発展し、急成長を遂げたABCサプライの年商は日本円にして約6470億円ともいわれており、ダイアン・ヘンドリックス氏は現在もABCサプライの会長を務めています。 9.アニータ・ロディック|ザボディショップ 画像出典:THEBODYSHOP 出身地 イギリス ウェストサセックス州 生まれ 1942年 アニータ・ロディック氏は1976年、イギリスにあるブライトンと呼ばれる街で「自然派化粧品」のお店を開きました。 そのお店が現在も世界各国、男女問わず人気を集める自然派化粧品メーカー「THE BODY SHOP(ザボディショップ)」です。 その後1987年には、「援助ではなく取引を」をコンセプトとして独自のフェアトレードを開始。優れた自然原料をもつ生産者との継続的な取引によって、地域コミュニティの自立をサポートするなど、積極的な社会貢献でも活躍されました。 アニータ・ロディック氏は1984年のビジネス・ウーマン・オブ・ザ・イヤーや1997年の国連環境賞など数々の受賞歴を持ち、企業についても世界に63ヵ国2800店舗以上を展開する大企業へと成長しています。 まとめ 今回は女性に限定して国内外で有名な9名の起業家・実業家をピックアップしましたが、「創業者は知らなかった」という会社や、「初めて聞いた」という会社もあったのではないでしょうか。 成功している起業家の多くは、ひとつの事業に対して徹底的に追求し続ける方や、ひとつの事業に留まらずアイディアや理念次第で、幅広い活動や事業展開へ繋げている方が多い印象です。 さまざまな実業家や経営者の事業を参考にして、ぜひ自身のアイデアの参考にされてみてください。 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! TOP > 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! 成功している起業家や経営者の多くは、経験だけでなく書籍などを通じたインプットも行っています。 「あまり本を読んだことがない」「何から手に取ればよいかわからない」そのような方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、起業家を目指している方におすすめしたい本を11冊ピックアップしてご紹介します。 実体験によって確立された世界的経営者の考え方やノウハウ、現代の経営者・実業家による経験談、経営に必要な税金の知識まで網羅していますので、ぜひ書籍選びの参考にしてみてください。 起業家を目指す人におすすめしたい本11選 本稿でご紹介する本は、大まかに以下のポイントに着目してピックアップした11冊となります。 ・起業や経営において一度は読んでおきたい名著 ・税金や節税について学べる書籍 ・起業や経営において役立つ書籍(ノウハウや考え方など) 1.はじめの一歩を踏み出そう|マイケル・E・ガーバー 画像出典:Amazon 米国の成長企業500社ものCEOがNo.1として選んだといわれている、マイケル・W・ガーバー氏の名著です。 20年間という長期間に渡って得た経営コンサルティングの経験から、スモールビジネスにおける目標設定や人材・経営戦略、スモールビジネスの経営者が失敗しないためのノウハウを惜しみなく詰め込まれた一冊となっています。 読者の口コミ まだ事業を始める予定はありませんが、ゆくゆくは考えているので読んでみました。 自分の事業を始める時の考え方はまさに職人寄りでした。 きっとこの勢いで始めていたら失敗に終わったんだろうなと考えると、先に読んでおいてよかったと思いました。 資金を貯めて始める時に向けて、何度か読み直そうと思います。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 2.こんな僕でも社長になれた|家入一真 画像出典:Amazon 有名なレンタルサーバー「ロリポップ!」やクラウドファンディングの「CAMPFIRE」、ネットショップ作成サイトの「BASE」など数々の創設を手掛けてきた著者・家入一真氏のストーリーが語られた一冊です。 ビジネス書というよりはエッセイ寄りのラインナップですが、起業家として成功した人物のひとりを知れるため「難しい本を読むのは苦手」といった方にもおすすめできます。 読者の口コミ 成功する起業家は、一時期みなある意味、引きこもっていたという説を聞いたことがあります。 ユニクロの柳井さんも、若い頃は何もせず麻雀づけの毎日を過ごしていたと言いますし、エネルギーのある人はみな、孵化する前に一定の時間を必要とするのかもしれません。 長い人生、くすぶる時期は必ずあるものです。私はそんな時期に北野武の「浅草キッド」を読んで助けられました。 (この本は引きこもりの本ではありませんが、潜伏時期を過ごす作法として) 今の若い人なら、本書などは家入氏の歩みにとても勇気づけられるのではないかと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 3.SHOE DOG|フィル・ナイト 画像出典:Amazon ブランド力の高いスポーツ用品メーカー「NIKE」の創設者、フィル・ナイトの著書です。 自転車操業からの脱出や競合他社である「オニツカ」との関係、政府との闘いなどあらゆる困難を乗り越え、どのようにして世界的なブランドを創り上げてきたのかが分かる書籍となっています。 こちらも前項でご紹介した「こんな僕でも社長になれた」と同様、ノウハウというよりかは創設者ならではの人生といった内容ですが、自社の商品や事業に対する情熱は学ぶものがあるのではないでしょうか。 読者の口コミ 偉大なブランドの陰に大いなる歴史あり。 このNIKE誕生秘話はジェットコースターのような創業者の人生そのもので、とにかくその展開に引き込まれました。 そして起業家の持つ苦悩と喜びが伝わり、それを自分自身に重ねることで、転んでも立ち上がり、再び走り出す勇気をもらえた気がします。 日本と強い縁で結ばれた逸話や、偶然とは思えない数々のエピソードを知り、NIKEにさらに親近感が湧きました。この壮絶な物語と創業者の情熱がそうさせるのでしょうね。 ありがとうフィルナイト。 この創業時の情熱が消えない限り、最高のブランドであり続けると思えます。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 4.経営の教科書|新将明 画像出典:Amazon 著者の新将命氏は日本人でありながら”伝説の外資トップ”とも呼ばれており、日本コカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンなど複数のグローバル企業の社長職・副社長職を務めたほか、RIZAPグループの最高顧問に就任するなど、現在ではあらゆる企業のアドバイザーとして活躍されています。 本書は「経営の教科書」という名の通り、組織を率いる人物が知っておくべき30項目が著者の豊富な経験によってまとめられたビジネス書です。 「社長が担う仕事のうち全体の80%は業種や業界に関わらず、すべての経営に共通することである」として、経営の原理原則が学べる一冊となっています。 読者の口コミ 「教科書」とうたうだけあり、経営していく上での一連の抑えるべき勘所が一通り抑えられていると感じます。 一方で、この本を読んで経営ができるようになるとは思えないし(もちろんそもそも本を読んで経営できたら苦労はしない)、それは経営における歴戦の強者の著者の狙いでもないでしょう。 本書のオススメの使い方は、チェックリスト的な使い方です。 つまり、経営の実践や他の経営書をよんで深く理解していることを全体の関係性の中で少し俯瞰してみたいとき、経営していく上での思考の抜け漏れを把握したいときに使うということです。 ひとつひとつの論点はやや浅すぎる点もあると感じるので★はひとつ下げました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 5.一勝九敗|柳井正 画像出典:Amazon 株式会社ファーストリテイリングは、人気アパレルチェーン店のユニクロやGUを傘下にもつ企業であり、著者の柳井正氏は株式会社ファーストリテイリングの創設者です。 著者自身の経験に基づいて、「起業家に必要なのは失敗に怯まずに進む精神力である」という言葉の本質的な意図が読みやすくまとめられています。 新事業の設立やM&Aに積極的でありながら、失敗を前提として進めてきた柳井正氏の経営における考え方や視点などは、これから起業する人たちにとって参考となることでしょう。 読者の口コミ 2つの点に関心した。まず文章がうまく、客観的に書かれていること。この手の自叙伝的な本は、自慢的な話が多く、文書が読みにくい(失礼!)ことが多いが、本書は自己の家庭のことから事業との関わりまで、読みやすい文書でまとめられているので、さらさら読めた。さらに、本書の出版が急成長したユニクロが急成長した後、陰りが見えたタイミングで書かれたことである。柳井さんは、本書を書いた理由について、「はじめに」の中で、「今、会社もぼくも大きな転換点にある。きちんとした形で何かを書き残すとしたら、今しかそのチャンスはないと思い、これまで自分がたどってきた道筋を振り返ってみることにした。」と書かれている。 300頁弱で読みやすいこともあり、是非一読をお勧めしたい。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 6.時を稼ぐ男|三崎優太 画像出典:Amazon 青汁王子として名を広めた著者・三崎優太氏によるビジネス書で、2021年12月に発売された新書です。 「青汁の販売」「インフルエンサー」「若手の起業家」のようなざっくりとしたイメージがあるかもしれませんが、現在はベンチャー企業への投資や資産運用、経営戦略、マーケティングなどの事業支援をメインとして活動されています。 本書はノウハウ要素もありますが、お金に対する考え方や、経営者としてのモチベーションの上げかた・保ちかたなど「自己啓発」の要素も込められており、著者の勢いや情熱が伝わる一冊です。 読者の口コミ 表面上の外見だけでなく、中身がさらに熱くて素晴らしい。 私は今まで、青汁で大成功し自分のことを王子と呼び脱税で捕まった変わった人 という認識でした。 前作の過去は変えられると本作でその認識は180度変わります。 今の日本で間違いなくトップ3に入る熱い気持ちを持ち外見も中身も両方カッコ良い経営者。 冷めた姿勢がカッコ良いという今の若い人たちの風潮を三崎優太氏は変えていくはずです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 7.日本一わかりやすい ひとり社長の節税|田淵弘明 画像出典:Amazon 税理士兼Youtuberとして活躍されている田淵弘明氏による著書です。 動画内でも起業や経営における税金の基本的な内容がわかりやすく解説されているため、動画はあまり見ないという方は書籍でのインプットがよいでしょう。 起業や経営において税金・節税についての知識は必要不可欠であり、避けては通れません。 税金に関する本は数多くありますが、本書はタイトルにもある通り、とくにひとり社長などの小規模で事業をはじめたい方におすすめです。 読者の口コミ 節税に関心があったものの、日本の法人を使った節税周りのことはあまり詳しくなかったので買ってみました。 よい本だと思います。自分なりに考えていた節税テクニックがダメだったり、逆にこういう方法があるのか~という点で学びが多かったです。 文章もわかりやすいです。著者はYouTuberとのことで、おそらく人に伝えるのが上手いのだと思います。 「税金のことにあまり詳しくないけど、これから節税法を勉強してみたい」という1人会社or少人数の会社の経営者の人におすすめできる本だと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 8.7つの習慣 人格主義の回復|スティーブン・R・コヴィー 画像出典:Amazon 自己啓発本として世界的な名著ともいわれている、スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」はすでに日本語訳の書籍が販売されていましたが、著者没後1年というタイミングで改めて再翻訳し、「完訳版」として刊行されました。 世界的ベストセラーというだけあり、日本国内でも240万部もの部数が発行され、書籍における影響力としては計り知れないものがあります。 その影響力や読者の母数の多さから、レビューは賛否両論といった印象ですが、作家、牧師、そして組織コンサルタントとして活躍された著書は、一度は読んでおきたい書籍のひとつといえるのではないでしょうか。 読者の口コミ 読まなければ、と思いながら数年経ち、やっと手に取った。 ボリュームの割に読みやすかった。 たくさんの事例とともに、シンプルなメッセージを繰り返し訴える。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 9.起業家はどこで選択を誤るのか|ノーム・ワッサーマン 画像出典:Amazon 著者のノーム・ワッサーマン氏は、起業家の研究を10年以上も続けるハーバード・ビジネススクール教授です。 起業家は、起業を意識した瞬間から選択の連続が続くうえ、その選択は起業後のビジネスへ大きな影響を及ぼすことがあります。 本書は起業家の研究を長年続けてきた著者が、「起業家が必ず陥る9つのジレンマ」として、起業における失敗の本質をまとめた一冊です。 研究者ならではのデータが詰め込まれた本書は説得力があり、起業をする前に読んでおきたい書籍といえます。 読者の口コミ 豊富なデータに基づく客観的な文章で起業家がぶつかるであろうポイントを分かりやすく解説している。特に第6章のエクイティの分割基準は必読。シェアの決定において考慮すべき項目が網羅されており、統計や事例も具体的な数値を含めて多数挙げられている。実際の場面でも大いに参考になった。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 10.ビジネスモデル・ナビゲーター|オリヴァー・ガスマン 画像出典:Amazon ビジネスモデルの成功パターンを55パターンに分類し、わかりやすくまとめた本書。 著者はスイス・ザンクトガレン大学の教授を務める、オリヴァー・ガスマン氏です。 前項でご紹介した著者の起業家の研究とは異なり、オリヴァー・ガスマン氏は「ビジネスモデル」を長年研究し続けています。 また、本書はビジネスモデルの紹介だけでなく、55パターンのビジネスモデルを参考にしながら、新たなビジネスモデルへ繋げるためのステップまでまとめられた、起業家におすすめの画期的な一冊となっています。 読者の口コミ 新規事業検討の際に教科書として使用しました。 新しい商品・サービスをビジネスにつなげるためのヒントが網羅されています。 勿論、この本を読んだだけで即ビジネス成功する訳ではありませんが、 まず最初に読むべき基本の教科書です。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 11.アイデアのつくり方|ジェームス・W・ヤング 画像出典:Amazon 原著の初版は1940年、改訂を挟みながら現代も起業家や経営者などから売れ続けているロングセラー書籍で、著者はアメリカ合衆国の実業家ジェームス・W・ヤング氏です。 Amazonが選定する「これだけは読んでおきたい オールタイムベスト ビジネス書100」に選ばれ、不朽の名著ともいわれています。 本書では、アイデアやひらめきを得るための手順を5つのステップに分け、簡潔にまとめられていますが、このステップをこなすには本書に書かれている基礎的な内容を繰り返し、習得する努力が必要です。 また、常日頃からアイデアを考える癖をつけている方や、アイデアやひらめきに優れている方にとっては物足りなさを感じるかもしれませんが、アイデアが乏しいと感じる方は気軽に読める本書がおすすめです。 読者の口コミ 思考の整理のヒントになります。 クリエイターなら知らずうちに皆やっていることだけど、シンプルにまとめられている良書です。 行き詰まった時、この本のプロセスのうち、どこで躓いているかを洗い出すと、解決の糸口になりそうです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら まとめ 今回は11冊ものビジネス関連書籍をご紹介しましたが、気になる一冊は見つけられたでしょうか。 普段は本を読むのが苦手だという方でも、興味のあることに関する書籍であれば、読んでみると意外と楽しんで読み進められたりするものです。 また、知識を蓄えることは今後の役に立つだけでなく、自信にも繋がります。 まずは気になった一冊を手に取ってみるとよいでしょう。 webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ TOP > 有名な女性起業家9選|日本や海外で活躍する女性社長をピックアップ 性別や学歴などに関係なく、あらゆる人たちが起業をしやすくなりつつある現代ですが、国内外で活躍する女性起業家は昔から存在しています。 そして現代においても、20代30代といった若手でありながら活躍されている女性起業家の方も増えているのです。 今回は日本、海外で成功している女性起業家9名をピックアップしてみました。 世界的有名ブランドの女性社長や、女性ならではの視点で事業を創り上げた女性社長など、さまざまな業界で活躍されていますので、ぜひ男女問わず事業の参考としてご覧になってみてください。 有名な女性起業家9選 さっそく女性起業家9名をご紹介します。 今回ピックアップしたのは日本の方が6名、海外の方が3名です。 有名なデザインやブランド、誰もが知る事業や人気アプリ開発事業の設立など、さまざまな業界よりピックアップしています。 1.コシノジュンコ|JUNKOKOSHINO株式会社 画像出典:JUNKOKOSHINO 出身地 大阪府岸和田市 生まれ 1939年 著名なデザイナーの数々を輩出している「文化服装学院」の出身であるコシノジュンコ氏は、デザイン科の在学中に「装苑賞」を最年少で受賞されています。 この「装苑賞」は新人デザイナーの登竜門ともいわれており、女性向けファッション誌「装苑」の創刊20周年記念に創設された歴史あるコンテストです。 その後、1978年に開催されたパリコレを機に世界各国でショーを開催し、数々の名誉ある賞を受賞するなど、世界からも高い評価を得ています。 現在もファッションに留まらず、ジュエリーやインテリア、花火までデザインするなど幅広く活躍されている女性デザイナーです。 2.寺田千代乃|アート引越センター株式会社 画像出典:DAIKIN 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1947年 寺田千代乃氏が「会社は小さくとも一流企業を目指す」と志して創業したのが、アートコーポレーション(現アート引越センター株式会社)です。 引っ越しサービス業の生みの親ともいわれ、誰もが知る引っ越し業者として現在も多くの人に利用されています。 寺田千代乃氏は、ただ引っ越しサービス業を運営するだけでなく、女性専用サービスとして重い荷物の梱包や荷解きをフォローするサービスや、シニア向け引っ越しメニューの展開、働く女性の支えとなる保育事業なども手掛ける実業家です。 現在はアート引越センター株式会社の名誉会長を務めています。 3.閑歳孝子|株式会社Zaim 画像出典:起業.TV 出身地 大阪府 生まれ 1979年 閑歳孝子氏は人気家計簿アプリ「Zaim」の開発者であり、株式会社Zaimの創業者です。 慶応義塾大学にある環境情報学部を卒業後は、日経BP社での記者・編集者活動を経てIT系のベンチャー企業2社へ転職。 自社の企画や開発を手掛けながら、独学でアプリ開発についても学びました。 2011年に家計簿アプリ「Zaim」を個人サービスとしてリリース後、翌年には株式会社Zaimとして法人化されています。 また、ZaimはAppStore、GooglePlay、Windowsストアアプリで部門別1位を獲得したあともユーザー目線のアプリアップデートを続けており、現在では500万人以上のユーザーが利用する人気アプリとなりました。 4.櫻本真理|株式会社Cotree 画像出典:note 出身地 広島県 生まれ 1982年 24時間、オンラインでどこでも専門家のカウンセリングを受けられるサービス「Cotree」の設立者です。 三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ゴールドマン・サックス証券での勤務経験を経て、退職後から複数のスタートアップやプロジェクトに携わっています。 2014年には、メンタルヘルスに関連したサービス開発を行う「株式会社Cotree」を設立し、6年後の2020年にはリーダー育成のためのコーチングや、メンタル面で悩むリーダーをカウンセリングするサービスを手掛ける「株式会社CoachEd」を設立し、現在も2社の代表取締役を務める実業家です。 5.堤香苗|株式会社キャリア・マム 画像出典:careermam 出身地 兵庫県神戸市 生まれ 1964年 フリーアナウンサーやラジオパーソナリティ、女優として活躍されていた堤香苗氏は、結婚、出産、子育ての経験を経て、1995年に育児サークルを立ち上げました。 その後2000年には「株式会社キャリアマム」を設立し、「女性のキャリアと社会をつなぐ」を経営理念として、結婚や育児などを機に離職した女性の再就職をサポートしています。 東京商工会議所や社団法人日本テレワーク協会、地方創生SDGs官民連携プラットフォームへ所属するなど、さまざまな委員実績を持ち、現在では株式会社キャリアマムの代表取締役に加えて、女性のキャリア支援やテレワーク推奨などをテーマとして、講演活動なども行っています。 6.南場智子|株式会社ディー・エヌ・エー 画像出典:DeNA 出身地 新潟県新潟市 生まれ 1962年 株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイルゲームの開発や配信、SNSの運営、電子商取引サービスなどを行うインターネット関連事業であり、南場智子氏は株式会社ディー・エヌ・エーの創設者です。 1986年に大手コンサルティング会社であるマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社後、1990年にはハーバード・ビジネス・スクールでBMA(経営学修士)を取得しています。 株式会社ディー・エヌ・エーといえば、携帯電話向けのSNS「モバゲー」や、野球チームのオーナーなどが有名かもしれませんが、創業と同時に設立されたオークションサイトの「ビッダーズ」も多くの利用者を集め注目されていました。(現在は総合ECサイトとして統合) なお、南場智子氏は現在も株式会社ディー・エヌ・エーの代表取締役会長として活躍されています。 7.ココ・シャネル|シャネルS.A 画像出典:Wikipedia 出身地 フランス 生まれ 1883年 いわずと知れたハイブランド「CHANEL」の創設者です。 出生名はガブリエル・(ボヌール)シャネルですが、ココ・シャネル氏の「ココ」は1900年代に活動されていたカフェで呼ばれるようになった愛称です。 帽子のアトリエからはじまり、後にベストセラーとなる香水「Chanel No.5」の販売、そして戦争後の復帰を乗り越え、ココ・シャネル氏の没後は長らく低迷期を迎えていたといわれていますが、現在も香水、婦人服、バッグ、アクセサリーと各ジャンル共に、世界的なブランドとして愛されています。 8.ダイアン・ヘンドリックス|ABCサプライ 画像出典:Forbes 出身地 アメリカ ウィスコンシン州 生まれ 1947年 ダイアンヘン・ドリックス氏が手掛けたのは、「ABCサプライ」と呼ばれるアメリカの大手建築資材卸売会社です。 配偶者であるケン・ヘンドリックス氏が屋根の転落事故によって亡くなってしまい、未亡人となった後も努力の末に年商を2倍にまで成長させ、アメリカでは「米国で最も成功した女性起業家」として輝きました。 創業3年目の1985年には33店舗ものチェーン店へと発展し、急成長を遂げたABCサプライの年商は日本円にして約6470億円ともいわれており、ダイアン・ヘンドリックス氏は現在もABCサプライの会長を務めています。 9.アニータ・ロディック|ザボディショップ 画像出典:THEBODYSHOP 出身地 イギリス ウェストサセックス州 生まれ 1942年 アニータ・ロディック氏は1976年、イギリスにあるブライトンと呼ばれる街で「自然派化粧品」のお店を開きました。 そのお店が現在も世界各国、男女問わず人気を集める自然派化粧品メーカー「THE BODY SHOP(ザボディショップ)」です。 その後1987年には、「援助ではなく取引を」をコンセプトとして独自のフェアトレードを開始。優れた自然原料をもつ生産者との継続的な取引によって、地域コミュニティの自立をサポートするなど、積極的な社会貢献でも活躍されました。 アニータ・ロディック氏は1984年のビジネス・ウーマン・オブ・ザ・イヤーや1997年の国連環境賞など数々の受賞歴を持ち、企業についても世界に63ヵ国2800店舗以上を展開する大企業へと成長しています。 まとめ 今回は女性に限定して国内外で有名な9名の起業家・実業家をピックアップしましたが、「創業者は知らなかった」という会社や、「初めて聞いた」という会社もあったのではないでしょうか。 成功している起業家の多くは、ひとつの事業に対して徹底的に追求し続ける方や、ひとつの事業に留まらずアイディアや理念次第で、幅広い活動や事業展開へ繋げている方が多い印象です。 さまざまな実業家や経営者の事業を参考にして、ぜひ自身のアイデアの参考にされてみてください。 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! TOP > 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! 成功している起業家や経営者の多くは、経験だけでなく書籍などを通じたインプットも行っています。 「あまり本を読んだことがない」「何から手に取ればよいかわからない」そのような方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、起業家を目指している方におすすめしたい本を11冊ピックアップしてご紹介します。 実体験によって確立された世界的経営者の考え方やノウハウ、現代の経営者・実業家による経験談、経営に必要な税金の知識まで網羅していますので、ぜひ書籍選びの参考にしてみてください。 起業家を目指す人におすすめしたい本11選 本稿でご紹介する本は、大まかに以下のポイントに着目してピックアップした11冊となります。 ・起業や経営において一度は読んでおきたい名著 ・税金や節税について学べる書籍 ・起業や経営において役立つ書籍(ノウハウや考え方など) 1.はじめの一歩を踏み出そう|マイケル・E・ガーバー 画像出典:Amazon 米国の成長企業500社ものCEOがNo.1として選んだといわれている、マイケル・W・ガーバー氏の名著です。 20年間という長期間に渡って得た経営コンサルティングの経験から、スモールビジネスにおける目標設定や人材・経営戦略、スモールビジネスの経営者が失敗しないためのノウハウを惜しみなく詰め込まれた一冊となっています。 読者の口コミ まだ事業を始める予定はありませんが、ゆくゆくは考えているので読んでみました。 自分の事業を始める時の考え方はまさに職人寄りでした。 きっとこの勢いで始めていたら失敗に終わったんだろうなと考えると、先に読んでおいてよかったと思いました。 資金を貯めて始める時に向けて、何度か読み直そうと思います。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 2.こんな僕でも社長になれた|家入一真 画像出典:Amazon 有名なレンタルサーバー「ロリポップ!」やクラウドファンディングの「CAMPFIRE」、ネットショップ作成サイトの「BASE」など数々の創設を手掛けてきた著者・家入一真氏のストーリーが語られた一冊です。 ビジネス書というよりはエッセイ寄りのラインナップですが、起業家として成功した人物のひとりを知れるため「難しい本を読むのは苦手」といった方にもおすすめできます。 読者の口コミ 成功する起業家は、一時期みなある意味、引きこもっていたという説を聞いたことがあります。 ユニクロの柳井さんも、若い頃は何もせず麻雀づけの毎日を過ごしていたと言いますし、エネルギーのある人はみな、孵化する前に一定の時間を必要とするのかもしれません。 長い人生、くすぶる時期は必ずあるものです。私はそんな時期に北野武の「浅草キッド」を読んで助けられました。 (この本は引きこもりの本ではありませんが、潜伏時期を過ごす作法として) 今の若い人なら、本書などは家入氏の歩みにとても勇気づけられるのではないかと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 3.SHOE DOG|フィル・ナイト 画像出典:Amazon ブランド力の高いスポーツ用品メーカー「NIKE」の創設者、フィル・ナイトの著書です。 自転車操業からの脱出や競合他社である「オニツカ」との関係、政府との闘いなどあらゆる困難を乗り越え、どのようにして世界的なブランドを創り上げてきたのかが分かる書籍となっています。 こちらも前項でご紹介した「こんな僕でも社長になれた」と同様、ノウハウというよりかは創設者ならではの人生といった内容ですが、自社の商品や事業に対する情熱は学ぶものがあるのではないでしょうか。 読者の口コミ 偉大なブランドの陰に大いなる歴史あり。 このNIKE誕生秘話はジェットコースターのような創業者の人生そのもので、とにかくその展開に引き込まれました。 そして起業家の持つ苦悩と喜びが伝わり、それを自分自身に重ねることで、転んでも立ち上がり、再び走り出す勇気をもらえた気がします。 日本と強い縁で結ばれた逸話や、偶然とは思えない数々のエピソードを知り、NIKEにさらに親近感が湧きました。この壮絶な物語と創業者の情熱がそうさせるのでしょうね。 ありがとうフィルナイト。 この創業時の情熱が消えない限り、最高のブランドであり続けると思えます。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 4.経営の教科書|新将明 画像出典:Amazon 著者の新将命氏は日本人でありながら”伝説の外資トップ”とも呼ばれており、日本コカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンなど複数のグローバル企業の社長職・副社長職を務めたほか、RIZAPグループの最高顧問に就任するなど、現在ではあらゆる企業のアドバイザーとして活躍されています。 本書は「経営の教科書」という名の通り、組織を率いる人物が知っておくべき30項目が著者の豊富な経験によってまとめられたビジネス書です。 「社長が担う仕事のうち全体の80%は業種や業界に関わらず、すべての経営に共通することである」として、経営の原理原則が学べる一冊となっています。 読者の口コミ 「教科書」とうたうだけあり、経営していく上での一連の抑えるべき勘所が一通り抑えられていると感じます。 一方で、この本を読んで経営ができるようになるとは思えないし(もちろんそもそも本を読んで経営できたら苦労はしない)、それは経営における歴戦の強者の著者の狙いでもないでしょう。 本書のオススメの使い方は、チェックリスト的な使い方です。 つまり、経営の実践や他の経営書をよんで深く理解していることを全体の関係性の中で少し俯瞰してみたいとき、経営していく上での思考の抜け漏れを把握したいときに使うということです。 ひとつひとつの論点はやや浅すぎる点もあると感じるので★はひとつ下げました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 5.一勝九敗|柳井正 画像出典:Amazon 株式会社ファーストリテイリングは、人気アパレルチェーン店のユニクロやGUを傘下にもつ企業であり、著者の柳井正氏は株式会社ファーストリテイリングの創設者です。 著者自身の経験に基づいて、「起業家に必要なのは失敗に怯まずに進む精神力である」という言葉の本質的な意図が読みやすくまとめられています。 新事業の設立やM&Aに積極的でありながら、失敗を前提として進めてきた柳井正氏の経営における考え方や視点などは、これから起業する人たちにとって参考となることでしょう。 読者の口コミ 2つの点に関心した。まず文章がうまく、客観的に書かれていること。この手の自叙伝的な本は、自慢的な話が多く、文書が読みにくい(失礼!)ことが多いが、本書は自己の家庭のことから事業との関わりまで、読みやすい文書でまとめられているので、さらさら読めた。さらに、本書の出版が急成長したユニクロが急成長した後、陰りが見えたタイミングで書かれたことである。柳井さんは、本書を書いた理由について、「はじめに」の中で、「今、会社もぼくも大きな転換点にある。きちんとした形で何かを書き残すとしたら、今しかそのチャンスはないと思い、これまで自分がたどってきた道筋を振り返ってみることにした。」と書かれている。 300頁弱で読みやすいこともあり、是非一読をお勧めしたい。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 6.時を稼ぐ男|三崎優太 画像出典:Amazon 青汁王子として名を広めた著者・三崎優太氏によるビジネス書で、2021年12月に発売された新書です。 「青汁の販売」「インフルエンサー」「若手の起業家」のようなざっくりとしたイメージがあるかもしれませんが、現在はベンチャー企業への投資や資産運用、経営戦略、マーケティングなどの事業支援をメインとして活動されています。 本書はノウハウ要素もありますが、お金に対する考え方や、経営者としてのモチベーションの上げかた・保ちかたなど「自己啓発」の要素も込められており、著者の勢いや情熱が伝わる一冊です。 読者の口コミ 表面上の外見だけでなく、中身がさらに熱くて素晴らしい。 私は今まで、青汁で大成功し自分のことを王子と呼び脱税で捕まった変わった人 という認識でした。 前作の過去は変えられると本作でその認識は180度変わります。 今の日本で間違いなくトップ3に入る熱い気持ちを持ち外見も中身も両方カッコ良い経営者。 冷めた姿勢がカッコ良いという今の若い人たちの風潮を三崎優太氏は変えていくはずです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 7.日本一わかりやすい ひとり社長の節税|田淵弘明 画像出典:Amazon 税理士兼Youtuberとして活躍されている田淵弘明氏による著書です。 動画内でも起業や経営における税金の基本的な内容がわかりやすく解説されているため、動画はあまり見ないという方は書籍でのインプットがよいでしょう。 起業や経営において税金・節税についての知識は必要不可欠であり、避けては通れません。 税金に関する本は数多くありますが、本書はタイトルにもある通り、とくにひとり社長などの小規模で事業をはじめたい方におすすめです。 読者の口コミ 節税に関心があったものの、日本の法人を使った節税周りのことはあまり詳しくなかったので買ってみました。 よい本だと思います。自分なりに考えていた節税テクニックがダメだったり、逆にこういう方法があるのか~という点で学びが多かったです。 文章もわかりやすいです。著者はYouTuberとのことで、おそらく人に伝えるのが上手いのだと思います。 「税金のことにあまり詳しくないけど、これから節税法を勉強してみたい」という1人会社or少人数の会社の経営者の人におすすめできる本だと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 8.7つの習慣 人格主義の回復|スティーブン・R・コヴィー 画像出典:Amazon 自己啓発本として世界的な名著ともいわれている、スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」はすでに日本語訳の書籍が販売されていましたが、著者没後1年というタイミングで改めて再翻訳し、「完訳版」として刊行されました。 世界的ベストセラーというだけあり、日本国内でも240万部もの部数が発行され、書籍における影響力としては計り知れないものがあります。 その影響力や読者の母数の多さから、レビューは賛否両論といった印象ですが、作家、牧師、そして組織コンサルタントとして活躍された著書は、一度は読んでおきたい書籍のひとつといえるのではないでしょうか。 読者の口コミ 読まなければ、と思いながら数年経ち、やっと手に取った。 ボリュームの割に読みやすかった。 たくさんの事例とともに、シンプルなメッセージを繰り返し訴える。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 9.起業家はどこで選択を誤るのか|ノーム・ワッサーマン 画像出典:Amazon 著者のノーム・ワッサーマン氏は、起業家の研究を10年以上も続けるハーバード・ビジネススクール教授です。 起業家は、起業を意識した瞬間から選択の連続が続くうえ、その選択は起業後のビジネスへ大きな影響を及ぼすことがあります。 本書は起業家の研究を長年続けてきた著者が、「起業家が必ず陥る9つのジレンマ」として、起業における失敗の本質をまとめた一冊です。 研究者ならではのデータが詰め込まれた本書は説得力があり、起業をする前に読んでおきたい書籍といえます。 読者の口コミ 豊富なデータに基づく客観的な文章で起業家がぶつかるであろうポイントを分かりやすく解説している。特に第6章のエクイティの分割基準は必読。シェアの決定において考慮すべき項目が網羅されており、統計や事例も具体的な数値を含めて多数挙げられている。実際の場面でも大いに参考になった。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 10.ビジネスモデル・ナビゲーター|オリヴァー・ガスマン 画像出典:Amazon ビジネスモデルの成功パターンを55パターンに分類し、わかりやすくまとめた本書。 著者はスイス・ザンクトガレン大学の教授を務める、オリヴァー・ガスマン氏です。 前項でご紹介した著者の起業家の研究とは異なり、オリヴァー・ガスマン氏は「ビジネスモデル」を長年研究し続けています。 また、本書はビジネスモデルの紹介だけでなく、55パターンのビジネスモデルを参考にしながら、新たなビジネスモデルへ繋げるためのステップまでまとめられた、起業家におすすめの画期的な一冊となっています。 読者の口コミ 新規事業検討の際に教科書として使用しました。 新しい商品・サービスをビジネスにつなげるためのヒントが網羅されています。 勿論、この本を読んだだけで即ビジネス成功する訳ではありませんが、 まず最初に読むべき基本の教科書です。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 11.アイデアのつくり方|ジェームス・W・ヤング 画像出典:Amazon 原著の初版は1940年、改訂を挟みながら現代も起業家や経営者などから売れ続けているロングセラー書籍で、著者はアメリカ合衆国の実業家ジェームス・W・ヤング氏です。 Amazonが選定する「これだけは読んでおきたい オールタイムベスト ビジネス書100」に選ばれ、不朽の名著ともいわれています。 本書では、アイデアやひらめきを得るための手順を5つのステップに分け、簡潔にまとめられていますが、このステップをこなすには本書に書かれている基礎的な内容を繰り返し、習得する努力が必要です。 また、常日頃からアイデアを考える癖をつけている方や、アイデアやひらめきに優れている方にとっては物足りなさを感じるかもしれませんが、アイデアが乏しいと感じる方は気軽に読める本書がおすすめです。 読者の口コミ 思考の整理のヒントになります。 クリエイターなら知らずうちに皆やっていることだけど、シンプルにまとめられている良書です。 行き詰まった時、この本のプロセスのうち、どこで躓いているかを洗い出すと、解決の糸口になりそうです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら まとめ 今回は11冊ものビジネス関連書籍をご紹介しましたが、気になる一冊は見つけられたでしょうか。 普段は本を読むのが苦手だという方でも、興味のあることに関する書籍であれば、読んでみると意外と楽しんで読み進められたりするものです。 また、知識を蓄えることは今後の役に立つだけでなく、自信にも繋がります。 まずは気になった一冊を手に取ってみるとよいでしょう。 webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! TOP > 【2022年最新版】起業家を目指す人におすすめしたい起業本11選! 成功している起業家や経営者の多くは、経験だけでなく書籍などを通じたインプットも行っています。 「あまり本を読んだことがない」「何から手に取ればよいかわからない」そのような方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、起業家を目指している方におすすめしたい本を11冊ピックアップしてご紹介します。 実体験によって確立された世界的経営者の考え方やノウハウ、現代の経営者・実業家による経験談、経営に必要な税金の知識まで網羅していますので、ぜひ書籍選びの参考にしてみてください。 起業家を目指す人におすすめしたい本11選 本稿でご紹介する本は、大まかに以下のポイントに着目してピックアップした11冊となります。 ・起業や経営において一度は読んでおきたい名著 ・税金や節税について学べる書籍 ・起業や経営において役立つ書籍(ノウハウや考え方など) 1.はじめの一歩を踏み出そう|マイケル・E・ガーバー 画像出典:Amazon 米国の成長企業500社ものCEOがNo.1として選んだといわれている、マイケル・W・ガーバー氏の名著です。 20年間という長期間に渡って得た経営コンサルティングの経験から、スモールビジネスにおける目標設定や人材・経営戦略、スモールビジネスの経営者が失敗しないためのノウハウを惜しみなく詰め込まれた一冊となっています。 読者の口コミ まだ事業を始める予定はありませんが、ゆくゆくは考えているので読んでみました。 自分の事業を始める時の考え方はまさに職人寄りでした。 きっとこの勢いで始めていたら失敗に終わったんだろうなと考えると、先に読んでおいてよかったと思いました。 資金を貯めて始める時に向けて、何度か読み直そうと思います。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 2.こんな僕でも社長になれた|家入一真 画像出典:Amazon 有名なレンタルサーバー「ロリポップ!」やクラウドファンディングの「CAMPFIRE」、ネットショップ作成サイトの「BASE」など数々の創設を手掛けてきた著者・家入一真氏のストーリーが語られた一冊です。 ビジネス書というよりはエッセイ寄りのラインナップですが、起業家として成功した人物のひとりを知れるため「難しい本を読むのは苦手」といった方にもおすすめできます。 読者の口コミ 成功する起業家は、一時期みなある意味、引きこもっていたという説を聞いたことがあります。 ユニクロの柳井さんも、若い頃は何もせず麻雀づけの毎日を過ごしていたと言いますし、エネルギーのある人はみな、孵化する前に一定の時間を必要とするのかもしれません。 長い人生、くすぶる時期は必ずあるものです。私はそんな時期に北野武の「浅草キッド」を読んで助けられました。 (この本は引きこもりの本ではありませんが、潜伏時期を過ごす作法として) 今の若い人なら、本書などは家入氏の歩みにとても勇気づけられるのではないかと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 3.SHOE DOG|フィル・ナイト 画像出典:Amazon ブランド力の高いスポーツ用品メーカー「NIKE」の創設者、フィル・ナイトの著書です。 自転車操業からの脱出や競合他社である「オニツカ」との関係、政府との闘いなどあらゆる困難を乗り越え、どのようにして世界的なブランドを創り上げてきたのかが分かる書籍となっています。 こちらも前項でご紹介した「こんな僕でも社長になれた」と同様、ノウハウというよりかは創設者ならではの人生といった内容ですが、自社の商品や事業に対する情熱は学ぶものがあるのではないでしょうか。 読者の口コミ 偉大なブランドの陰に大いなる歴史あり。 このNIKE誕生秘話はジェットコースターのような創業者の人生そのもので、とにかくその展開に引き込まれました。 そして起業家の持つ苦悩と喜びが伝わり、それを自分自身に重ねることで、転んでも立ち上がり、再び走り出す勇気をもらえた気がします。 日本と強い縁で結ばれた逸話や、偶然とは思えない数々のエピソードを知り、NIKEにさらに親近感が湧きました。この壮絶な物語と創業者の情熱がそうさせるのでしょうね。 ありがとうフィルナイト。 この創業時の情熱が消えない限り、最高のブランドであり続けると思えます。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 4.経営の教科書|新将明 画像出典:Amazon 著者の新将命氏は日本人でありながら”伝説の外資トップ”とも呼ばれており、日本コカ・コーラやジョンソン・エンド・ジョンソンなど複数のグローバル企業の社長職・副社長職を務めたほか、RIZAPグループの最高顧問に就任するなど、現在ではあらゆる企業のアドバイザーとして活躍されています。 本書は「経営の教科書」という名の通り、組織を率いる人物が知っておくべき30項目が著者の豊富な経験によってまとめられたビジネス書です。 「社長が担う仕事のうち全体の80%は業種や業界に関わらず、すべての経営に共通することである」として、経営の原理原則が学べる一冊となっています。 読者の口コミ 「教科書」とうたうだけあり、経営していく上での一連の抑えるべき勘所が一通り抑えられていると感じます。 一方で、この本を読んで経営ができるようになるとは思えないし(もちろんそもそも本を読んで経営できたら苦労はしない)、それは経営における歴戦の強者の著者の狙いでもないでしょう。 本書のオススメの使い方は、チェックリスト的な使い方です。 つまり、経営の実践や他の経営書をよんで深く理解していることを全体の関係性の中で少し俯瞰してみたいとき、経営していく上での思考の抜け漏れを把握したいときに使うということです。 ひとつひとつの論点はやや浅すぎる点もあると感じるので★はひとつ下げました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 5.一勝九敗|柳井正 画像出典:Amazon 株式会社ファーストリテイリングは、人気アパレルチェーン店のユニクロやGUを傘下にもつ企業であり、著者の柳井正氏は株式会社ファーストリテイリングの創設者です。 著者自身の経験に基づいて、「起業家に必要なのは失敗に怯まずに進む精神力である」という言葉の本質的な意図が読みやすくまとめられています。 新事業の設立やM&Aに積極的でありながら、失敗を前提として進めてきた柳井正氏の経営における考え方や視点などは、これから起業する人たちにとって参考となることでしょう。 読者の口コミ 2つの点に関心した。まず文章がうまく、客観的に書かれていること。この手の自叙伝的な本は、自慢的な話が多く、文書が読みにくい(失礼!)ことが多いが、本書は自己の家庭のことから事業との関わりまで、読みやすい文書でまとめられているので、さらさら読めた。さらに、本書の出版が急成長したユニクロが急成長した後、陰りが見えたタイミングで書かれたことである。柳井さんは、本書を書いた理由について、「はじめに」の中で、「今、会社もぼくも大きな転換点にある。きちんとした形で何かを書き残すとしたら、今しかそのチャンスはないと思い、これまで自分がたどってきた道筋を振り返ってみることにした。」と書かれている。 300頁弱で読みやすいこともあり、是非一読をお勧めしたい。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 6.時を稼ぐ男|三崎優太 画像出典:Amazon 青汁王子として名を広めた著者・三崎優太氏によるビジネス書で、2021年12月に発売された新書です。 「青汁の販売」「インフルエンサー」「若手の起業家」のようなざっくりとしたイメージがあるかもしれませんが、現在はベンチャー企業への投資や資産運用、経営戦略、マーケティングなどの事業支援をメインとして活動されています。 本書はノウハウ要素もありますが、お金に対する考え方や、経営者としてのモチベーションの上げかた・保ちかたなど「自己啓発」の要素も込められており、著者の勢いや情熱が伝わる一冊です。 読者の口コミ 表面上の外見だけでなく、中身がさらに熱くて素晴らしい。 私は今まで、青汁で大成功し自分のことを王子と呼び脱税で捕まった変わった人 という認識でした。 前作の過去は変えられると本作でその認識は180度変わります。 今の日本で間違いなくトップ3に入る熱い気持ちを持ち外見も中身も両方カッコ良い経営者。 冷めた姿勢がカッコ良いという今の若い人たちの風潮を三崎優太氏は変えていくはずです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 7.日本一わかりやすい ひとり社長の節税|田淵弘明 画像出典:Amazon 税理士兼Youtuberとして活躍されている田淵弘明氏による著書です。 動画内でも起業や経営における税金の基本的な内容がわかりやすく解説されているため、動画はあまり見ないという方は書籍でのインプットがよいでしょう。 起業や経営において税金・節税についての知識は必要不可欠であり、避けては通れません。 税金に関する本は数多くありますが、本書はタイトルにもある通り、とくにひとり社長などの小規模で事業をはじめたい方におすすめです。 読者の口コミ 節税に関心があったものの、日本の法人を使った節税周りのことはあまり詳しくなかったので買ってみました。 よい本だと思います。自分なりに考えていた節税テクニックがダメだったり、逆にこういう方法があるのか~という点で学びが多かったです。 文章もわかりやすいです。著者はYouTuberとのことで、おそらく人に伝えるのが上手いのだと思います。 「税金のことにあまり詳しくないけど、これから節税法を勉強してみたい」という1人会社or少人数の会社の経営者の人におすすめできる本だと思いました。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 8.7つの習慣 人格主義の回復|スティーブン・R・コヴィー 画像出典:Amazon 自己啓発本として世界的な名著ともいわれている、スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」はすでに日本語訳の書籍が販売されていましたが、著者没後1年というタイミングで改めて再翻訳し、「完訳版」として刊行されました。 世界的ベストセラーというだけあり、日本国内でも240万部もの部数が発行され、書籍における影響力としては計り知れないものがあります。 その影響力や読者の母数の多さから、レビューは賛否両論といった印象ですが、作家、牧師、そして組織コンサルタントとして活躍された著書は、一度は読んでおきたい書籍のひとつといえるのではないでしょうか。 読者の口コミ 読まなければ、と思いながら数年経ち、やっと手に取った。 ボリュームの割に読みやすかった。 たくさんの事例とともに、シンプルなメッセージを繰り返し訴える。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 9.起業家はどこで選択を誤るのか|ノーム・ワッサーマン 画像出典:Amazon 著者のノーム・ワッサーマン氏は、起業家の研究を10年以上も続けるハーバード・ビジネススクール教授です。 起業家は、起業を意識した瞬間から選択の連続が続くうえ、その選択は起業後のビジネスへ大きな影響を及ぼすことがあります。 本書は起業家の研究を長年続けてきた著者が、「起業家が必ず陥る9つのジレンマ」として、起業における失敗の本質をまとめた一冊です。 研究者ならではのデータが詰め込まれた本書は説得力があり、起業をする前に読んでおきたい書籍といえます。 読者の口コミ 豊富なデータに基づく客観的な文章で起業家がぶつかるであろうポイントを分かりやすく解説している。特に第6章のエクイティの分割基準は必読。シェアの決定において考慮すべき項目が網羅されており、統計や事例も具体的な数値を含めて多数挙げられている。実際の場面でも大いに参考になった。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 10.ビジネスモデル・ナビゲーター|オリヴァー・ガスマン 画像出典:Amazon ビジネスモデルの成功パターンを55パターンに分類し、わかりやすくまとめた本書。 著者はスイス・ザンクトガレン大学の教授を務める、オリヴァー・ガスマン氏です。 前項でご紹介した著者の起業家の研究とは異なり、オリヴァー・ガスマン氏は「ビジネスモデル」を長年研究し続けています。 また、本書はビジネスモデルの紹介だけでなく、55パターンのビジネスモデルを参考にしながら、新たなビジネスモデルへ繋げるためのステップまでまとめられた、起業家におすすめの画期的な一冊となっています。 読者の口コミ 新規事業検討の際に教科書として使用しました。 新しい商品・サービスをビジネスにつなげるためのヒントが網羅されています。 勿論、この本を読んだだけで即ビジネス成功する訳ではありませんが、 まず最初に読むべき基本の教科書です。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら 11.アイデアのつくり方|ジェームス・W・ヤング 画像出典:Amazon 原著の初版は1940年、改訂を挟みながら現代も起業家や経営者などから売れ続けているロングセラー書籍で、著者はアメリカ合衆国の実業家ジェームス・W・ヤング氏です。 Amazonが選定する「これだけは読んでおきたい オールタイムベスト ビジネス書100」に選ばれ、不朽の名著ともいわれています。 本書では、アイデアやひらめきを得るための手順を5つのステップに分け、簡潔にまとめられていますが、このステップをこなすには本書に書かれている基礎的な内容を繰り返し、習得する努力が必要です。 また、常日頃からアイデアを考える癖をつけている方や、アイデアやひらめきに優れている方にとっては物足りなさを感じるかもしれませんが、アイデアが乏しいと感じる方は気軽に読める本書がおすすめです。 読者の口コミ 思考の整理のヒントになります。 クリエイターなら知らずうちに皆やっていることだけど、シンプルにまとめられている良書です。 行き詰まった時、この本のプロセスのうち、どこで躓いているかを洗い出すと、解決の糸口になりそうです。 引用:Amazon Amazonの販売ページはこちら まとめ 今回は11冊ものビジネス関連書籍をご紹介しましたが、気になる一冊は見つけられたでしょうか。 普段は本を読むのが苦手だという方でも、興味のあることに関する書籍であれば、読んでみると意外と楽しんで読み進められたりするものです。 また、知識を蓄えることは今後の役に立つだけでなく、自信にも繋がります。 まずは気になった一冊を手に取ってみるとよいでしょう。 webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 TOP > webマーケティングの基礎知識|特徴や施策をわかりやすく徹底解説 現代のビジネス展開において、webマーケティングは必須ともいえる知識のひとつです。 近年ではテレビや新聞などよりも、インターネットでの情報収集が主流になりつつあるため、WEBサイトやSNSなどを利用した広告の効果や重要性は非常に高まっています。 今回はwebマーケティングをよく知らないという方に向けて、他のマーケティングとの違いや施策についてわかりやすく解説をしていきますので、webマーケティングの第一歩として、ぜひ参考にしてみてください。 webマーケティングとは webマーケティングとは文字通り、インターネット(web)上のあらゆるコンテンツを利用して消費者の集客を行い、最終的に自社の利益へと繋げるための活動のことです。 新聞・雑誌広告やTVCM、テレアポやはがき・手紙でのアピールも「マーケティング」手法のひとつですが、これらはオフラインマーケティングに分類され、webマーケティングとは異なります。 すべてのマーケティングに共通しているのは、商品やサービスをより多く販売することが目的である点です。 冒頭でもお伝えしましたが「webマーケティング」は、インターネットでの情報収集が主流になりつつある現代においては、非常に有効的なマーケティング手法のひとつになります。 大まかなマーケティング手法は3種類 マーケティングには様々な手法があり、大まかに分類すると以下の3種類に分けられます。 マスマーケティング ダイレクトマーケティング ゲリラマーケティング webマーケティングは、これらのマーケティングの効果を高めるために利用する手段のひとつと考えるとよいでしょう。 マスマーケティング ターゲットを限定せず、不特定多数の消費者に対して行うマーケティングです。 テレビCMや新聞・雑誌広告、電車内の広告などが主流となっており、大量生産や大量販売を前提としてすべての人にメッセージを届けます。 食品や日用品、保険、化粧品など多くのサービスでマスマーケティングが行われていますが、コストが大きいため大企業が実践しているケースが多いマーケティング手法といえるでしょう。 ダイレクトマーケティング マスマーケティングとは異なり、定めたターゲットに対して企業と消費者間で直接コミュニケーションをとりながら行うマーケティングです。 郵便や電話・FAXによるダイレクトメールからはじまり、現在ではSNSやメッセージアプリ、メールなどが活用され、顧客との関係が築きやすいというメリットがあります。 また、IT環境の進化によってツールを利用した効果測定や分析ができるようになり、はじめから興味関心のあるユーザーに対して行う施策であるため、費用対効果が高く、現代においては欠かせないマーケティング手法のひとつです。 ダイレクトマーケティングの中でも、SNSやメッセージアプリ、メールなどを利用した手法は「webマーケティング」に当てはまります。 ゲリラマーケティング 型に囚われず、低コストで人の注目を集めるマーケティング手法を「ゲリラマーケティング」と呼びます。 一時インターネット上で流行したフラッシュモブや、インターネット・SNSなどでの「バズ」を狙った記事やつぶやきの投稿もゲリラマーケティングの一種です。 「販売」よりも「サービスや商品、企業を知ってもらう」「顧客との関係構築」という要素が強く、キャンペーンなどと組み合わせることによって、より高い効果を発揮します。 webマーケティングは、ゲリラマーケティングを効果的に行う手段のひとつです。 webマーケティングの特徴 ここまでマーケティングの分類や手段手法についてお伝えしましたが、あらゆるマーケティングの中でも、webマーケティングが注目を集めているのはなぜでしょうか。 webマーケティングは、ネット社会といわれている現代に適した「特徴」があります。 数値化による効果測定 スピード性 ローコストで関係構築 順番に説明をしていきますね。 1.数値化による効果測定 webマーケティングは、ITや通信環境が進化したことにより細かな分析ができるようになりました。 主にツールによって施策の効果や費用、売り上げなどをすべて数値化し、効果測定できるのがwebマーケティングの特徴でもありメリットです。 たとえばGoogleアナリティクスと呼ばれるツールは、アクセス解析やコンバージョン率、独自で設定したキャンペーンの効果検証などが無料で行えるため、webサイトを運営している多くの企業や個人でも利用されています。 また、営業活動を自動化できるMAツールも人気です。企業だけでなく個人の顧客に対しても有効的なツールで、コストが必要な反面、効率化においては大きく役立つツールといえます。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! 2.スピード性 web上が主な舞台であるwebマーケティングは、施策の決定から実行までがとてもスムーズで、施策の実行後も素早く顧客へ情報が行き渡るため、ほかのマーケティング手法よりもスピード感があります。 とくにSNSを活用したマーケティングでは拡散性が非常に高く、webサイトとSNSを組み合わせたマーケティングは効果的です。 3.ローコストで関係構築 TVCMや新聞・雑誌などで行うマスマーケティングは、一般的に費用が莫大となるケースが多く、テレビや新聞離れが進んでいる現代では、費用対効果を考えると予算の少ない企業ではなかなか実行しにくいかもしれません。 一方でweb上の広告は、オフライン広告と比べて安価で掲載できるため、予算の少ない企業や個人でも気軽にはじめられるのがメリットです。 また、広告から上手く顧客を誘導できれば関係構築にも繋がりやすいことから、コストパフォーマンスに優れています。 webマーケティングで重要となる3つの分析 webマーケティング施策は、主に以下3つのステップで決定していきます。 ターゲットの可視化 競合他社の調査 自社の強み・課題の把握 これら3つを利用した分析方法は「3C(市場・競合・自社)分析」とも呼ばれており、マーケティングのフレームワークとして広く認知されている手法です。 1.ターゲットの可視化 はじめに自社の商品やサービスがどのような顧客層に求められているのかを調査、分析します。 また、市場全体のトレンドなど、市場動向は常に把握しニーズの変化にも柔軟に対応できるように可視化しておくことも重要なポイントです。 2.競合他社の調査 次に競合他社がどのような戦略でマーケティングを実施しているのかを調査します。 競合他社のマーケティング戦略だけでなく、他社の強みや弱みを把握し、事業結果なども分析していくとよいでしょう。 競合他社と似通った戦略は避け、自社の長所を活かせるようなオリジナルの戦略を立てることが重要です。 3.自社の強み・課題の把握 ここまでの分析結果を用いて、自社の戦略を最適化する方法を思考します。 自社の分析では、競合他社の戦略と自社の戦略を徹底的に比較し、特徴や強み、弱みを改めて洗い出していくことが重要です。 施策を実行したあとも効果検証を行い、状況に応じて変更や改善を加えながら施策をブラッシュアップしてきましょう。 webマーケティングで用いられる施策3選 最後にwebマーケティングで用いられることの多い施策を3つご紹介します。 SNS web広告 SEO対策 どれも基本的な手法で取り入れやすいため、webマーケティングの第一歩として検討してみてください。 1.SNS FacebookやTwitterなどのSNS上に広告を配信する手法です。 広告の表示回数やクリック率などを常に収集し分析することや、顧客層によって配信先や広告内容を変えるなど細かな管理が必要となりますが、広告配信のコストは低く、すぐに広告配信ができます。 広告配信のほかにも、自社でアカウントを運用していくマーケティングも主流で、外注をしなければ費用は必要ないため、予算の少ない企業にもおすすめです。 2.web広告 web上にリスティング広告やアドネットワーク広告などを配信する手法です。 検索結果のページに表示される広告を「リスティング広告」、web上のあらゆるメディアにバナーやテキストなどで表示される広告を「アドネットワーク広告」と呼び、webマーケティングにおいては比較的即効性が高く、多くの事業で活用されています。 また、多くのユーザーにリーチできる可能性も高く、認知を広めたい場合におすすめです。 3.SEO対策 SEO対策は、GoogleやYahoo!の検索結果からのアクセス流入を狙う手法です。 検索結果の上位にコンテンツを表示させることで、ユーザー流入の増加を目指します。 webサイトを運営する事業においてSEO対策は必須といえるほど重要な施策であり、検索結果へ反映されるまでに時間を要するため即効性には欠けますが、長期的なユーザーの流入が見込めます。 web上マーケティングにおいては知っていて損はないテクニックのひとつといえるでしょう。 まとめ webマーケティングは、これまでマスマーケティングなどを主な手段としていた企業がwebマーケティングへの変更や追加導入をしているほど、注目されており有効的な施策です。 そもそもwebマーケティングが、自社の商品やサービスと上手く組み合わせられるかどうかは時間をかけて検討する必要がありますが、施策は今回ご紹介した3つ以外にも多数存在します。 まずは3C分析などの分析手法を活用し、どのような戦略が立てられるかを検討されてみてはいかがでしょうか。 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 TOP > 【2022年最新】無料で使えるMAツール|BowNowとMauticについて解説 MAツールは顧客の一元管理や、個々の興味関心に合わせたマーケティングを自動で行える便利なツールです。 しかし、ツールの導入には少なからずコストがかかるため、なかなか導入まで踏み切れない企業も多いのではないでしょうか。 無料で利用できるMAツールの多くはサービスが終了していますが、現在でも利用できるものもあります。 そこで今回は、現在も無料で利用できるMAツール「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類について詳しくご紹介します。 なお、有料ツールの比較については以下の記事をご覧ください。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! MAツールとは MA(マーケティングオートメーション)ツールはマーケティング活動を自動化し、効率よく顧客開拓や育成、顧客維持を行うためのツールです。 顧客情報の蓄積や分析、営業プロセスのシステム化など、マーケティング活動において大きなメリットが得られます。 ・顧客に合った方法 ・顧客に合ったコンテンツ ・最適なタイミング これらをすべて人の手で行うには、なかなか難しいところもあるため、MAツールを導入する企業は日本でも増えているようです。 無料のMAツールって実務で使えるの? 実務でももちろん利用はできますが、結論としては機能に物足りなさを感じる可能性があるというのが正直なところです。 基本的な機能はカバーされているので、「初めてMAツールを導入する」といった方にはおすすめできるでしょう。 ただし、有料ツールと比較すると、機能に制限が設けられていることも多いので、各社の機能についてはしっかりと把握しておく必要があるといえます。 無料のMAツールをずっと使い続けたいという方は選択肢が限られますが、今後有料ツールの導入も検討している方は、有料ツールのトライアル版を利用してみるのもひとつの手段です。 無料で使えるおすすめのMAツールは2社 冒頭でも触れましたが、無料で使い続けられるMAツールのほとんどは、サービスの提供が終了しています。 本稿でご紹介するのは「BowNow」と「Mautic(オンプレミス型)」の2種類です。 どちらも特徴的なメリットとデメリットがありますが、無料で使い続けるのであれば上記2社からの選択になると考えます。 ほかにも「salesautopilot」というツールもありますが、あくまでもトライアルに適している点や英語表記のみであるため、今回は除いています。 初めてのMAツールを無料で使うならBowNow BowNowは日本製のツールで、基本的には無料で使い続けることが可能です。 機能の必要性に応じて、好きなタイミングで課金し機能を追加していくスタイルのため、初めてツールを導入する企業や、無料での利用をベースとしてツールを導入したいと考えている企業には最適といえるでしょう。 また、BowNowは「低コスト」「使いやすい」「使いこなせる」を開発コンセプトとして作られたツールであり、複雑な設定を必要とせず初期費用も無料なため、これから専門部署を設置しようと考えている企業にもおすすめです。 BowNow(バウナウ)の基本機能 BowNowでは主に以下の機能が利用できます。 条件抽出 リード情報の登録・管理 企業情報の自動収集や分析 フォーム作成 リード育成活動の進捗管理(ABMテンプレート) 個人のCVやアクセスなどのログ管理 ファイルの管理 ダッシュボード など リード(顧客)はフリープランでも1000件まで登録可能で、1か月間の企業ログやユーザーログを閲覧できます。 課金によってSalesforceと連携できるほか、メール配信機能の追加や登録リード数の追加、ログ機能の期間解放など、自社の規模や活動範囲に合わせたカスタマイズが可能です。 スコアリング機能はついておらず、機能もUIもシンプルな点がBowNowの特徴といえます。 BowNowの公式サイト 無料MAツールのBowNowを導入するメリット BowNowを導入するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。 初めてMAツールを利用する企業でも導入しやすい 機能に不足がなければ無料で使い続けられる 無駄な機能がなくシンプルで使いやすい とくにBowNowは日本製であるうえに、マニュアルサイトも用意されているので、安心して導入できるのではないでしょうか。 無料MAツールのBowNowを導入するデメリット 無料のMAツールとしてはメリットが大きいBowNowですが、デメリットとして考えられることも2つあります。 リード数やトラックできるPV数の超過分は従量課金 スコアリング機能がない(機能がシンプル) 上記の理由から、大規模な顧客数を抱えるような企業の場合は、敢えてBowNowを選ぶ必要はないかもしれません。その観点では、中小企業には適しているといえます。 有料プランに加入するとしても、5,000円・20,000円、30,000円と低コストで導入ができますが、企業の規模によっては機能面においても最初から有料ツールを導入したほうが、コストパフォーマンスがよいケースもあります。 自社で導入・設置ができるならMauticのオンプレミス型 Mauticは、自社でツールをサーバーにインストールし導入する「オンプレミス型」と、設定や導入が簡単な「クラウド型」の2タイプがあります。 以前までは、クラウド型も無料で利用ができたため人気を集めていましたが、クラウド型の無料サービスは残念ながら2018年に終了しました。(有料サービスは現在も利用できます) そこで現在も無料で使えるMAツールとして注目されているのがMauticの「オンプレミス型」です。 導入やサーバーの管理には手間がかかりますが、機能制限がないのが最大のメリットといえます。 Mautic(オンプレミス型)の公式サイト オンプレミス型とは オンプレミス型は、サーバーを自社で用意しMAツールをインストールするタイプのツールです。 サーバーの費用が必要となりますが、有料のMAツールや課金で機能を追加していくBowNowよりもコストパフォーマンスに優れています。 ホームページ作成と同様にレンタルサーバーにMauticをインストールするため、WordPressなどでのホームページ作成の経験がある方や、SMTPやPHPなどに関する最低限の知識があれば比較的スムーズに導入できるでしょう。 Mauticの基本機能 オンプレミス型のMauticでは、主に以下の機能が利用できます。 フォーム作成 スコアリング シナリオ作成 リード管理 企業情報やユーザー情報の自動収集・条件抽出 キャンペーンメールの作成・自動送信 ファイルの管理 ダッシュボード など Mautic(オンプレミス型)は導入さえできれば、他有料ツールと同等の機能が利用可能で、無料版による機能制限もありません。 しかし、機能の豊富さゆえに最初は難しく感じることもあるでしょう。 無料MAツールのMauticを導入するメリット オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるメリットは、以下の3点です。 サーバー費用の負担のみで、十分な機能が利用できる クラウド型にありがちな遅延が少ない 追加費用が発生しない 低コストで、他社の有料ツールと同様の機能を利用し、お試しなどではなく本格的に導入したい方や、大規模な顧客を抱える企業にもおすすめできます。 無料MAツールのMauticを導入するデメリット なんとなく想像がつくかもしれませんが、オンプレミス型のMauticを導入するうえで考えられるデメリットは以下です。 他社ツールと比べると導入の手順が複雑 セキュリティ面の観点から、専用サーバーを設ける必要がある 高度な処理に耐えられるサーバーを用意する必要がある サーバーは、高負荷がかかってしまうと一時的にサーバーがダウンしてしまいます。 わかりやすいのは、ホームページにアクセスが集中した際に、一時的にアクセスできなくなってしまう現象です。 Mauticにおいてもセキュリティを考慮することや、高度な処理を行うことが多いため、Mautic専用の高スペックなサーバーを用意したほうがよいでしょう。 まとめ 今回は無料で利用できるMAツール「BowNow」とオンプレミス型の「Mautic」について詳しく解説しました。 初めてのMAツール導入で、シンプルな機能から使いはじめたい方は「BowNow」、導入が難しくてもコストパフォーマンスを重視し、本格的な機能を無料で使い続けたい方は「Mautic」がよいかと思います。 MAツールはマーケテイングに力を入れる企業において、大きな役割を果たしてくれる強力なツールです。 自社に必要な機能をピックアップし、自社に合ったツールを慎重に選ぶようにしましょう。 MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! TOP > MAツールのおすすめ5社比較|MAツールでできることや選び方も徹底解説! マーケティングにおいて大きな役割を担ってくれる「MAツール」ですが、MAツールには個々で備わっている細かな機能や特徴が異なるため、どのツールを導入すべきか決めかねている方もいるのではないでしょうか。 今回はMAツールを選ぶポイントや、大手企業でも導入されているMAツール5社を比較し、最適なツールをご提案します。 MAツールの導入がはじめてで何もわからないといった方や、ツールの導入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。 MAツール(マーケティングオートメーション)とは MAツールはマーケティングオートメーションのことであり、マーケティング活動を自動化させるためのツールです。 主に顧客情報を一元管理し、見込顧客の育成やマーケティング施策の分析などに使用して、マーケティングを自動・効率化します。 インターネットが普及している現代では、顧客ひとりひとりに合ったコミュニケーションを通じて、顧客満足度を向上させることが重要です。 そのためには、「顧客に合った方法」を利用して「顧客に合ったコンテンツ」を「最適なタイミング」で提供しなければなりません。 そこで役立つのがMAツールなのです。MAツールでできることについては次の項目でご紹介します。 MAツールの重要性 前述のように、現代のマーケティングでは以下の要素が重要となります。 ①顧客に合った方法 ②顧客に合ったコンテンツ ③最適なタイミング しかし、膨大な顧客を抱えている企業はもちろんのこと、今後多くの顧客を獲得していく企業にとって、これらを人力で行うには人的リソースだけでなく時間も要するため、なかなか難しいことであるといえます。 MAツールは上記3つの要素を自動化できるため、生産性の向上や効率化に役立ち、大きなメリットが得られるのです。 MAツールに備わっている主な機能 MAツールに備わっている主な機能としては、以下の8つが挙げられます。 顧客の蓄積・管理 キャンペーン管理 メール配信 社内アラート フォームなどの作成支援 コンテンツや広告のパーソナライズ 各種ツールとの連携 レポート作成 顧客の蓄積・管理 見込顧客の基本的な情報を蓄積・管理する機能です。 BtoBであれば企業の情報、BtoCであれば獲得経路などの情報を蓄積できるものもあり、属性が一目で確認できます。 キャンペーン管理 自社で条件を設定し、条件に当てはまる顧客にクーポンを提示するなど、見込顧客に合ったマーケティング施策を自動で実施してくれる機能です。 メール配信 メールの配信リストを作成したり、見込顧客に属性に合わせた配信のタイミングや内容を設定したりできる機能です。 また、メールの開封率や本文に設置したリンクのクリック率、コンバージョン率の集計もできます。 社内アラート 見込顧客のアクションに合わせて、営業担当者へアラートを配信する機能です。 ツールによっては、ビジネスチャットと連携できるものもあり、見込顧客への素早いアプローチが可能になります。 フォームなどの作成支援 ランディングページやフォームの作成を自社でできるように支援してくれる機能です。 外注をするとどうしても費用が嵩んでしまうので、自社で手軽に作成できるのは嬉しいですよね。 コンテンツや広告のパーソナライズ WEB上で表示させる広告やコンテンツを、ユーザーの属性に合わせて自動で判別し表示する機能です。 各種ツールとの連携 顧客管理ツールであるCRMや営業支援ツールのSFAと連携や統合を可能とする機能です。 これまで部署ごとに使用ツールを分けていた場合でも、MAツールと統合することで共通のデータが共有できるようになります。 また、MAツールによっては他社のツールやプログラムと連携が可能なAPI連携機能が備わっているものもあります。 レポート作成 ここまでご紹介した機能を利用した結果や、蓄積した情報をレポートとしてまとめられる機能です。レポーティングする項目をカスタマイズできるツールもあります。 また、レポート作成だけでなく、数値としてスコアリングできる機能もあります。 これらの機能は一例であり、ツールによってはその他の細かな機能がついていることもありますので、各ツールの機能をしっかりと確認して選ぶようにしましょう。 MAツールの選び方 前項でもお伝えしましたが、MAツールは販売している各社によって備わっている細かな機能が異なります。 MAツールの選び方において重要なポイントは以下の3つです。 BtoB・BtoCに合ったツールを選ぶ 使いやすさで選ぶ 必要な機能があるものを選ぶ MAツールにはBtoB向け、BtoC向け、両方で活用可能なものの3種類に分けられます。 また、MAツールの機能は豊富なため、使いこなせなければ意味がありません。自社に必要な機能が備わっているかをしっかりと確認したうえで、必要な機能に強みを持ったツールを選ぶとよいでしょう。 おすすめMAツール5選と各社比較 今回はMAツールの中でも有名なツール5社の比較と各社の特徴をご紹介します。 まずは以下の表をご覧ください。 ツール 費用 連携機能 BtoB/BtoC 統合型/特化型 MarketEngage 個別に見積もり CRMと連携可能 両方 統合型 SalesforcePardot 初期費用0円 150,000円~/月 Salesforce各種ツールと連携可能 BtoB 統合型 SATORI 初期費用300,000円 148,000円~/月 kintone、Salesforce等と連携可能 両方 特化型 ListFinder 初期費用100,000円 39,800円~/月 Salesforce、Sansanと連携可能 BtoB 特化型 Liny 初期費用49,800円 5000円~/月 LINE公式アカウントと連携可能 両方 特化型 「統合型・特化型」の項目を設けていますが、機能に網羅性のあるものを統合型、ある機能や目的に特化したものを特化型として分類しています。 ①MarketoEngage Adobeが提供するMarketoEngageは、ツールひとつでマーケテイング活動が完結できるのが特徴の統合型MAツールです。 アメリカで開発されたツールですが、日本語で対応が可能なサポート窓口があるため、はじめての導入でも安心感がありますね。 また、マーケティングだけでなく社内のオペレーションなどに関するアクションを設定することも可能なので、オペレーション改善にも役立てることができます。 PanasonicやFUJIFILM、ロート製薬、PASONAなど業種・業界に関係なく幅広い導入実績があるのも特徴です。 公式ホームページはこちら ②SalesforcePardot CRM、SFAとして有名なSalesforceが提供するMAツールです。 Salesforceの各種ツールと連携が可能で、連携によって営業に関わる商談管理までカバーできるため、部署間で使用するツールを統一することで、より顧客管理がしやすくなるのではないでしょうか。 また、顧客ごとに各スコアや行動履歴が表示されるといった確度の高いスコアリング機能がついているのも魅力です。 ただし、今回ご紹介しているMAツールの中では導入費用が高額なため、すでに顧客数の多い企業などにおすすめです。 公式ホームページはこちら ③SATORI SATORIはリード(見込顧客)の獲得支援、管理に特化したMAツールとなります。 実名顧客だけでなく、匿名顧客のデータをとることも可能な「アンノウンマーケティング機能」が搭載されているのが特徴的です。 kintone、Salesforcem、Salescloudといった各種システムとの連携に対応しており、日本語もカバーしていることから、使いやすさにも定評があるMAツールのひとるといえるでしょう。 公式ホームページはこちら ④List Finder ListFinderは月額費用39,000円から導入が可能で、コストを抑えられるのが特徴のMAツールです。 また、導入初期に活用コンサルタントが伴走し、サポートが無料で受けられるため、初めてMAツールを導入する企業にもおすすめできます。 各アクセス解析やPDF閲覧解析から、フォーム作成、名刺のデータ化代行機能なども備わっており、格安ながら初心者でも使いやすいツールといえます。 公式ホームページはこちら ⑤Liny 近年、マーケティングの手段としてよく利用されているLINE公式アカウントですが、LinyはLINE公式アカウントの運用効果の最大化に役立てられます。 特徴は月額5,000円~という価格設定と、LINEアカウントの運用に特化している点です。 顧客情報を自動で収集・スコアリングしたり、データに基づいたセグメント配信をしたりできるなど、機能も充実しています。 また、シンプルでわかりやすいインターフェイスでありながら、デザイン性に優れているため、楽しみながら作業ができるのではないでしょうか。 LINE公式アカウントの運用を行っている企業におすすめのMAツールです。 公式ホームページはこちら まとめ MAツールは導入費用が必要ですが、社内に浸透すればマーケティングの効率化に大きく役立つツールといえます。 また、人的リソースや時間的なコストの削減にも繋げられますので、ぜひ自社に合ったMAツールを探してみてはいかがでしょうか。 ART TRADE JAPANでは、超実践型営業研修制度「ART OF LIFE」を提供しています。 限られた時間で最大限の成果を出すための営業メソッド オンライン・オフラインを通じて「集客から販売まで」を徹底的に身につけながら収益を得て、それぞれの人生の目的を実現するためのハイレベルな営業研修制度です。 これまでART TRADE JAPANが営業代行で培ってきた実績を元に体系化し、完成したのがこの研修制度です。現場に寄り添い、実体験に基づいたもので、マインドセットからテクニックまで幅広く伝えています。 事業内容 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 TOP > 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選|初心者から中級者まで役立つセミナーのご紹介 組織開発には基本的な手順や流れがありますが、成功させるためにはマネジメント力や経営戦略に関する「知識」も重要です。 知識がないのではじめられない、実施をしてもいまいち効果がないといったお悩みがある方は、セミナーへの参加や書籍などによって学んでみるのもよいでしょう。 そこで今回は、無料で参加ができる無料セミナーを5つご紹介します。 組織開発に関するおすすめの書籍については、以下の記事でご紹介していますので、気になる方はあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|企業の成長に役立つ重要な手段 組織開発の目的は、組織のパフォーマンスを最大限に向上させること、組織をよりよくすることです。 そのためにはチーム全体が当事者意識を持ち、企業理念や課題を理解していることや、組織に属するひとりひとりの能力を、しっかりと発揮できるような環境づくりを目指す必要があります。 同じような言葉として「人材開発」という言葉がありますが、個人のスキル向上やキャリアアップを目指す人材開発とは違い、組織開発は部署間や同僚、上司、部下間の関係性へのアプローチがメインとなります。 組織開発の基本的な手順 組織開発には、基本的な手順があります。一般的には以下の5ステップを実施し、自社の問題や課題に合わせてフレームワークを取り入れると、より効果的です。 目的や理念を明確にして全体に共有・浸透させる 問題や課題を洗い出し、施策を固める 一部のチームなど「小規模」で施策を実行する 効果検証と再実行を繰り返しブラッシュアップする 全体へ施策を定着・浸透させる なお、手順やフレームワークについては以下の記事で詳しくご紹介しています。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 自信のない方は書籍やセミナーで学ぶのがおすすめ 先述したように組織開発についての知識が全くないという方は、書籍やセミナーなどを通して、組織開発に関する知識を学ぶのがおすすめです。 セミナーは無料のイベントと有料のイベントに分かれますが、無料のセミナーでも十分に学べることがあるため、まずはひとつでも気になる内容があれば、参加をしてみるのがよいでしょう。 組織開発が学べるおすすめの無料セミナー5選 さっそく、組織開発が学べる組織開発を5つご紹介します。 日本生産性本部 リクルートマネジメントソリューションズ 株式会社タナベ経営 アチーブメントHRソリューションズ 株式会社ビジネスコンサルタント 今回はすべて無料で参加できるものをピックアップしていますので、ぜひ検討されてみてください。 1.日本生産性本部 日本生産性本部は、経済や労働の各業界から集められた人材と学識者で構成される組織で、現在の労使関係の基盤をつくりあげた、日本のシンクタンクです。 人材育成の研修や経営コンサルティングのほか、生産性に関する調査と研究、提言活動など、その活動は長年かつ多岐にわたります。 セミナーのカテゴリは幅広くありますが、組織開発のカテゴリで行われているセミナーもたくさんありますので、ぜひホームページをご覧になってみてはいかがでしょうか。 日本生産性本部のホームページ 2.リクルートマネジメントソリューションズ リクルートマネジメントソリューションズは、リクルートグループの会社です。 リクルートと聞くと人材のイメージが強い方もいるかもしれませんが、「リクルートマネジメントソリューションズ」では人材採用だけでなく、育成や組織開発のサービスも提供しています。 組織開発に関するセミナーは次にご紹介する2種類で、「組織開発を何も知らない」といった初心者向けの内容と、初心者・上級者かかわらず役に立つ内容に分かれます。 はじめの一歩 「はじめの一歩」はその名の通り、組織開発とは何かということや、組織開発をはじめるためのポイントなど、基礎的なことが学べる内容です。 これから組織開発をはじめようと考えている方に、おすすめの無料セミナーとなっています。 リクルートマネジメントソリューションズ「はじめの一歩」 組織開発とコーチングセミナー 「組織開発とコーチング」のセミナーは、組織開発に欠かせない「関係性」にフォーカスをあて、コーチングを活用した組織開発の事例が知れるといった内容です。 組織開発は、組織の構造的な部分にかかわる「ハード」と呼ばれる面と、人との関係性にかかわる「ソフト」と呼ばれる面の両面にアプローチをかける必要があります。 このセミナーでは「ソフト面」に着目した講義が受けられるので、組織内の関係性において行き詰まりを感じている方にもおすすめです。 具体的な事例を含みながら進められるため、初心者の方でも理解しやすいのではないでしょうか。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織開発とコーチング」 3.株式会社タナベ経営 株式会社タナベ経営は1957年に創業され、「経営戦略」に精通した実力派企業です。今回ご紹介するセミナーは2022年1月14日に開催される1日限りの講義ですが、無料で参加ができます。 経営戦略と人材マネジメントを連動させた「戦略人事」を利用した組織開発をテーマに、持続的な企業の成長が見込める具体的な手法が学べます。 1社から2名までの参加が可能なので、経営層の方と一緒に参加をするのもよいでしょう。 こちらはこくちーずプロから申し込みができます。 4.アチーブメントHRソリューションズ 人事コンサルティング事業を手掛ける企業であるため、人事に役立つセミナーがメインとなっていますが、中にはマネジメントに関するセミナーを開催していることもあるため、組織開発においても役立つでしょう。 無料セミナーでは、アチーブメントHRソリューションズが提供する研修の一部が体験できる内容となっており、これから組織開発を進めるにあたってのヒントが得られるかもしれません。 アチーブメントHRソリューションズのセミナー一覧 5.株式会社ビジネスコンサルタント 株式会社ビジネスコンサルタントは、1964年の創業以降50年以上にわたって組織の変革と人材育成の支援を行っている企業です。 有料のセミナーもありますが、無料のセミナーも定期的に開催されており、「無料セミナー」のカテゴリとしてまとめられているため、希望のセミナーが探しやすくなっています。 経営層を対象にした講義から人事向けの講義、組織開発を行う方向けの講義など、幅広いテーマのものが用意されているので、組織開発のみにかかわらず、気になるテーマがあれば参加してみてもよいでしょう。 株式会社ビジネスコンサルタントのホームページ 組織開発に関する情報サイトも活用しよう 組織開発に関するセミナーは、今回ご紹介したもののほかにもたくさんあります。セミナーを探すにはポータルサイトなどの活用がおすすめです。 ・HRPro ・日本の人事部 ・こくちーずプロ など これらは一部となりますが、上記のようなサイトをこまめに確認し、希望するセミナーを探してみるとよいでしょう。 まとめ セミナーと聞くと高額なイメージがあるかもしれませんが、無料で参加できるものや、安価で気軽に参加できるものも多くあります。 また、近年ではオンラインでのセミナーが主流になっており、会場に足を運ぶ必要もないため、会社や自宅にいながらの参加も可能です。 組織開発を進めるにあたって不安要素のある方は、ぜひこの機会にセミナーに参加をしてみてはいかがでしょうか。 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 TOP > 組織開発と人材開発の違い|詳しい手順やわかりやすい事例もご紹介 組織開発や人材開発は似ているように感じるかもしれませんが、実はアプローチの方向や、手法が全く異なるものです。 今回は組織開発と人材開発の違いから、基本的な手順、それぞれの事例まであわせてご紹介します。 とくに他社の取り組み事例は、どのような課題に対して効果があったのかが分かるため、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発と人材開発 組織開発と人材開発は、どちらも「人」が大きく関わる施策であり、組織の成長を図るものです。しかし、それぞれでアプローチの仕方は全く異なります。 これからひとつずつ詳しく解説を行いますが、簡単にお伝えすると組織開発は人との「かかわり」を深めて組織全体のパフォーマンスを向上させること、人材開発は研修などを通して個人の「キャリア」や「スキル」を高めて組織に活かすことです。 組織開発とは 組織開発で主に目指すところは、組織全体をより良くすること、組織全体のパフォーマンスを向上させることです。 個人の能力も大切ですが、組織開発ではキャリアやスキルの向上を目指すわけではなく、もともと持っている個人の能力を最大限に引き出し、チームワークを高めていくようなイメージというと分かりやすいでしょうか。 上司と部下、同僚などの信頼や関係性を深めることで、ひとりひとりの主体性を引き出し、結果として組織全体にポジティブな変化が見られるようになります。 人材開発とは 一方で人材開発では主に「個人の能力」に対してアプローチを仕掛けます。例えば、スキルアップの研修を打ったり、キャリア開発を行ったりといった内容です。 ・OJT ・実習 ・研修 ・今後のキャリアに関するヒアリング これらのように、「育成」や「教育」に焦点を当てて施策を進めることで、個人の能力向上を目指します。 ただし、能力を向上させても、十分に発揮できる環境でなければあまり意味がありません。人材開発を行うだけでなく、その後の道もしっかりと作ってあげることも大切です。 組織開発と人材開発の違い 冒頭でも似たようなことをお伝えしましたが、組織開発と人材開発の大きな違いは「関係性」にアプローチをかけるのか「個人」にアプローチをかけるのかということです。 最終的には組織の変革に繋がるものではありますが、現在の自社の課題にあわせて組織開発か人材開発かを選択するとよいでしょう。 組織開発の基本的な手順 一般的な組織開発の動きは、大まかに以下の5ステップに分けられます。 組織の目的や理念を明確にする 問題や課題を洗い出し、施策を固める 小規模で施策を実行する 効果検証と再実行を行う 施策を定着、浸透させる これらを見ると、単純な流れに感じるかもしれません。 しかし各フェーズの中でも、経営戦略や組織のシステムなどの可視化しやすい部分と、人間関係や人材に関わる内面的な部分、それぞれに対して丁寧にアプローチをかけていくことが重要です。 組織開発は施策をチーム内に浸透させ、効果検証を繰り返しながら、ブラッシュアップさせていく必要があるため、必然的に長期間で大規模な施策となります。 まずは明確な目的を組織内に共有し、長期的な計画を立て、時間をかけて進めていくとよいでしょう。 以下の記事では、組織開発の手順についてひとつずつ詳しく解説していますので、よろしければあわせてご覧になってみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発の成功事例 組織開発は中小企業から大企業まで、さまざまな課題を抱えた企業が実践しており、その事例は自社で組織開発を行うにあたり、参考になることもあるでしょう。 今回は「株式会社アイ・オー・データ機器」と「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」で行われた組織開発の事例をご紹介します。 株式会社アイ・オー・データ機器 株式会社アイ・オー・データ機器は、スマートフォンやパソコンなどの周辺機器を販売するメーカーであり、情報化社会に貢献するベンチャー企業です。 業界の変化がとても早いといわれている中、株式会社アイ・オー・データ機器は「最先端の技術を追求するのではなく、今ある技術を活かしてより便利な製品を作る」という方向性を大切にしてきました。 しかしある年「作れば売れる」時代が終わったとされ、業績が悪化したことを機に、社員たちの課題に気がついたのです。 自社の理念や方向性を目指すためには、主体性や自主性のある社員を育成しなければならないと考えたアイ・オー・データ機器は、対話合宿やカルチャーブックの配布をしたほか、組織行動調査の設計や実施を進めました。 その結果、社内で価値観や認識のズレが生じていることが判明し、それらに基づいた施策を実施。価値観や理念の浸透や、エンゲージメントの向上などに成功しています。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 続いては、NTTグループの主要企業のひとつである「株式会社エヌ・ティ・ティ・データ」の事例です。 株式会社エヌ・ティ・ティ・データでは、保険や医療のノウハウを活かすべく「ライフサポート事業部」を発足しました。 1200名以上の社員が集まったライフサポート事業部では、多くの社員が目的を理解してはいるものの、具体的なアクションを起こせないといった課題を抱え、一体感に欠けていたそうです。 そこで、ライフサポート事業部を集めた大規模な「社員フォーラム」を実施。組織の目的の共有や、社員間とのコミュニケーションを通して、足並みを揃え一体感のあるチームが生まれたといった事例となります。 社員フォーラムを通した共通体験が、大きな鍵となったようですね。 人材開発の基本的な施策 ばらついた組織を統一させる組織開発とは違い、人材開発は個人へアプローチをかけていきます。そのため、組織開発よりは難易度が低く感じられるかもしれません。 人材開発で行われる具体的な施策は、主に以下のような内容です。 ・OJT ・資格取得や書籍による自己啓発 ・社内外での各研修 ・人事部門による定期的なヒアリング 組織開発にもいえることですが、これらを実施するには少なからずリソースを割かなければなりません。人材開発においては、リソースに加えて講師の指導力も重要となります。 ひとりひとりに合った計画を立てていくため、比較的進めやすいのがメリットですが、自社の指導力やリソースによっては、外部講師を招く必要性も出てくるでしょう。 人材開発の成功事例 人材開発の事例では「三菱重工業株式会社」「キャノン株式会社」の2社についてご紹介します。 前者は外部のコンサルティングを導入、後者は自社で長年積み重ねている人材開発の例となっていますので、ぜひ参考にしてみてください。 三菱重工業株式会社 三菱重工業株式会社の課題は、社員のエンゲージメントの低さや、若手層による成長の機会不足といった内容でした。 そこで、人材開発専門のコンサルティングを導入し、部長と課長向けのキャリアマネジメント研修や、キャリア面談時のマニュアルを提供するサービスを利用。 社員ひとりひとりではなく、はじめに社員のキャリアに影響する場面の多い「部長・課長」にキャリアマネジメント施策を実行したのです。 上司のマネジメント力向上を、専門の外部サービスに依頼することで解決し、結果として社員たちのキャリア形成の成功に役立てた事例となっています。 キャノン株式会社 キャノン株式会社の人材開発は1930年代からはじまっていました。 OJT中心の教育からはじまり、その20年後には技能研修所を設置。検定や研修制度を整えながら、1970年代には専門の研修センターを設置し、独自の研修開発がスタートするなど、時代や自社の状況に合わせて柔軟に施策を変化させ、都度整備を行っていたようです。 事業が多角化した際には、研修の中身をより専門性の高いものへと変更し、やがて組織や風土の変革にも着手をはじめています。 その背景には企業理念である「共生」を目指す社員たちに向けて、「自発」「自覚」「自治」の3つを行動指針とすべく、徹底的に教育体制の整備を続けていたということがあります。 まとめ 組織開発と人材開発の違いはお分かりいただけたでしょうか。 「個人」へのアプローチなのか、組織内の「関係性」へのアプローチなのかが、分かりやすく大きな違いといえるかもしれません。 いずれかを実施するにしても、簡単に手早くできるようなものではありませんが、組織開発や人材開発に成功している企業は、変革とともに大きな成長を遂げているように見えます。 自社に問題を感じている方は、ぜひ施策の実行を計画してみてはいかがでしょうか。 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! TOP > 組織開発におすすめのツールや情報収集サイトをご紹介! 組織開発は組織の効果、パフォーマンスを上げることや、チームワークを高めるための有効的な手段ですが、経験や知識がなければスムーズに進めるのは、なかなか難しいものです。 そこで今回は、組織開発の施策を手助けするツールや、セミナー情報の確認におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 独学で学ぶのは難しいという方は、セミナーに参加をしてみるのもよいでしょう。ぜひ参考にしてみてください。 なお、以下の記事では組織開発の基礎が学べる本を9冊ご紹介しています。おすすめの書籍をお探しの方はぜひ参考にしてみてください。 組織開発に役立つ基本的な手順とは|わかりやすいフレームワークや企業の事例を紹介 組織開発とは|組織開発の目的と実践のポイント はじめに「組織開発」とは何を目指すものなのかを確認しておきましょう。 組織開発は組織にいる個人の能力を引き出し、組織全体のパフォーマンスを最大限に高めることを目的とした手法です。 個人といっても、誰かひとりだけにアプローチをかけては、なかなか組織全体の変化へ繋げることはできません。ひとりひとりの能力を引き出し、活性化させることが大切です。 そのため、組織開発は大きく「診断型組織開発」と「対話型組織開発」の2種類に分けられますが、近年では「対話型組織開発」がとくに注目を集めているようですね。 診断型組織開発とは 診断型組織開発では、分析と診断に重きをおいて進められます。 自社のミッションや戦略、リーダーシップ、カルチャーなどの要素に対して、それぞれの専門家が分析を行い、問題を洗い出し、それらをもとに解決策を計画していくといった内容です。 こうした分析結果を主として用いることで根拠が明確になり、経営層には提案や説得がしやすくなります。 一方で、現場で動いている人たちの中には、どうしても「やらされている」印象を強く持ってしまう従業員もおり、事務的な施策となってしまうことも少なくありません。 結果として、組織開発が上手くいかないこともあるのがデメリットといえるでしょう。 対話型組織開発とは 対話型組織開発は、文字通り「対話」を中心とした施策になります。 主に組織、チームに属する人たちとのコミュニケーションを通して、自社のミッションや問題、課題、ビジョンの共有を行ったり、社員間の理解を深めたりするといった内容です。 対話型組織開発を行うことで、組織全体の当事者意識が自然と高まり、組織開発が進めやく、継続しやすくなります。 また、内向的な社員の場合は、対話を進めていくことでこれまで分からなかった心情や、問題などについて、把握しやすくなることもあるのです。 対話型組織開発が注目されているのは、このようにメリットが大きいからかもしれませんね。 組織開発を実践する際のポイント 組織開発では、以下の3点が重要なポイントであると考えます。 ものごとの共有や浸透 進捗の確認 効果検証 どれかひとつの要素でも欠けてしまうと、施策進行のサイクルが回りにくくなってしまう可能性が高まるため、注意が必要です。 効果検証と再実行を繰り返し、ある程度施策が固まったあとは、一連の流れを「定着」させることも忘れずに意識しておきましょう 組織開発におすすめのツールや情報収集サイト さっそく、組織開発を実行する際に活用できるツールや、情報収集におすすめのサイトをいくつかご紹介します。 組織開発がはじめての方も、現在進められている方も活用できるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発に活用できるツール まずはツールを2つご紹介します。 Geppo(ゲッポウ) Qasee(カシー) 各ツールの導入には費用が必要となりますが、中には多くの大手企業が活用しているものもあり、導入事例を見てみるだけでも参考になるでしょう。 1.Geppo(ゲッポウ)|ストレスマネジメントに特化 GeppoはHR(人材)に関連したサービスを提供する、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが開発したツールです。 個人や組織のサーベイ機能を主として、個人の心境の変化やエンゲージメント調査を行うことができます。仕事の満足度や人間関係に関する設問で調査を行い、分析に活かすことができそうですね。 組織開発においては、このツールを主軸に置くよりも、Geppoのツールを活用して対話型組織開発や1on1ミーティングの際の参考にするとよいでしょう。 また、25人までの小規模な事業所であれば、20,000円で導入が可能です。1000人でも30万円以内と、比較的手に取りやすい価格帯かもしれませんね。 公式ページでは導入事例の一覧をみることもできます。 Geppoの公式ページ 2.Qasee(カシー)|業務の効率化や可視化に Qaseeは、Geppoのように従業員のストレスチェックも行えますが、業務効率や費用対効果の可視化、チーム内の業務量の可視化を主な目的としたツールです。 現場に身を置き、人の目で常況を確認することもとても重要ですが、こうしたツールによる定量的なデータもあわせて活用すると、より業務や施策に関する判断がしやすくなるでしょう。 一見すると、診断型組織開発向けのように感じるかもしれませんが、従業員の見えない悩みが見えるようになるため、対話型組織開発においても役立てられるツールといえます。 Qaseeについても導入事例が紹介されていますので、気になる方はぜひ見てみてください。 Qaseeの公式ページ 組織開発のための情報サイト 続いては組織開発を行う方へ向けた、情報サイトを3つご紹介します。 公益財団法人日本生産性本部 組織開発 はじめの一歩 ChangeAgent どのサイトも、無料もしくは有料のセミナー情報を確認できるサイトとなっていますので、とくに組織開発に関する知識が浅いと感じる方や、組織開発が上手く進められていない方におすすめです。 1.公益財団法人日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は、経済産業省所管での設立からはじまった、日本のシンクタンクです。日本の生産性向上や経済に関する調査、研究を専門的に進めている公益財団法人となります。 日本生産性本部では、組織開発に関する無料セミナーも毎月開催しており、公式サイトにて逐一情報の確認が可能です。 公益財団法人日本生産性本部の公式ページ 2.組織開発 はじめの一歩 株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する、組織開発初心者のための無料セミナーです。 「組織開発 はじめの一歩」では、組織開発とは何か、目的は何かといった基礎的な知識から、進めるためのポイント、事例などを知ることができます。 これから組織開発をはじめようと検討されている方や、組織開発を進めているけれど、なかなか成果が出ないといった方にもおすすめです。 また、セミナーはオンラインで受講できるため、ぜひ気軽に参加されてみてはいかがでしょうか。 組織開発 はじめの一歩の公式ページ 3.ChangeAgent 有限会社ChangeAgentは、研修やファシリテーション、コンサルティングなどを事業として手掛ける企業です。サービス提供先には、富士通やソニー、味の素など多くの大企業が含まれています。 ChangeAgentのセミナーは有料となっていますが、組織開発やリーダーシップなどに関する知識をオンラインで本格的に学ぶことが可能です。 リーダーシップ論は、組織開発のフレームワークである「変革の8段階」を提唱したジョン・P・コッター氏も書籍にしており、組織開発において重要な要素であることがわかります。 ChangeAgentの公式ページ まとめ 組織開発の基礎知識は書籍でも学ぶことができますが、難しく感じてしまう方もいるでしょう。そのような方は、セミナーへ参加をしてみるのもひとつの手段といえます。 また、ツールにおいても組織開発の進め方によっては大いに役立ちますので、必要に応じてぜひ検討されてみてください。 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。
組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 TOP > 組織開発に役立つ資格7選!自社で組織開発を考えている方におすすめの資格をご紹介 組織開発を行うにあたり、組織開発の専門家になれるような資格があると便利ですが、実は専門的な資格は今のところありません。 ただし、組織開発を進めていくにあたって進行が有利になる資格や、知識的な面で役立つ資格はあります。 今回は自社で組織開発を行おうと考えている方や、組織開発に行き詰まりを感じている方へおすすめの資格を7つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。 組織開発専門の資格はある? 冒頭でもお伝えしましたが、組織開発においては「この資格を取れば専門家を名乗れる」「この資格を取れば組織開発のプロになれる」といった組織開発専門の資格はありません。 しかし、組織開発は社員と関わる対話の能力や、組織やチームを率いるマネジメント力、経営戦略を考える力など、さまざまな面での「知識」や「アイデア」が必要となり、それらに関わる資格があると組織開発は進めやすくなります。 そもそも「組織開発ではどのようなことをするのか」が知りたいという方は、以下の記事をご覧になってみてください。基本的な手法から有名なフレームワークまでご紹介しています。 組織開発に役立つ本のおすすめ9選|フレームワークや組織開発の基礎もわかる! 組織開発に資格は必要なのか 「自社で組織開発を行うにあたって、資格は必要なのか?」という疑問についてなのですが、結論からお伝えすると「どちらかというとあればなお良い」と考えます。 組織開発における資格取得は、あくまでも知識を得る手段であり、この先「組織開発コンサルタントで生計を立てていく」というようなビジョンがなければ、組織開発に関する知識は書籍でも十分に学ぶことが可能です。 ただし、組織開発だけでなく今後のキャリアにも役立つ資格は複数あるので、今後「経営する側になりたい」「ビジネスに関する知識を専門的に深めたい」とお考えの方は、資格の取得を検討されてもよいと思います。 組織開発に役立つ資格7選 さっそく、組織開発に役立つ資格を見てみましょう。今回ご紹介する資格は、以下の7種類です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 組織キャリア開発士 中小企業診断士 ビジネスマネジャー検定 メンタルヘルス・マネジメント検定 1.ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野 ビジネスキャリア検定シリーズは、職務を遂行するうえで必要な知識の習得と、実務的な能力があるかどうかの評価を行うことを目的とした検定資格です。 中でも「企業法務・総務分野」に関しては、会社の運営や契約、紛争処理などに関わる法律的な知識を得ることができ、リスクマネジメント業務に携わる方におすすめの資格となっています。 組織体制や評価制度の整備など、組織開発における「ハード面」においては法的リスクも視野に入れながら進めていくのが安全です。 ビジネスキャリア検定「企業法務・総務」分野の資格は、今後のキャリアアップにも繋がるため、長期的な目で見て、組織開発だけでなく自分自身にとっても役立つ資格といえます。 2.ビジネスキャリア検定「経営戦略」分野 続いては、同じくビジネスキャリア検定の資格で「経営戦略」分野のご紹介になります。経営戦略分野は、組織開発を進めるにあたって、より実用的な知識を得られる検定です。 経営計画や事業再編、事業開発に関する計画策定のサポートや組織体制の整備といった知識を深めることができ、それは施策実行後の評価やスムーズな改善提案などにも繋げられます。 経営戦略分野の試験範囲は、経営戦略の必要性から計画の策定・実行のプロセス、評価などを含みますので、組織開発においても広い視点で物事を見られるようになるかもしれません。 3.対話型組織開発ファシリテーター資格認定(講座) 「対話型組織開発ファシリテーター資格認定講座」は、講座を受講することによって、組織開発の専門的な知識を学ぶことができます。(有料で資格認定書を受け取ることも可能です。) 長年、組織開発においては「対話」が重要視されており、日本で組織開発を取り入れる企業でも、対話型組織開発が広まっている印象です。 この講座では対話型組織開発に重きを置き、「そもそも組織開発とは何か」「対話型組織開発の目的」といった基礎的な知識の習得から、実際に自社でグループワークを行えるようなキットも入っているため、楽しみながら学びたい方は、講座受講という選択肢もありなのではないかと思います。 4.組織キャリア開発士 組織キャリア開発士は、キャリアコンサルタント向けの上級資格ですが、変革者を目指すひとにもおすすめの資格です。 本来、キャリアコンサルタントは個人に合った職業の提案や、マッチングなどを行う仕事です。 しかし「組織キャリア開発士」の資格が立ち上げられた背景として、キャリアコンサルタントの能力は組織内へのコンサルティングやグループワークのファシリテーションなど、個人だけでなく組織にも活かせると考えられたことが挙げられます。 組織キャリア開発士では、チームや組織の課題や問題点の把握、そして改善へと繋げる手法などを実践できるようになることを目指すため、組織開発を行う人にとっても有効的です。 5.中小企業診断士 中小企業における経営課題に対して、適切な診断や助言ができる人材として認定される資格が「中小企業診断士」です。 経済産業大臣が登録を行う国家資格であり、1次試験と2次試験を通過しなければなりません。その難易度はどちらも合格率20%前後といわれており、本格的な勉強が必要であるといえます。 ただし、経営士や経営学修士とは違って受験資格が設けられていないため、学歴や職歴に関わらず試験を受けることが可能です。 現状の分析や、成長戦略に関する専門的な知識、アドバイス方法が身に付く中小企業診断士は、組織の統率役やサポート役にも活かせる資格といえるでしょう。 6.ビジネスマネジャー検定 組織開発を行う方へ、とくにおすすめしたい資格のひとつとして挙げられるのが「ビジネスマネジャー検定」です。 東京商工会議所が管轄しており、人や組織のマネジメントや業務マネジメント、リスクマネジメントなど、「管理職」に必要なマネジメントスキルが網羅的に身に付く検定となっているため、組織開発においても十分に活用できると考えます。 マネジメントスキルは、あらゆる業種・立場でも活かせる力であり、将来的に見ても無駄にはなりません。試験当日は、自宅のパソコンを利用して受けることができるため、会場へ足を運ぶのが難しい地方在住の方にもおすすめです。 7.メンタルヘルス・マネジメント検定 組織開発は、組織の体制や仕組みだけでなく、人とのかかわりも重要です。 ストレスやモチベーションなど、個人の心の健康に関する課題が解決できると、結果として生産性の向上や維持にも繋がり、活気のあるチームや組織を作り上げる要素のひとつとなるでしょう。 メンタルヘルス・マネジメント検定にはⅠ種からⅢ種まであり、Ⅱ種は管理職、Ⅲ種は経営幹部まで対象とされているため、心の健康に配慮したコミュニケーションを目指す方は、受験を考えてもよいのではないでしょうか。 まとめ 組織開発において、資格や検定の受験は必須ではありません。 しかし、今回ご紹介した資格は経営戦略やチームや組織の統率に役立つものであり、組織開発にも活かせる知識やスキルばかりです。 参考書などが用意されている資格もあるので、どのような知識が得られるのか知りたい方は、まずは書店などで書籍を探してみるのもよいでしょう。